会社が6年目を迎えるにあたって（邦人向け塾版）

会社メンバーへのメッセージを一部修正して転載します。

会社があっという間に6年目を迎える。昨年は会社的にはかなり苦しい一年だった。

今年度をどうするかは、全てこれからの自分たちにかかっているので、昨年度やったことを前向きに否定しながら常に新しいHowとWhatを模索していきたいと思う。そのためにはWhyをもっと自分でも考える必要がある。

バンコクでは2014年の 開校時に最も勢いのあった塾がどんどん経営が苦しくなっている。しかし一方で未だ成長を続けている塾、新しく進出してきた塾でも拡大している塾もある。

勝ち続けるのは簡単なことではない。健全な危機感の元、理想とそろばんの両立を常に考えながら、理想の下にはしっかりとしたそろばんがあること、そろばんが理想よりも先に行ってはいけないことを常に肝に銘じながら仕事を進めていかないと。

教育業界では、大きな流れとして２つの方向に進んでいるとずっと感じている。それは一つは大手を中心とした業界の再編であり、もう一つはテクノロジーの導入。
日本は言うまでもなく少子化が進んできていて、ニーズに合わせて個別から集団まで様々な塾が存在するけど、大手塾は買収を通じて一歩先んじて生き残ろうとしている。
一方、テクノロジーの導入は、既存の塾業界はイノベーションのジレンマに陥っており、テクノロジーの導入は後手。その中でリクルートやドワンゴといったアウトサイダーが殴り込みに来ている。
もう世間がこれらのEdtech企業を見る目は、「いかがわしいもの」ではなくなり、徐々に受け入れられつつある。いよいよ近いうちに既存の塾業界とテクノロジー企業の棲み分けが崩れていくので、その境目で本当の殴り合いが起きるのか、手を握り会うのかは読めない。
ただオンライン側はリアルの方にいかないとどうしても一人あたりの単価はあげられないから、個人的には殴り合いかもしくは危機感を持った一部の大手塾へのシステムの販売で手数料を徴収するというようなテクノロジー側からの侵食は近いうちに起きると思っている。ただ学びにおける「場」の重要性は大きいので、そこを独占している塾が簡単に負けることもないとは思う。

うちはどうするか。
今現在起きているテクノロジーの進展において、塾への影響として一番大きいのは、塾の価値の再評価かなと思う。
今までの塾の月謝は「高偏差値校合格への近道キップ代」として、親は中身はよくわからないけど高い金額を払ってきた。
塾での勉強が結果的に高偏差値校合格へ繋がるのであれば、よくわからないけど高い金でも払おう、と言う考え。
ただYoutubeやMOOCSの台頭により新しい知へのアクセスはもはや無料でできる。そして教え方も上手い。
それに加えてオンライン側はどんどんPDCAを回して塾が独占していた合格実績も積み重ねつつある。
つまり、従来の塾が提供してきた、生徒にわかりやすく伝える＋実績という価値は相対的に限りなく下がってきている。
と同時に、保護者からすると今までブラックボックス化されていた近道キップは、どんどんクリアになってきており塾で買わなくてもよくなってきている。

じゃあどこで塾は価値を生み出せるかと言うと、それは上に書いた「場」という強みを最大限に生かしたサービスだと思う。仲間と先生とインタラクティブに少人数のグループで学べると言うのが塾が価値を最大限に発揮できることで、ここの価値をいかに伸ばしていけるかが、塾の生き残りにも必須であり、そしてこの形で価値を提供できる限りはなくならないと思う。

じゃあ具体的にそれってどんな価値なのか？と言われると、それもテクノロジーが苦手な部分と関係してくる部分で、デジハリの佐藤先生の図を参考にさせてもらったのだけど、CとDの生徒をいかに上のHigh モチベーションに持っていけるか、できればBまで持っていけるかが、価値を本当に提供できている塾とそうでない塾の境目になってくると思う。
（ちなみにB→B+に持っていくのは、一握りの塾とオンライン授業になると思う）

この課題はうちの塾でずっと抱えている課題とも重なっているので、つまりこの課題は

-子どもの未来にマジで繋がる
（うまくいけばやる気のない子、勉強できない子に学力だけでなく成功体験と自信を持たせられる）
-今後の塾が提供すべき超重要価値
-うちのずっと抱えている克服すべき課題

と言う3つかそれ以上の問題をクリアすることになる、難しいけど超ボーナス問題ということ。

どうにかこの部分でナレッジを集めていってそれを体系化できれば、いい塾になるなあ、と思っているので、仲間たちと協力しながらどうにかこれを今年度は実現したい。