16-2．試験から見えてきた公認心理師「養成」の課題

（特集　公認心理師になる）
髙坂康雅（和光大学現代人間学部）
Clinical Psychology Magazine "iNEXT", No.16

臨床心理マガジン16号の共通テーマは，「公認心理師になる」である。公認心理師になるためだけならば，試験に合格し，資格を得ればよい。しかし，今後，心理職として活躍できる「公認心理師になる」ためには，学部・大学院での「養成」カリキュラムを修了し，「試験」に合格し，心理職として「雇用」され，技能向上のために「研修」を受けてキャリアアップをしていく一連のプロセスが必要となる。
そこで，16-1号では「試験」の特集をした。それを受けて本号では，試験分析の結果から見えてきた公認心理師「養成」の課題を検討する。なお，本号の記事は，2021年２月28日に実施された臨床心理iNEXT主催シンポジウム『結局，公認心理師とは何なのか？──公認心理師試験から読み解く現状と課題──』において髙坂康雅先生が発表された内容の紹介である。当日のご発表の様子は，下記のYouTube動画として公開されているので，ぜひ併せて御覧ください（⇒https://youtu.be/lHy7ya-d_4o）。

【「研修」会のお知らせ】
『心理職の日々の困りごとを見直そう―倫理的視点を切り口に―』
日時：４月11日（日）13：00～16：00　オンライン開催（参加無料）
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◆第１部（13〜15時）：臨床の困り事を倫理的視点で見直す【150名】
講義『心理専門職の倫理的実践とは』　　　　金沢吉展（明治学院大学）
　話題提供『倫理的困難に関する調査報告』　 慶野遥香（筑波大学）
　指定討論『心理職の技能研修の観点から』　下山晴彦（東京大学）　
　参加者との対話（質疑応答）
◆第２部（15〜16時）：テーマごとに困り事を語り合う【50名】
テーマ別グループディスカッション　「秘密保持と連携」
「地域やコミュニティにおける多重関係」
「第三者からの支援の取扱い」
「心理支援者にできる限界」
（以上，臨床心理iNEXT事務局より）

１．はじめに

2018年９月に第１回公認心理師試験が行われ，これまでに４回（第１回追加試験含む）の試験が行われてきました。公認心理師試験が行われるたびに，出題範囲が広すぎる，この知識は公認心理師に必要なのか，これだけの情報では事例についてわからない，など試験に対する批判の声が聞こえてきます。ここでは，これまでの公認心理師試験で指摘されている論点を明らかにし，その背景にある公認心理師試験・制度の問題や課題を明らかにしようと思います。

２．論点１：技能の測定

公認心理師試験については，公認心理師法第5条において「試験は，公認心理師として必要な知識及び技能について行う」と規定されています。つまり，試験で問われるのは「知識」と「技能」です。公認心理師試験ではこの「技能」は測定されているのでしょうか。
ご存じの通り，公認心理師試験は全154問のマークシート形式の試験で，技能試験はありません。試験内容は，知識を問う一般問題と，事例について答える事例問題がありますが，いずれにおいても，「技能」が測定できているとは思えません。
しかし，「技能」が測定できていないことはあまり問題ではないのかもしれません。医師法第９条では「医師国家試験は，臨床上必要な医学的及び公衆衛生に関して，医師として具有すべき知識及び技能について，これを行う」とあります。また，精神保健福祉法第５条では「試験は，精神保健福祉士として必要な知識及び技能について行う」とされています。どちらにも「技能」という言葉が入っています。しかし，医師国家試験で，バイパス手術の試験などが課せられているわけではありません。このようにみると，これらの試験で「技能について行う」という文言は，テンプレート的に書かれているだけで，実際に技能を測定するつもりはないのだということがわかります。つまり，「技能について測定していない」と批判することは，あまり意味のないことだと思います。
これに対して，臨床心理士試験には面接試験があるから，公認心理師試験よりも優れているかのようなことを言う方もいます。確かに，臨床心理士試験は一次試験（筆記）と二次試験（面接）という２段階方式がとられています。しかし，この面接試験は「技能」を測定しているのでしょうか。日本臨床心理士資格認定協会によると，面接試験は「単に専門知識や技術の習得度を確認するだけでなく，臨床心理士としての基本的な姿勢や態度，専門家として最低限備えておくべき人間関係能力の実際が問われます」とされています。「技術の習得度を確認」とありますが，やはり面接試験中に技術を確認することはされていません（少なくとも，私が知っている限り，何らかの方法で技術を確認されたという方はいません）。また，面接試験では，あくまで「最低限備えておくべき人間関係能力」，今でいう「コミュニケーション能力」が問われているだけであり，「技能」を測定しているとは書かれていません。
このように考えると，面接試験があるから優れている（あるいは面接試験を行った方がよい）という主張は，それほど根拠がないように思います。そもそも，公認心理師として必要な「技能」はペーパー試験や短時間の面接で把握できるようなものではなく，またその心理師がどのような分野で，どのような要支援者と関わるかで，大きく異なっており，なかなか最大公約数的に必要な技能を定義することは難しいと考えられます。
そのため，試験で「技能」を問うのではなく，「技能」はすでに身につけているものとして試験を受けてもらう方が適切であると考えます。そして，その技能を身につけるためには，大学・大学院での実習が非常に大きなウエイトを占めることになり，また技能が不十分であるならば，資格取得後の研鑽（資質向上）が重要となってくるといえるでしょう。

