求人応募者を増やすには？人手不足を乗り切るヒント
数年前から言われていた「人手不足」ですが、事態はますます深刻化しています。事業を担う人材不足が続けば、人手不足倒産もあながち他人事ではありません。多くの企業が「求人を出しても応募が来ない」と頭を悩ませています。本記事では、そんな採用課題を抱える経営者様やご担当者様に向け、求人応募者を増加させ人手不足を乗り切るヒントをご紹介していきます。
刻化する人手不足問題
コロナ禍が明け、やっと経済活動が活性化してきているものの、以前から問題視されていた人手不足が再び顕在化しています。コロナ禍での売上減により、人員削減を余儀なくされた企業も多く、人手不足問題はさらに深刻化している状況です。
帝国データバンクの調査によると、2023年1月から10月までの人手不足倒産の件数は206件に達し、今後もこの傾向は継続すると予想されます。
ハローワークに登録したり求人媒体に出稿したりするだけで、人材が確保できていた時代はしばらく巡ってこないかも知れませんが、「仕事を探している人」がいなくなっている訳ではないのです。
この未曾有の人手不足問題を乗り切るためには、まず根本となる母数を増やす、つまり求職者に出会う数を増やす取り組みが重要と言えます。
求職者の行動・思考を把握する
求人応募が集まらない現状が続くと、求人広告や人材紹介など費用をかけて解決を試みる方も多いのですが、かけられるコストにも限りがありますし、無作為に行動を起こしても、見合った結果が返ってくるとは限りません。
経営活動において顧客理解が最も重要であるように、採用活動もまずは求職者理解を深める必要があります。求職者の気持ちになって、認知から興味関心、そしてエントリーまでの行動を促すような導線を考えてみましょう。
ネット上での存在証明
今の時代、SNSやGoogle検索、ゲームコミュニティなど、使用ツールや手法は年代などによって異なりますが、「ネットで調べる」という行為は、多くの人に当てはまる心理です。どんな広告媒体や人材紹介会社で自社を認知されたとしても、そこで得られた情報以上を求め、ネット上を調査されることは自然の流れです。
会社の名前や住所で調べたけれど「ホームページがない」「Googleマップに出てこない」というような状態だと、会社の存在自体に不安を持たれ、応募をためらわれてしまうかも知れません。
事実、コロナ前の人手不足時には、採用活動目的でホームページ開設に踏み切る企業も多く見られ、その動向の方向性は変わらず健在です。
クチコミ文化への理解
商品・サービスの評価基準として「クチコミ」は大きな割合を占めています。企業の評判という観点からも、クチコミ評価は無視できないほどの影響力を持ちます。
求職者向けのサイトに書かれた在職者・退職者からのクチコミはもちろんですが、どんな人の目にも留まりやすいGoogleマップのクチコミも重要な評価ポイントです。
顧客からどのような評価を受けている会社なのかを理解する材料になりますし、返信内容から顧客に対する態度も推測することができます。
様々な角度から、クチコミに対して丁寧に向き合うことが求められていると言えます。
求職者向けの情報発信
ネット上で自社の存在を証明する必要性は前述の通りですが、求職者の心を動かし、エントリーへと態度変容させるためには、自社の魅力をしっかりとアピールする必要があります。
求職者はハローワークや他求人媒体で得られる以上の情報を求めて、ネット上の情報を収集しているのです。希望していた職場とは違っていた、というなら仕方ありませんが、知ってもらう以前に選考除外されないよう、伝えるべきことは漏らさず発信していきましょう。
社内の様子や共に働くメンバーの情報を掲載したり、業務内容を具体的に紹介したりすることで、働くイメージが明確になり、ミスマッチ減少にもつながります。
自社ホームページとは別に、採用特化ページを設けて表現するのも効果的です。その場合、構造化データを設置すれば、IndeedやGoogleしごと検索に表示されやすくなり、発信媒体が増えるためお勧めです。
採用選考への導線設計
採用特化ページでは、求職者の自社への興味が深まり、気持ちが高まってきたときを逃さず、何らかの行動を促す導線設計が重要です。
カジュアル面談
業種や職種、会社の方針などにより、どの段階で面接を行うかは変わってきますが、まず数を増やしたいという場合は「カジュアル面談」が効果的です。
カジュアル面談とは、採用選考に入る手前の段階として、社員と応募者が気軽に会話し、お互いの情報交換を行なう場のことです。基本的に履歴書や職務経歴書は不要のため、申し込みへのハードルは低く、まだ応募するか決めかねている求職者に対し、企業側からアピールする機会を得られるメリットがあります。
特に売り手市場で採用難易度の高い職種などでは、早い段階で直接アプローチすることにより、入社への動機形成に役立ちます。
リマインド
申し込んだものの面談の日時を忘れてしまったり、複数社エントリーにより企業名や情報の判別がつかなくなったりする応募者も少なくありません。
そのため、面談の数日前や前日に、思い出してもらうための「リマインド」を実施することも重要です。リマインドメールを送信するだけでなく、携帯電話やスマートフォン宛にSMS（ショートメッセージ）を送ることも有効です。
応募者への連絡漏れは大きな機会損失になるため、自動化できるシステムなどを利用すると安心です。
まとめ
業種職種問わず、人手不足は深刻な経営課題です。しかし「仕事を探している人」がまったくいない訳ではないはずです。社員が働きやすい、魅力的な職場環境を整えることはもちろんですが、いかに自社を知ってもらい、多くの求職者との接点を創出できるかも大きなポイントです。まずは自社の魅力をWeb上で表現し、面談実施までのボトルネックをなくしていくことで、応募者を増加させる取り組みを実施することをお勧めします。
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