パパママ必須！【学資保険はコスパ最強！】

パパママ必須！【学資保険はコスパ最強！】

子育て中は教育費や光熱費、日用品や食費など出費が多くなりがちです。贅沢していないのにお金が貯まらないという方は多いのではないでしょうか？

この記事では、子育て世代なら必ず押さえておきたい、「貯金しながら節約、節税ができる学資保険」をFPのいっけんがご紹介します。

学資保険は基本的には、子供がいる家庭、妊娠中の方がいる家庭が入れる保険で、なおかつ特徴あるおもしろい保険なので是非最後までご覧下さい。

学資保険４つの特徴

学資保険は1つ加入すると4つの効果が発生するおもしろい保険です。４つの効果は次の通りです。

1,貯蓄効果
2,保険効果
3,減税効果
4,出費削減効果
１つずつ見ていきましょう。

1,貯蓄効果

学資保険に入る１番の目的は教育資金の貯蓄ではないでしょうか。

保険料は自動的に引き落としされる為、教育資金を浪費してしまう心配がなく、強制的に貯蓄する事ができます。

ただ多くある誤解が「学資保険は元本割れする」というものです。確かの元本割れする学資保険もありますが、多くの有名企業が返戻率100％以上なので払い込み額より増える事になります。気になる方は調べてみるのもよいでしょう。

1つ注意点としては、学資保険に育英年金や子供の死亡保障などの特約を付帯すると返戻率が下がる可能性があるので、その点は注意深く確認しましょう。

2,保険効果

学資保険には親の死亡保障としての機能があり、この保険効果が学資保険最大のメリットとも言えます。

これは親（契約者）が死亡した場合、その後の保険料の支払いは免除されたうえで満期保険金を受け取れるというものです。（特約として付帯する場合もあり）

注目すべき点は、この親の死亡保障を実質無料で付けられるという点です。貯蓄しながら無料で死亡保障を付けられるのは他の保険にはない、コスパ最強のメリットとも言えます。

3,減税効果

学資保険には生命保険控除による所得税と住民税の減税効果があります。

学資保険は貯蓄機能を備えた保険なので、一般の医療保険と比べて支払額が高額になりがちです。その為控除額が上限いっぱい得られる事が一般的です。

生命保険料控除額上限（参考）
所得税▷年間支払保険料：8万円超え
控除額：一律4万円
住民税▷年間支払保険料：5万6千円超え
控除額：一律2万8千円
参考：「国税庁No.1140 生命保険料控除」※2012年1月1日以降の契約 の場合

これは学資保険で貯蓄をするだけで所得控除を受けれるのでかなりお得と言えます。

4,出費削減効果

「3,減税効果」でも書いた通り学資保険は所得控除を受けられます。所得控除を受けるという事は課税所得（総所得金額ー控除額）が下がる為、次の支払い額が下がる可能性があります。

• 保育園料

• 市営、県営住宅費

大きな額ではありませんが、上記２つは課税所得が下がる事で支払い額も下がる可能性があります。こちらもだだ貯蓄をするだけで支払額が下がるのでかなりお得だと言えます。

よく言われるデメリット

メリット、デメリットは何と比較するかで大きく変わります。正しく比較しないと間違った認識をしてしまうから注意が必要です。

よう言われるデメリットは次の４つです。

1,元本割れの可能性がある
2,満期まで引き出せない
3,インフレに弱い
4,受け取り時に税金がかかる
こちらも１つずつ見ていきましょう。

1,元本割れの可能性がある

これは返戻率がいい投資信託などの金融商品と比べています。ただ投資信託には学資保険のような保険効果や減税効果はないので単純に比べられません。

しかしながら元本割れする、もしくは元本割れする可能性がある学資保険は存在します。その為「学資保険＝元本割れ」のイメージがありますが、契約時点の内容で返戻率がわかる学資保険がほとんどなので、事前に元本割れしないのを確認してから契約すれば問題ありません。

ちなみに、学資保険には保険効果や減税効果もあるので、元本割れするからと言って損とは言い切れません。心配な方はFPなどに相談してみましょう。

2,満期まで引き出せない

これは現金での貯金等、流動性のある資金と比較しています。確かに学資保険は満期までは受け取る事はできません。

しかしiDeCoのような金融商品と違って、解約が可能なので解約すれば「解約返戻金」として戻ってきます。注意する点は解約の場合返戻率がさがり、払った金額よりも少なくなる事がほとんどなので、学資保険は満期まで解約しないつもりで契約しましょう。

3,インフレに弱い

こちらもインフレに伴って価格が上昇する投資信託や不動産などと比べています。

たしかに学資保険は現金での貯金とさほど変わらないので、インフレになった所で資産価値が上がる訳ではありません。

しかしながら学資保険の本来の目的は資産を増やす事ではなく教育資金の積み立て（確保）です。インフレを意識するあまり親の死亡保障が付いた学資保険をせず、投資信託などに教育資金を回すとデフレ時や親の死亡時に教育資金を確保できない可能性があります。

よって学資保険にインフレやデフレの考えを当てはめる事自体が不適切と言えます。

4,受け取り時に税金がかかる

支払い者と受取り者が同一人物で、受取りが一括、もしくは数回に分けて受け取る場合…

支払額より50万円以上増えてなければ税金はかかりません。

しかし支払額が500万円程度以上ある学資保険に加入している方は50万円を超える可能性があるので注意が必要です。

詳しく知りたい方は、分かりやすい記事を貼っておきますのでこちらをご覧ください。
「学資保険と税金～課税されるのはどんなとき？～」保険市場より引用

まとめ

お子様の教育資金の貯蓄をお考えの方には学資保険を強くおすすめします。

理由は以下の４つの特徴があるからです。

学資保険４つの特徴

• 1,貯蓄効果（増える可能性大）

• 2,保険効果（実質無料）

• 3,減税効果（所得税、住民税）

• 4,出費削減効果（保育園料等）

以上、最後まで読んで頂きありがとうございました。