妄想：おっとり刀で中華連邦に加担する日本・・・
そうならないための妄想です。未来から現代へ遡っていきます。
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２０３？年？月。一旦、民主主義勢力が国政を担っていたが、経済失政となり、その批判勢力の中から新星の如く現れた若い指導者にロシア国民は酔いしれ、独裁権を渡してしまう。その独裁者の判断で、中国政府とロシアの「強力な連帯」により、世界のバランスが大きく変わった。「もはや、"世界のアメリカ" ではない。我々が世界をリードするのだ」と。
２０３０年に入り、欧州のドイツとフランスでは親ロシアか親アメリカかで二分され、親中国勢がその合間を縫うように勢力を増していった。中国系の投資はアメリカ系投資の倍に増え、中国を無視して政治を司ることは不可能となっていた。
２０２？年？月。アメリカ合衆国は国内問題に集中するため「世界のアメリカ駐留軍を整理・縮小する」と宣言し、大韓民国からアメリカ軍が撤退していった。その前年には欧州での縮小があり、予想された撤退ではあったが、日本では激震が走った。大韓民国では保守派の勢力が衰えており、中華連邦への参画も本格的に議論され始めていた。
２０２？年？月。前年の飢饉・大不作による食料危機を経験した中国は、東南アジア諸国・インドに向け、「中国の食糧基地」としての役割を担ってもらうべく、破格の条件で借款を提供するようになった。その流れを受け、「中華連邦」構想が持ち上がり、弱小国から順に「中華連邦」へ取り込まれるようになっていった。アメリカ合衆国も抵抗を試みたが、国内情勢安定に力を注いだため、実質的な歯止めをかけることはできなかった。
２０２４年９月。アメリカ合衆国では、大統領選挙に向け激しい選挙戦が展開されていた。２０２０年の大統領選挙では、アメリカの分断が鮮明となり、その後の４年間は ”新南北戦争" とも呼べる国内情勢の悪化に歯止めがかからず、どちらの陣営に属するかで人生が左右されるまでに荒廃した。
自由を求める経営者はアメリカから去り、その影響で基軸通貨のドルの信頼は地に落ちた。一方、中国政府の国家資本主義政策は功を制し、世界の隅々にまで "デジタル元" による決済がスムーズに行われるようになっていった。「もはや "デジタルドル" による決算はリスクを孕む」とさえ言われるようになっていた。
２０２？年？月。前年に日本ではあたらしい野党第一党ができ、与党との間で「中国」と「アメリカ合衆国」とどう向き合うか、論争が展開されていた。争点は「分断しつつあるアメリカ合衆国の未来」であり、専門家による様々な世界情勢の分析結果による論争も激しくなっていた。
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読んでいただき誠にありがとうございました。読みにくくてどうもスイマセン。
※時間を逆回転させるのは難しいですねぇ。「なぜこうなったか」を書くことになり、妄想が縮こまってしまいました（笑）。
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