不登校について

2021年春。一人の男子中学生YouTuberの「不登校宣言」が一部ネット界で話題になった…らしい。「らしい」、というのは私がSNSやインターネットに疎く、直接のやり取りを経験していないからで、だからこの件の是非についての発言はしない。
ただ、「学校に行かない」ことが自分の人生における選択肢の一つにできるというのは、50歳を超えた私の学生時代には考えられないことであり、時代の変化を感じたのは確かである。

私が学生時代には「不登校」という言葉は(たぶん)存在せず「登校拒否」と呼ばれ、学校に行かないことは「問題」「病気」であり、「登校拒否」になることは即ち「社会からのドロップアウト」を意味するというのが、世間一般のいわば「常識」だった。

これがやがて、「社会からのドロップアウト」ではなくなり、今回のように「自分で(積極的に)選択する」という認識に変化していくということだが、「自分で選択できること」イコール「良い事/正しい事」という価値観については、個人的に承服しかねる。
それは現時点において、「選択の結果」に明るいイメージを抱けないからだ。

ということで、「不登校」の変遷と問題について、貴戸理恵著『「コミュ障」の社会学』(青土社、2018年)から、「リスク社会と不登校」の章を引用しながら少し考えてみる。
なお、不登校については「苛め」などの外的要因も多く影響すると思われるが、本稿では扱わない。
また、引用中の太字部は、すべて引用者による。

「登校拒否」

1970年生まれの私が学生だったのは80年前後の数年だが、上述のとおり、その頃は「不登校」ではなく「登校拒否」と呼ばれており、「不良」などと同様の「問題児」として扱われていた。

１９８０年代、不登校は、校内暴力やいじめと並ぶ代表的な教育問題の一つとされていた。当時の不登校に対する一般的な認識は、「不登校は病理・逸脱であり、不登校の子どもは将来社会に出ていくことが難しい」というものだった。

こうした社会一般の認識は、登校拒否児本人やその保護者ら「当事者たち」に相当な「圧力」となる。
そのため当事者たちは「圧力」との闘いも強いられることになり、『「不登校のわが子」「不登校のわが身」を受容・肯定するために、「この社会」のあり方を根底から問わざるを得ないような状況を作り出した』。

こうして1980年代半ばから当事者たちや支援者・専門家たちによって、『不登校を否定する価値に異議を唱え、不登校の権利を主張する動きが展開されていった』。
その動きがまさに、件の男子中学生の言動とそっくり重なる。
つまり、『「愛想の尽きた学校」を辞めて「自分にあった生き方」を選ぶ』と主張することで、『「がまんするしかない」と受け入れている大多数を挑発して「本当にそうか？」と問いを突きつけ』たのだ。
そして、それに対する世間の反応も、概ね、今回と同じようなものだった。

「不登校の当事者」という象徴的な存在がそのように語るさまは、ある種の文脈では胸の空くような社会批判となった。

「学校に行く/行かないは選択の問題」というリベラルな言明は、当時の文脈では、社会変革の主張だった。それは、字義通り「学校に行く人生」と「行かない人生」を並び比べていずれかを選ぶ、とするものではなく、不登校や学校外の居場所を「選択した」と状況定義してみることで、「「場」が隙間なくこの社会を覆っており、漏れ落ちたら生きていけない」という感覚に、疑問を差し挟むものだった。

ここにおいて、不登校運動の主張は、個々の子どもや親の人生経験や自尊心の問題から出発しつつもそれを超えて、教育の在り方や子どもの人権をはじめ、より広い社会的関心を集めうる主題に接続していった。

「自己責任」

2021年に起きた男子中学生を発端とした「論争」は、約40年前の焼き写しのように見えるが、一周回っての論争は、まるっきりの「再現」とはならない。
2021年の論調は、明らかに1990年代～2000年代前半の社会の変容に大きく影響されている。

それは、不登校の持つ意味が「社会問題」から「個人の問題」へと変わっていくなかで、「学校に行く、行かないは選択の問題」という不登校運動のリベラルな言説が、社会変革ではなく個人の権利主張を示すものへと横滑りしていく過程でもあった。

１９９４年、バブル崩壊の不況のなか、「就職氷河期」が流行語大賞となり、若者を学校から仕事へと押し出す移行システムのゆらぎをしるし付けた。

そうしたなか、若者雇用は劣化し、若年世代のキャリアは不安定化していった。若者の失業率・非正規雇用率は増加した。

さらに、市場原理の適用領域拡大によるコスト削減を志向するネオリベラリズムのもと、格差・不平等の顕在化と自己責任の強調が同時進行するという事態が生じた。構造的不平等の認知は、「このような不正義を許しておけない」と社会的連帯の基礎となるよりも、「劣位の位置には行きたくない」という差別心や、「どうせムリだ」という諦めを個々に呼び起こし、不本意な状態を個人の問題と捉える回路が拡大していった。

その結果、現在の「自己責任」の風潮が確立していくことになる。

<社会からの漏れ落ち>は、特定の状態や属性にある人が、その状態や属性を理由に一様に引き受けさせられるものから、個々がそれぞれの人生のなかで個別的に引き受けるものへと変化していった。

「不登校という概念」の溶解

不登校児童がドロップアウトとは見做されなくなったのは、「(自己責任によって)以降の人生のすべてを引き受ける」ことになったからではなく、「ドロップアウトは、不登校経験者か否かに関わらず、誰にでも起きうる」社会になってしまったのが要因だ。

