国内上場外国株式・国内上場外国株式ETF
新NISAが今年から始まりました。この新NISAの「非課税」というメリットを確実に教授できるように、気を付けたい銘柄を述べます。
国内上場外国株式・国内上場外国株式ETF
この2つの銘柄は、投資信託では、人気の投資信託
をETFにして、国内上場した商品です。
また、中身は同じ米国株ETFの一例として、
があります。中身が同じ米国株ETFは、まだ他にもあります。
新NISAのメリットのひとつに、運用益の「非課税」という点が挙げられます。
しかし、
では、新NISAで購入しても、「非課税」になりません。
新NISAの「非課税」の適用先
新NISAにおいて、何に対して「非課税」になるかと言うと、
ということになっています。
この2つは、配当金が、銀行口座に振り込まれる設定しか、ほぼ選択できないのです。
つまりは、新NISAの一番大きなメリット「非課税」を享受できないのです。
そればかりか、国内上場ETF商品群や設定によっては、配当金が郵便振替による郵送で届けられる場合もあり、そうなったら、さらに「振替手数料」が発生してしまいます。
新NISAでの運用の意味が無くなります。
このため、新NISAでこの銘柄群を購入することは、余程のことがない限り、やめた方が良いでしょう。
今回、例に挙げた2つの投資信託
は、内部で配当再投資されますので、配当金は出ません。
結論
今年から始まった新NISAには、「非課税」のメリットがあります。しかし、国内上場外国株式や国内上場外国株式ETFでは、「非課税」の対象外となります。また、配当金の振込方法によっては、振替手数料が発生する場合もあります。そのため、新NISAでこれらの銘柄を購入するのは避けた方が良いです。代わりに、配当再投資が行われる投資信託を購入することをおすすめします。
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