３．論点２−１：必要な知識の偏り

次に，試験で問われる「公認心理師として必要な知識」とは何でしょうか。2020年12月20日に行われた第３回公認心理師試験をみると，「これは本当に必要な知識なのか？」と問いたくなるものが多々ありました。たとえば，問９（重さの知覚の弁別閾に関する問題）は，単なる算数の問題です。問20（介護保険サービスに関する問題）や問32（医療法における病院の種類に関する問題）については，それが必要なときに調べればよいだけであり，これらについて完璧に覚えて，試験で答えられるようにしておくことには，意味が感じられません。問82（２変数間の関連性を示す指標）は，答えは四分点相関係数ですが，少なくとも私は，これまで自分でも論文を書き，査読もたくさん行ってきましたが，四分点相関係数を使った論文に出会ったことがありません。問106（薬物動態）については，いよいよ公認心理師にとって必要だとは到底思えず，解答速報をつくるために問題を解いていて，「一体，公認心理師って何なんだ？」と疑問を抱いてしまいました。残念ながら，公認心理師試験のなかには，このような「公認心理師として必要な知識」とは思えない問題が散見されます。
もちろん試験である以上，難問を出すことは，分散を広げるために必要ですが，受験者が「これ必要？」と思うような奇問は減らしていくべきです。しかし，受験者にとって「これ必要？」と思う知識であっても，出題者からすると「どんな知識だって必要」と言われてしまうでしょう。それは，何でも知らないよりは知っていた方がいいですし，いつ・どんな知識が役に立つかわからないからです。しかも，知識は書籍などとは違って，場所をとらず邪魔になりません。そのため，「関係ありそうなものは，何でも知っておいた方がいいんじゃない」という乱暴な設定になってしまうのです。
なぜこのような状況になっているのかというと，「公認心理師にとって必要な知識」が整理・体系化されておらず，大学・大学院での公認心理師カリキュラムとも対応していないことが原因として考えられます。そこで，私は「公認心理師試験で求められる知識体系の５層モデル」を作成し，体系化を試みました。

４．論点２−２：必要な知識の体系化

最も中心部にある第１層は，心理学や生理学（人体，脳，神経等），精神疾患などに関する基礎的な知識です。これは学部の科目や一般的なテキストで学ぶレベルであり，公認心理師になるかどうかは別として，心理学を学んだ者であれば共通知識として有すべき内容であるといえます。
次の第２層は大きく２つに分かれています。１つ目は心理検査や面接などのアセスメントや心理支援・心理療法などに関する知識です。もう１つは実験・調査，分析，論文執筆など研究遂行に関する知識です。これらはいずれも大学院での実習や修士論文作成の過程で身につけていく，心理専門職として必要な高度な知識であるといえます。また，この２つの知識を有することが，科学者－実践家モデル（Scientist-Practitioner model）を体現する基盤となっていくと考えられます。
第３層からは５つに分かれています。これは公認心理師の主要５領域とされる保健・医療，福祉，教育，司法・犯罪，産業・労働に対応しています。第３層は，これら主要５領域それぞれに特化した心理学・心理支援に関する知識です。たとえば，福祉領域であれば，学部カリキュラムとして「福祉心理学」，大学院カリキュラムとして「福祉分野に関する理論と支援の展開」という科目があり，これらを通して，福祉領域に特化した心理学や心理支援に関する知識を習得していくことが想定されます。そして，これら５領域における心理学・心理支援に関する知識を網羅的に習得することが，公認心理師の多領域性・汎用性（ジェネラリストとしての公認心理師）を担保するものであり，多職種との連携・協働の基礎となるといえます。
第４層は，各領域における法律や制度に関する知識です。先ほど紹介した第３回公認心理師試験の問20（介護保険サービスに関する問題）などは，この第４層に含まれる知識だといえます。法律・制度については，学部カリキュラムに「関係行政論」がありますが，大学院カリキュラムには直接，法律・制度を学ぶ科目は設定されていません。第４層になると，領域固有性が強くなります。つまり，その法律・制度の知識はある領域で働く際には必要度が高くなるが，他の領域で働くならば，ほとんど使用しないという，領域間での必要度に差が出てくることになります。実際は，現場に入って，必要になったら調べ，身につけていくことになると思いますので，ここでは学部カリキュラム「関係行政論」で学ぶレベルの基本的な内容であればよいと思われます。
最も外側の第５層は，領域固有の専門的な知識となります。ここの知識は，その領域においては極めて重要であり，また知っていることが当然視されているものですが，他の領域ではほとんど活用しない，専門性の高い知識となります。第３回公認心理師試験の問106（薬物動態に関する問題）や問83（ヒトの聴覚に関する問題）などが該当します。第５層になると，心理学との関連性・近接性はほとんどなく，医師や薬剤師，弁護士，教師など多職種の専門性の範疇に含まれる内容になってきます。公認心理師カリキュラム（学部・大学院）のいずれでも学ぶ機会もありません。

