これからは、すべての企業が、自社の人的資本経営に向けたストーリーを語る必要がある。
近年、従業員一人ひとりの能力を資本として捉える人的資本の概念がクローズアップされている。2023年3月期決算からは、「人的資本の情報開示」が義務化された。「それは、上場企業などが対象。中小・中堅企業にとってはまだまだ先の話だ」と捉える経営者が多いかもしれないが、事業創造大学院大学 事業創造研究科 教授の一守 靖氏はすべての企業経営者に人的資本経営や人的資本経営のストーリーを作成する意義を認識してほしいとアピールする。その真意を聞いた。
インタビューの前編では、人的資本の重要性が高まる背景や人的資本経営の現状、課題などを語ってもらった。
■前編の目次
資本市場からの視点で人的資本が注目される時代に
経営戦略と人材マネジメントはもっと連動すべき
地域や企業規模による人的資本経営への温度差を痛感
人を活かす企業には共通項がある
日本企業は人を大切にした経営にシフトすべき
■後編の目次
人的資本の情報開示元年。試行錯誤が続く
人的資本の情報開示は、企業価値の向上に繋がる
ジョブ型は決して万能ではない、副作用もあり得る
ジョブ型に日本的な味付けをする工夫を
人は唯一心を持った資本だと認識してほしい
一守 靖 氏
事業創造大学院大学 事業創造研究科 教授
ヒューレット・パッカード、シンジェンタ、ティファニー、NCR等の外資系企業、ならびにbitFlyer等のベンチャー企業における人事部門の責任者としてジョブ型人事制度の導入、社員教育、組織文化の変革、人事部員の育成等を推進すると同時に、複数の大学院において教育・研究活動に従事。アカデミックの知見をビジネスの実践に活かす取り組みを行っている。ピープルマネジメントコンサルティング代表。慶應義塾大学博士（商学）。