探偵や裏社会の人間が使う人探し方法。行方不明者捜索や追跡の全て
こんにちは。情報屋の柩（@hitugi_yakai）です。
本書では、人探しの方法について、私の知る全てを紹介していきたいと思います。
実際に探している人がいる方や逃がしたくない方がいる方、探偵などを事業としてやってみたい人におすすめ。
これを読めば、警察や私立探偵、情報屋が使う人探しテクニックのほとんどが分かります。
目次
0章 はじめに・免責事項
1章 掲示板を活用する
2章 SNSを活用する
3章 Googleレンズを使う
4章 郵便の転送届を利用する
5章 新聞等メディアを使い調査する
6章 法務局を活用し割り出す
7章 市役所を利用し調べる
8章 クレジットカードの利用履歴を照会する
9章 ソーシャルエンジニアリングで割り出す
10章 興信所を利用する
11章 銀行口座や電話番号からどこまで分かる？
12章 同じ被害者や同業者から買い集める
13章 情報屋から情報を買う
14章 ハッキング（クラッキング）はできる？
15章 警察はどうしたら動かせる？
16章 まとめとお礼
0章 はじめに（免責事項）
今回紹介する方法を以って起きうる全ての問題に関し、責任は一斉負えません。
また、情報の真偽性について100％保証するものではございません。
中には正当な理由や許可なく実行に移すと犯罪になる可能性のあるものも含みます。
あくまで豆知識として、本書の活用は自己責任でお願いいたします。
本書は犯罪を助長・推奨するものではございません。
尚、本書の権利は全て作成者に帰属します。許可なく引用・転載等した場合、法的措置をとることがございますので、予めご了承ください。本書を通じて生じた全ての紛争については、静岡地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。
執筆日：2023年11月～2024年1月 （著）柩
1章 掲示板を活用する
まずは王道の掲示板を活用する方法から。
以下掲示板に探したい人の名前や特徴、謝礼金の額などを記載することで、情報提供が集まり、ターゲットを見つけられる場合があります。
・尋ね人（たずねびと）
・MPS日本行方不明者捜索･地域安全支援協会
・詐欺被害の情報掲示板
https://secret-information.com/
謝礼額が大きければ調査に乗り出してくれる人も少なからず出てきますので、まずはこちらの活用がおすすめです。
他にも掲示板は複数ありますので、自身の状況に合わせて使い分けていきましょう。
2章 SNSを活用する
SNSを使った人探しも有効な手段のひとつ。
特にTwitterでは頻繁に情報募集が行われていて、「#人探し」で検索するとかなりの数が出てきます。
募集投稿をする際は、相手の名前や写真、いなくなった場所や経緯など、分かる情報を細かくできる限り記すことで特定できる確率が上がります。
ハッシュタグも忘れずに記載してください。
【使えそうなハッシュタグの例】
ただし、相手が例えば不倫した場合にその旨を記すと名誉棄損、写真提示は肖像権など、法的な問題が絡む方法でもあります。
手軽で非常に有効な手段ですが、本当に命にかかわるような緊急時を除き、あまり使わない方が無難な方法ですね。
3章 Googleレンズを使う
Googleレンズを使うことで、相手の情報に行きつける場合があります。
方法は相手の写真をレンズに移して類似画像を調べるだけ。
SNSやブログなどに似た人物の写真があればヒットします。
ただ、似たような人物がヒットすることも多いので、注意が必要です。
４章 郵便の転送届を利用する
相手の居なくなる前に住んでいた住所が分かる場合、郵便物の転送届を使って相手の住所を割り出すことができる場合があります。
まずは特定記録郵便など追跡可能な郵便を以前の住所に配送。
スマホなどで経由郵便局が確認できます。記録に「転送」と記載があれば、転送届が出されている証拠。
最寄りの郵便局を履歴から調べ、後はその地域で写真などを元に聞き込みするだけ。
ビラ配りなども有効です。
ちなみに追跡を行える期間は、郵便物をお取扱いしてから約100日間、国際郵便物は約12ヵ月間。
【郵便物追跡サービス】
小型GPSを荷物に混ぜ送付し割り出す手法もありますが、こちらは違法性が高いためおススメはしません。
５章 新聞等メディアを使い調査する
人探しは、事情によりますが新聞に情報掲載することもできます。
3×1㎝の三行広告で、掲載費は全国紙で１万円、地方紙であれば数千円が相場。
ただ、昔に比べるとこの方法は少し効果が薄くなってきているのが実情。
2010年から2020年の間で、新聞の発行枚数は約1500万部ほど減少しています。（日本新聞協会調べ）
ただ、中には1000円程度で掲載できるものもあり、膨大な金額がかかる物でもないので、試してみる価値はあるかもしれません。
６章 法務局を活用し割り出す
相手が会社の役員や代表取締役である場合は、法務局を活用した調査がおすすめ。
法人登記簿（全部事項）を取得することで、相手が役員以上の立場の人間であれば住所が書かれていますので、簡単に所在地を掴むことができます。
600円程度で取得できますので手軽にでき、探偵なども調査の際よく使う方法ですね。
取得は誰でも可能で、商号さえ分かれば、ネット上からも申請できます。
【登記情報提供サービス】
７章 市役所を利用し調べる
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