５．論点2−3：必要な知識と「養成」カリキュラム

このように公認心理師試験で求められる知識体系を５つの層にまとめてみました。これを，①どこで学習するのか，②心理学近接性，③領域固有性，の３点でまとめると以下のようになります。公認心理師が「心理学に関する専門的な知識及び技術をもって」４つの行為を行うことを業とする者（公認心理師法第２条）である以上，②心理学近接性は重要な要素です。また，公認心理師は学部４年間，大学２年間の６年間のカリキュラムで編成されていることを考慮すると，試験の内容がこの６年間で触れられるもの，つまり公認心理師カリキュラムで教えられるものであるべきだと思います。そして，ジェネラリストとしての公認心理師が多職種と連携するためにも，特定の領域・分野に偏ることがないことも必要です。これらを考慮すると，公認心理師試験は第２層・第３層の知識を中心とし，第１層・第４層は少なめに，第５層はほとんど出題されない程度がよいと考えます。

しかし，現状はこのようにはなっておらず，第４層・第５層のような，学習機会が少なく，心理学近接性が低く，領域固有性の高い知識が問われています。しかも，それが保健・医療分野に多くみられており，受験者を苦しめ，混乱させているのです。
その原因はいくつか考えられます。試験問題の作成は，各分野の専門家が出題しています。そのこと自体は問題ないのです。問題は，その専門家が「自分たちの分野では，このくらいは当たり前」と思って作成した問題が，「公認心理師にとって必要な知識であるのか」という確認を経ずに，出題されていることです。また，公認心理師カリキュラムが考慮されていないことも問題です。この問題に関する知識が，公認心理師カリキュラムのどこに位置づき，いつ，どの程度教えられるべきものなのか，検討されないまま出題されています。これらに共通するのは，「公認心理師とは何か」「公認心理師にとって必要な知識とは何か」という公認心理師像が明確化・共有されていないということです。
構成概念を明確に定義し，内容的妥当性が十分な項目を作成し，データに基づいて構成概念妥当性を確認するのは，心理尺度を作成する際の基本的な手続きです。しかし，公認心理師試験は，構成概念にあたる公認心理師像が明確にされておらず，内容的妥当性が十分に検討されておらず，構成概念妥当性を検証するデータは開示されていません。残念ながら，現在の公認心理師試験は妥当性に疑問が残るといわざるを得ず，最も改善すべき課題となっています。

６．論点３：事例問題

公認心理師試験では毎回，154問中38問（24.7％）を事例問題が占めています。一般問題が１問１点であるのに対し，事例問題は１問３点となっています。仮に，事例問題をすべて正答できれば，114点（230点の49.6％）を獲得することができ，合格基準とされる「総得点の６割」にあたる138点には，あと24点で達することになります（一般問題24問が正答できればよい）。これは，一般問題116問の20.6％にあたります。20.6％ということは，多くが５肢択一あるいは４肢択一の一般問題において，ランダムに（適当に）答えても達する水準です。そのため，いかに事例問題で正答するかは，合否を決めるうえで，重要な要素となっています。
この事例問題については「１問３点」が適切なのかということが当初から問題視されています。次の表は，私が大学生（臨床的なトレーニングなどを受けていない心理学系の大学２～４年生）を対象に，第１回試験および第１回追加試験からランダムに選んだ10問を回答してもらった際の正答率です（髙坂，2019）。「適切なものを１つ選べ」とする適切選択問題では，正答率60％を超えるものが多くみられました。「不適切なものを１つ選べ」とする不適切選択や「適切なものを２つ選べ」とする適切２つ選択では正答率が下がりますが，それでも３分の１程度が回答できるようです。次に，正答数をグラフにしてみると，対象者の約３分の１が６割以上の正答しており，他の３分の１も半分は正答できていることがわかります。つまり，事例問題の傾向などを少し教えれば，多くの大学生が，事例問題で６割を超える正答を導き出すことができると推測できるのです。
このような結果をみると，事例問題で求められているのは，臨床的なセンスや問題文に書かれている内容から一歩踏み込んだ推測をする想像力よりも，問題文をしっかりと読み，書かれていることから導き出される適切なものを選択する国語力・論理的な思考力であると考えられます。

