『ビジネスで使ってみたい英語！：bricks-and-mortar store(リアル店舗)』

まだワタクシがヤングでイノセント（？）だった30歳前後（とっくに薹が立っとるわ！）、週末出かける場所と言えばイオン・・・ではなく、Macy'sなどのデパートやそれに隣接しているショッピングモールでした。昨今は閉店してしまった店舗が多くてどびっくり！しちゃいます。今日行ったショッピングモールでは、閉店セール中か、あるいは閉店してシャッターが下りた店が2割ほどかな、という状態・・・。

とはいえ、デパートやモールが寂しくなったのは今に始まったことではなく、この5年ぐらい、買い物に行くたびに「あああ、閑古鳥の鳴く声がする～」と感じていました。店舗が退出して空いたスペースは、ゲームセンターや、マニキュアやマッサージなどのサービス提供型店舗で埋めようとしていたようです。モノからコトへシフトすることで、生き残ろうとしていたんですね。

アメリカで、オンラインストアの販売が、スーパーなども含めリアル店舗の販売を上回ったのは、2019年の2月です。以降、この流れは崩壊したダムのごとく、とどまること知らず。コロナでアマゾンなどネット販売は絶好調ですが、デパートなどリアル店舗に大大大打撃。

さて、リアル店舗を総称して、bricks-and-mortar storeと呼びます。
Bricks-and -mortar:  a physical business premises rather than an internet presence
brickはレンガ
mortarはモルタル（砂とセメントと水とを練り混ぜて作る建築材料）
レンガやモルタルで店を建てるからですね。経済ニュースの頻出用語です。

最近では、老舗百貨店Lord & Taylor、高級百貨店Neiman Marcus、大衆向け百貨店J.C. penneyがChapter 11(米連邦破産法第11条)を申請しています。そういや、アメリカには18店舗あった無印良品の店MUJIもそう。

ただし、Chapter 11は民事再生法で、再生を目指した倒産処理です(Reorganization bankruptcy)。全店舗が閉店するわけではなく、比較的好調な店は残し、そうではない店は処分して、再生の道を探ることになります。とはいえ、いばらの道であるらしく、一部の企業は再生をあきらめ、精算するのではないかと囁かれていますね・・・。

事業を終了し、会社清算をする場合は、Chapter 7(米連邦破産法第７条)適用です。清算型の倒産処理(Liquidation bankruptcy)ですね。

AIの到来で、従来のビジネスが大きく変わると言われてはいましたが、コロナで時計を10年分ぐらい一気に早回ししちゃった感じです。

後、四半世紀立つ頃には、「私の若いころにはデパートなるものがあってね・・・」なんて語っちゃったりするんだろうーか（遠い目）。