「不登校していると将来は失業者になる」とは、もはや言えない。「学校へ行っている者」であっても、失業するかもしれないからだ。それは同時に、「学校に行く・行かないは選択の問題だ」という主張が、字義通り「個人の選択」の問題となり、社会変革という意味合いを失っていく状況の出現でもあった。

その結果、2000年代前後以降、『不登校の脱問題化が進むとともに、不登校運動の拠って立つ「制度対非制度」という足場が掘り崩され、方向性が見失われていく』ことになる。

21世紀、「不登校によるリスク」はなくなったのか？

見てきたように、新自由主義による「自己責任」と長引く不況により、不登校の脱問題化が進んだ。
しかし、現実的な「不登校によるリスク」もなくなったかと言えばそうではないことは、データによって示されている。

文部科学省の委託により「現代教育研究会」が実施した「不登校に関する実態調査(平成五年度不登校生徒追跡調査)」は、『中学三年時に不登校だった人のうち、２２.８パーセントの人が、５年後の時点で「就学・就労ともにしていない」状態にあることを明らかにした』。

さらに、2011年の不登校の追跡調査(不登校生徒に関する追跡調査研究会 2014)も見てみる。

この調査によれば、全体の高校進学率が９８.２パーセントであるのに対し、不登校を経験したグループでは８５.１パーセントである。高等教育への進学率は、全体が５３.９パーセントであるのに対し、不登校経験者では２２.８パーセント。さらに、就職・就学ともにしていない人の割合は、全体が５.４パーセントに対し不登校経験者は１８.１パーセントである。

もちろん、これは単なるデータであり、件の男子中学生が該当するとは限らないし、彼以外の「不登校児」個々に当てはまるわけでもない。
しかし、データは「不登校によるリスク」を明確に示している。

2021年の「不登校論争」

私自身は冒頭でも少し触れたが、SNSは全くやっていないし、ネットニュースもあまり見ない。だから、今回の件の男子中学生の発言を発端としたやり取りも理解できていないのだが、漏れ伝わる範囲において、全体の論調は概ね以下のようなものではないかと想像する。

不登校に対する寛容度は高まり、選択肢は増えた。だが、それは、将来が不安定になること、不利益を被った場合に「自己責任」とされることと引き換えだったと言える。不登校は個人的に対処すべきリスクとなり、「学校に行く/行かないは選択の問題」という主張に対しては、「別に行かなくてもいいけど、不安定な進路は自己責任ね」という暗黙の応答がなされていくことになる。

総じて、現代の子どもたちに投げかけられる社会からのメッセージは、「自由に選んでよい。ただし、自己責任で自立せよ」というものになっている。

「自己責任」を持ち出されると思考停止に陥ってしまい、それ以上深い議論に発展しなくなってしまうし、それこそ本質的なことが漏れ落ちてしまう。
その「本質的なこと」は、貴戸の言葉を借りれば、こうなる。

８０年代の不登校運動が示した社会展望は、今なお重要である。不登校運動は、「学校＋企業＝社会」とされる時代において、「社会とは何か？」「学校に行かないことは社会から外れることなのか？」と問うた。この問いの有効期限は、まだ切れていない。

その上で、男子中学生の発言を発端とした論争を、彼個人のキャラクターに依拠させず、「社会全体」として発展させていくべきなのかもしれない。特に、ネット上で発言力のある一部の人達は、男子中学生の「個人的問題」と「(不登校という)社会的問題」を深く考えずに同一視しているように思え、それに人々が思慮なく同調/応戦している気がする。

なぜそういう論調になるのか？

不登校運動の立ち上がりから３０年が経過した２０１０年代後半の今にち、「不登校を問うこと」は、それだけでは、もはや「この社会を問うこと」を意味しなくなっている。不登校は「社会からの逸脱」だけでなく、単なる「個人の進路上のリスク」に過ぎないと見なされる。こうした時代状況のもとでは「学校に行かなくてもよい」としただけでは、もう何かを言ったことにはならない。「不登校は子どもの選択」とするかつての運動の主張は、容易に新自由主義的な「多様化・個性化」言説へと水路づけられてしまう。

その結果、まさに件の男子中学生と父親の言動のとおり、『個々の不登校の子どもや親たちも、「不登校」というカテゴリーの共通性を焦点化するよりも、個人としての選択や努力を重視する態度に傾いてゆ』くことになる。
そういう当事者を含めた容認派は「多様化・個性化」を謳うが、結局は否定派同様「自己責任」という個人問題に矮小化されてしまい、「社会全体の問題」に拡大しない。

貴戸は言う。

不登校運動が勢いを持った文脈においては、個々の苦しみを不登校という言葉によって説明したり、共有することができた。しかし、漏れ落ち方が個人化された現代では、それが難しい。

そして、不登校が「個人の選択」であり「自己責任」という論調で、しかも共有なく進む議論は、最終的に当事者たち自身を傷つけることになるだろう。

そこでは、自己が漏れ落ちた理由は、社会の構造や制度によってではなく個人レベルで説明されやすくなるため、共通の属性や状態を足場とする集団的な抵抗が困難になる。「私が漏れ落ちたのは、私が差別に遭遇したためではなく、私の選択がまちがっていたから/能力が及ばなかったから」。この認識は、個の尊厳に傷をつけるだろう。