これまでの試験を受けた受験者のほとんどがＧルート，つまり現任者として，現場で多くの経験を積み重ねてきた方々です。その方々の多くが，事例問題で間違え，正答が発表されても納得できないという事態に陥っています。それは，現場では，センスや勘，また言語化されないものや行間にあるものを推測・想像する感覚が求められるにもかかわらず，事例問題ではそれらがまったく無視され，場合によっては受験生を不正解へと導くものとなってしまっているからです。
そもそもわずか10行程度の問題文を読んで，そこからたったひとつまたはふたつの正解（らしいもの）を選ばせること自体が現場ではあり得ないことです。事例問題がかえって，受験生の心理職としての思考を狭め，現場感覚から切り離すものとなっているのではないかと懸念しています。

７．表面化した大きな問題：分断

このように公認心理師試験における論点を整理してみると，公認心理師試験，そしてその根本である公認心理師制度が生み出したものが表面化してきます。それを一言で表すならば「分断」となります。具体的には，学部・大学院における公認心理師カリキュラムと公認心理師試験との分断，現場感覚・臨床的想像力と事例問題との分断があります。また，twitterなどのSNSをみると，臨床心理士と公認心理師との分断・対立がいまだにみられます。その背景にあるのは，学部・大学院で心理学（だけを）しっかりと学んできた「心理学純粋培養組」とGルート・現任者組との分断・対立であるともいえます。さらにGルートのなかには，長く心理職として働いてきた臨床心理士など（心理職現任者組）と，精神保健福祉士，看護師，教師その他さまざまな職種がみられる非心理職現任者組との分断・対立もあります。公認心理師カリキュラムでいえば，必修科目数を減らすために無理やりつくられたナカグロ（・）科目（「社会・集団・家族心理学」「知覚・認知心理学」など）があり，これらの科目がつくられたことで，これまでの心理学の流れが一気に分断されることになりました。職能団体をみると，日本臨床心理士会系の公認心理師協会と，日本心理学会系の公認心理師の会という２つの職能団体が作られ，それぞれに研修会を開催し，上位資格の創設も構想されています。やろうとしていることは同じであるのに，両者がひとつになる方向性は未だ示されず，分断された状態にあります。
公認心理師法第42条には，公認心理師の義務として「連携等」が示されています。公認心理師は，「個人開業モデル」「一対一のカウンセリングモデル」よりも「多職種連携・協働」「チーム援助」という形を重視しています。しかし，公認心理師制度・公認心理師試験などを見渡すと，そこにあるのは，心理学界内での分断・分裂・対立なのです。

８．おわりに

このように，公認心理師制度・公認心理師試験によって分断・分裂・対立が表面化しました。しかし，これは新たに生まれた分断というよりも，もともとあった分断が目にみえるようになったということだといえます。そして，心理学界や公認心理師資格を取得した者がまず取り組むべきことが，この分断の解消なのです。
解消への方途は簡単ではありません。解消に向けて動くことで，新たな分断・対立が生じるかもしれません。それでも，せっかくできた公認心理師制度である以上，よりよくしたいという思いは，誰もが持っていると思います。まずは公認心理師像を明確にし，共有しましょう。「公認心理師とは何か，必要な知識や技能は何か」ということが明らかになれば，公認心理師カリキュラムも明確になり，公認心理師試験で何を問うべきで，何は問わ必要はないかが明らかになります。それが公認心理師試験の信頼性・妥当性を高め，信頼される心理職にふさわしい試験がつくられることになります。そして，信頼される心理職にふさわしい制度設計についても検討していきましょう。更新制度は必要なのか，博士課程まで求めるのか，上位資格を創設する必要性はあるのか，など論点は多々あります。これらを解決するためには，職能団体が２つあることは望ましくありません。多職種連携・協働を謳うなら，まずは心理学界がひとつにならなければなりません。
この拙稿が，分断にまみれた現状を打破するための最初の一滴となり，その波紋が広まっていくことを期待しています。しかし，一滴では波紋はすぐに消えてしまいます。二滴目，三滴目と続くことが重要なのだと思います。

引用文献
髙坂康雅 （2018）．事例問題は何を測定しているのか？（１）．日本心理学会第83回大会発表論文集．

記事デザインは，原田優（東京大学特任研究員）によります。

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