株高に疑問を感じてる方へ(初note)

なぜか自分の株だけ上がらない！
日経平均は4万円を超えてるのに自分だけ含み損…。このような悩みを抱えてる投資家も多いはずです。

今回の投稿ではそんな疑問が少しでも改善され、皆様の今後の投資判断に少しでも役立つことができればと思います。

まず初めに、株価は需要と供給で決定します。買いたい人もいれば売りたい人もいる。その価格で売りたい人がいるから、その価格で自分が買うことができる。制度信用で買いたい人もいれば、売建てたい人もいる。中には急いで買い戻したい人もいます。

2024年から新NISAが始まり、幅広い世代で投資ブームが広がりました。NTTやアステラス製薬、日本製鉄などの高配当銘柄を中心に人気が高いと新聞やテレビでも毎日のように出ていますよね。ただ人気なはずの高配当銘柄の上値が重い状況が度々見受けられます。もちろん全てではありません。好材料が出れば株価が上がるのは誰もが知っていることですが、自分の銘柄だけ上がらないと不安になり、NISAで長期投資と考えて買ったはいいものの、不安になって損切りしたなんていう話も聞こえてきます。

証券会社に問い合わせても「そのうち上がります」とか「日本株の高配当より米国株にご興味はありませんか？」などはぐらかされた経験もあるのではないでしょうか？実際に私も証券会社に勤めていますが、個別株を徹底的に勉強してる人は1割もいませんし、勉強不足の営業員がほとんどというのが現実です

材料が出てストップ高になっても窓埋めしてしまうパターンや、ストップ高の後も上がり続けるケースもあります。その違いはなんなのかと疑問に思ったことが1度や2度はあるのではないでしょうか？そんなお悩みに私なりの考え方を2回に分けてお伝えさせていただきます。

早速結論ですが、株を買う前に見る大事なポイントは「業績」と「信用倍率」です。その他にも色々ありますが基本はこの2つです。業績はEPS(1株利益)が伸びているかどうか。信用倍率は前回の高値から6ヶ月以上経っているかどうかです。

ひとつずつ解説していきます。

「業績」
過去の四半期ごとの決算短信を比較すると売上高、営業利益、経常利益、純利益、配当などなど多くの項目が出てきて読みたくなくなるのが本音です。(私も最初はそうでした)ついつい飛ばしたくなる作業ですが、これが1番大切な作業です。裏を返せばこの作業をすることによって、損失を抱えるリスクを最小限に抑えることができます。

一番重要な部分は収益構造がどうなっているかです。直近の業績が芳しくなく株価が下がっている場合では、過去の実績と見比べて収益構造が改善されているかです。つまりEPS(1株利益)が上がっているかです。EPSが上がればPERが下がり株価は割安になる。これは事前に期待されずに織り込まれていなければいないほど、大きく跳ね上がる可能性が高いです。23年5月のエヌビディア(NVDA)がまさにその例です。米国の利上げにより相場環境が良くない状況下でも、生成AI重要が高まり、最高品質であるNVDAのGPUに多くの人が気づき、現在も相場を牽引しています。日本株では2022年のウクライナ侵攻により小麦などの食料品を中心に物価が上がりました。これをきっかけに少しずつ各企業が価格転換を実施しました。飲食店で物価高を実感した方も多いはずです。そこから大企業を中心に賃上げが広がり、最低賃金も上昇し、30年続いたデフレからいよいよ日本もインフレへ突入することとなりました。まさに売上が増えてEPSが上がり株価が上昇したのです。(東証によるPBR改善指示などもあります)。物価が上がれば賃金も上がり企業の収益は増える。ただ日本株が今後も上昇するかは個人消費が鍵を握ります(別の投稿で詳しく解説します)。

また決算説明資料に目を通すのも必須です。日本国内であれば大幅な円安により海外の売り上げ比率が高い企業が、大幅な増益を記録しています(自動車など)。例えば減益の理由が設備投資によるものだとして、海外の売り上げ比率を40%から来期は50%にすると書かれていれば、株価上昇が期待できると私は考えています。(円安が今後も続くのかの見通しについては、別の投稿で書かせてもらいます)。

基本的な前提として「会社は成長する」という考え方があり、よほどマニアックな領域で小規模な企業でない限り、長期で見れば売上は上がっていくのです。唐突な企業の不祥事や災害などにより収益が悪化する可能性はありますが、そのリスクを背負って投資するだけの価値は十分にあるのです。

今回は「業績」について私見を書かせていただきました。次回は重要なポイントの２つ目「信用倍率」について投稿したいと思います。拙い文章ですが今後ともよろしくお願いします。

※当記事に掲載されている情報は、情報の提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。情報のご利用にあたっては、ご自身で判断なさいますようお願いいたします。

※投資に関する最終決定は、ご自身で判断いただきますようお願いいたします。