現役金融マンの勝手な考察【全世界食糧危機・水不足問題への投資について】

　「ビルゲイツと同じ投資をしませんかーーー」

　皆さんこんにちはConfee.Calmanです。

　最近、巷ではESG、SDGs、脱プラスチック、、、etcよく聞きますね。
　特に、食糧問題、水不足、人口増加、インフレ、環境問題は最近はテレビ、新聞、ニュース等でも大きな話題になってきてますね。

　さて、今回の記事ではそんな、「食糧不足・水不足」に焦点を当てて記事を書いていきたいと思います。

　皆さんは、コロナ前から、まるで全世界を巻き込んでパニックに陥いることを知っていたかのような、起こった後に莫大な利益が出るように投資を行っていた世界でも有名な著名資産家を知っていますか？
　元々世界でも有数の資産家である彼は、コロナの数年前から製薬会社の買収、製薬企業の立ち上げ、研究を行っております。コロナが始まる2020年2月の約2か月前には「全世界で人口が増えすぎた。このままでは2050年までには人口は90億人を突破し、深刻な食糧不足が起きる。それをきっかけに大きな戦争が起きるだろう。これから未曾有のウイルス感染が起きる。この際に人口は減った方がいい」との発言までしています。
　そんな彼は最近では、米国で農地を買収しまくっています（5月に彼自身のReditで公表）。そのため、現在、米国で最大の農地保有者となっており、その面積は香港全土をカバーして余るくらいとの事。
　また、農地の買収を行っているのは彼だけではない。多くの資産家たちが
注目をしており、その一人として、「イングランド銀行を潰した男」としての異名を持つジョージソロスもそのうちの一人である。
　その証拠、、というわけではないが、米国の12の地区連銀が担当地域の経済状況を方向するため、年8回出るベージュブック（米地区連銀経済報告）では2021年5月から2022年の第一四半期の農地価格は前年同期比23％も上昇している地区もある(農地が1年で20％以上も上昇するのは異常)。特に小麦生産が盛んなカンザス州の農地価格は前年比24.5％上昇と伸び率は全米で最大であった。
　他にも、主要な穀倉地帯であるアイオワ州やインディアナ州など、中西部5州の農地価格は1-3月に前年同期比23％上昇している。その背景には、アイオワ州の農地買い手に占める投資家の割合が3月には35％と2019年の18％に比べて約2倍に高まっているように、機関投資家や著名投資家による積極的な農地投資があるからだと言えるだろう。

　また、最近は皆さんの生活にも影響が表れ始めている、小麦、大麦、トウモロコシ、大豆等の穀物価格の上昇も影響を与えている。

　ロシアとウクライナの戦争以来、世界の食の中心である、穀物類は価格上昇は歯止めがかからず、食料品にもっと価格転嫁をしてくるのはこれからでしょう。今後、日本国内は原材料価格の上昇だけではなく、歴史的な円安でもあることから、10月、年末、春先と食料品価格が上昇する可能性があります。国連のアントニオ・グテレス事務総長が「空前の世界食糧危機」であると発言したように、国連の食糧価格指数は今年過去最高を記録し、6月には2019年と比べて62％もし上昇。米国では6月の食糧価格が前年同期比10.4％上昇し、40年ぶりの上昇幅となった。
　上記に記載したような穀物の輸出上位国としてロシアとウクライナは入っており、特に、大麦、大豆、トウモロコシはロシアとウクライナだけで世界の40％程度を生産している。そのため、直近では穀物の輸出についてウクライナの穀物輸出が再開され、現在までに約100tを超えたものの、今後は、軍事侵攻の影響もあり、肥料や種子が買えず、来年の収穫量の減少は避けられないとの見通しを示していることから、今後の価格上昇はとどまらないだろう。

