【S＆P500依存はリスク大⁉】米国株よりも日本株への投資をおススメする理由その②
現在盛り上がっている米国株ですが、実は割高でリスクも大きいのです。前回は、株のサイクルや、世界情勢の背景から説明しました。↓
今日は、数値をもとに説明していきます。今回も、グロバルエコノミストのエミン・ユルマズさんの説明を参考にして書きました。動画はこちら↓
バフェット指数が割高
投資には必ず、株価の下落するリスクが伴いますが、もともと割安なものが下落しても、そこまで損失はありませんが、割高なものが下落すると大きな損失となります。
ここで見ておきたいのがバフェット指数
バフェット指数は、
当該国の株式時価総額÷当該国のGDP×100＝平均水準80～100
であれば、そこの国の株価は妥当と判断する指数です。
日本は現在約100％。
それに対しアメリカは、約200％。つまり割高なのです。
株式市場というのは、割高は必ず是正されます。つまり、アメリカ株は、半値になると予想できます。
GDPとは、「Gross Domestic Product」の略で、「国内総生産」のことを指します。
1年間など、一定期間内に国内で産出された付加価値の総額で、国の経済活動状況を示します。付加価値とは、サービスや商品などを販売したときの価値から、原材料や流通費用などを差し引いた価値のことです。
極めてシンプルに例えるならば、付加価値とは儲けのことですので、GDPによって国内でどれだけの儲けが産み出されたか、国の経済状況の良し悪しを端的に知ることができます。
時価総額が高すぎる
１，アップルから分かるバブル状態
世界の時価総額ランキングを見ると、
1位はアメリカ、2位は日本、3位はなんと、アップルなのです。（これは2023年時、現在はマイクロソフトがアップルを抜いています。）
こうなった理由は、金融緩和が生んだバブルによるものです。
以下、金融緩和の説明と、アメリカの金融緩和について↓
景気が悪いときには、政策金利の引き下げ・資産の買い上げ等によって、資金の供給量を増やす金融緩和を行います。その結果、企業や個人はお金を借りやすくなるため、経済活動が活発になり、景気の上昇が期待できるのです。
一方、景気がよすぎると過度なインフレが生じることもあります。インフレとは、モノやサービスの値段が継続的に上がることで、相対的にお金の価値が下がることです。
インフレが過度になった場合には、緩和とは逆に政策金利の引き上げ・資金の供給量の縮小等、お金を借りにくくする金融引き締めを行うことで、経済活動を抑制します。
アメリカでも、リーマン・ショック以降利下げと量的緩和を実施され、2008年12月からはアメリカ史上初のゼロ金利政策が取られました。
しかし、景気回復の兆しが見えるようになり、2014年10月で量的緩和を終了、2015年12月にはゼロ金利を解除し利上げに踏み切っています。
コロナ禍の2020年3月からは、再びゼロ金利政策と量的緩和を実施しましたが、2021年11月の会合で資産購入縮小（テーパリング）を決定し、2022年3月に資産購入を終了、利上げに転向しました。
要は、アメリカのアップルやマイクロソフトに、資金が異常に集中しすぎているので、そのバブルがはじける事が予想されます。
これは、日本がかつてバブルだった時と同様の事が起きているのです。
２，GDPから見る
ここでは、MSCIグローバル指数を使ってアメリカのバブル状態を把握しましょう。
MSCI（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）社が算出、公表している株価指数のことで、MSCIワールド・インデックスとも呼ばれます。日本を含む世界主要23ヵ国を対象にしています。MSCI社は、国別、地域別、産業分類別の指数や、先進主要国、エマージング等、マーケットタイプ別の指数等、多岐にわたってカテゴリー分け、ジャンル分けした多数のインデックスを提供しています。なかでもこの世界株価指数は、日本を含む世界の主要23ヵ国の株式で計算された指数となっています。
これによると、アメリカの時価総額は、世界の半分を超えています。ですが、世界のGDPに占めるアメリカの割合はの4分の1。
要は、アメリカはそこまで売り上げが立っていないのに資金が集中しているという訳です。
日本がかつて、バブルがはじけたときも、同様に、日本の時価総額は世界の半分だったのです。ですので、アメリカも同様の事が起こると予想されます。
３，株価上昇は社長の人気からも来ている
最近はツイッター（X）などで、イーロンマスクが世界一のフォロワーを集めていたりと、
株価の上昇は、社長の人気、熱狂と言った事からも来ています。
このように、株価の上昇はSNS社会ならではの特殊なケースなので、一概に、これまで通りの数値の分析で判断する事も出来ません。
AIバブルの崩壊
ITバブル崩壊とは、90年代にインターネットが流行り出した時に、アメリカがリードしていたため、インターネット関連の株が上がり始め、それが2000年まで上がり続け、そのあと崩壊した事を言います。
現在では、AIが私たちの生活を大きく変えると見越して、半導体関連の企業に大きく資金が集まっています。これは、かつてのITバブルと同じ動きです。
AIが生活に必須になってくることは正しいですが、ここで問題なのが、そこまで価格が妥当なのかという事。
ここで、価格と価値の違いについて説明しましょう。
例えば、任天堂スイッチの価格は2万5千円です。ですが、コロナ下では、転売ヤーによって五万円で売られていたりしました。
ここでの任天堂スイッチの価格は、割高になり5万円ですが、価値は2万5千円なのです。
このように、株においては特に、価格に対しての価値の見極め力が非常に重要になってきます。
ですので、株を買う際には、トレンドに流されるのではなく、ファンダメンタルズ分析をもとに、慎重に判断して買うようにした方がいいですね。
ここまで読んでくださり、ありがとうございました！
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