　また、世界では水不足も深刻であり、全世界各地で起きている干ばつは目を潰れない状況にまで来ている。皆さんはこれだけ、水の豊かな星へ生まれ、水の豊かな国に住んであいるため、筆者の私も含めてですが、あまり水不足の危機感は無いと思います。しかし、世界中で飲料用の水がどれくらいあるかご存じありますか？答えは下記に記載しましょう。
　例えば、皆さんが使っている、小麦粉。ピザ生地1枚（2～3人前）を作るのに使う小麦粉は、薄力粉250g、強力粉50ｇ、オリーブオイル大さじ一杯、塩6ｇ、ドライイースト5ｇですが（筆者がいつも家で作る時のレシピ）、実は小麦粉1Kgを作るのに必要な水の量はなんと1ｔ。ほかにも米1ｋｇの生産には水3ｔ、トウモロコシ1ｋｇの生産には水が約1.8ｔ必要であるように、水はどんなものでも必要であり、世界的な水不足は、食糧危機をさらに深刻化させる懸念があります。2023年には全人口の約30％、2025年には全人口の約50％の人々が水不足に悩ませれると言われています。
　上の質問の答えになりますが、全世界で、これだけ海に囲まれている地球上でも飲料用に適した水というのは約2.5％程度しかないと言われています。
もちろん、穀物を作るすべての水が飲料用というわけではありませんが、今後、上記でも記した通り、2050年には世界中の人口が約0億人を突破し、100億人程度まで増える可能性があるため、今後も「食糧危機・水不足」が解消する可能性はとても低いと考えられるでしょう。

　さて、上記をふまえたうえでここからは投資の話をしていきましょう（むしろ早くしてくれと思ってる方はすみません）。※ここで紹介するのはあくまでも投資勧誘ではありませんので投資は自己責任でお願いします。
　水の会社や食料の会社はもともと個別株で直接買えるものは多くないと言えるでしょう。特に大手証券会社ではカバーしている銘柄に限りがある分、ほとんどないかと思います。
　まずは水に関連する会社の紹介をしていきたいと思います。
　世界の飲料用水のシェアの約4割を2社の会社が持っています。
　1位はフランスのヴェオリア（ticker:VIE）、2位はスエズ（現在は1位のビオリアに買収されております）、3位はイギリスのテムズウォーター（ticker:WATR )名前はウォーターインテリジェ。ヴェオリアとテムズウォーターでほぼシェアを持っています。
　このヴェオリアはロスチャイルド系列の会社であり、子会社がイギリスにあるのですが、ヴェオリアの幹部でもり、子会社の社長と、麻生太郎さんの娘（麻生彩子）さんは結婚しています。そのため、日本とは関係の深い会社と言われており、2021には宮城の某水道会社を買収しています。
　日本では、海水から淡水を作り技術が世界的にも進んでおり、その中でも今後注目されていくのはろ過する過程で水処理をするフィルターに強みを持っているポンプ最大手の荏原製作所(6361)ではないかと思います。

　食料関連会社では、米国穀物商社大手アーチャー・ダニエルズ・ミッドランド(ADM)、家畜飼料大手Bunge(BG)、窒素・リン酸・カリウム製品の製造及び販売を手掛ける農業用肥料メーカーのNutrien(NTR)、アンモニアなどの肥料の原料を製造販売行うCFインダストリーズHD(CF)、種子、作物保護、農業におけるデジタルサービスを行うコルテバ(CTVA)、農業機械などの大手メーカーのディア(DE)なんかは注目であろう。
　実は、ビルゲイツも投資を行っている｢種子｣についてはあまりマーケットでも触れられていないが、世界中で今は「種子戦争」などと言われるくらい種子についての技術争いは激化している。より過酷な環境でも、より多く、より効率よく生産できるようにするために品種改良が日々行われており、各国間同士の争いはより一層激しいものとなっていくでしょう。

　今回の記事では、図表等も使わなかったため、文章のみで少し読みずらいものとなってしまったと思いますが、最後まで読んでいただき、ありがとうございました。この記事はまだ完成しておりませんので(今で半分くらい)、随時更新していく予定です。今後も引き続き、よろしくお願いします(・ω・)ノ

※投資は自己判断でお願いします。

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