自動徴税機としてのパブリックブロックチェーンが公共財を支援するロジック

Funding the Commons - Upcoming Events

Filecoinを提供としているProtocol Labsは定期的に
Funding the commonsというイベントを開催している。

そこでは、GITCOINのメンバーやRadical x changeの人たちも参加している。

よく「パブリックブロックチェーンは公共財だ」という宣言がされるがどういう意味か言語化されたのを見たことがなかった。

自分なりに整理できたので記しておく。

ETHやSolanaなどのパブリックブロックチェーンは、それ自体だけでは、意味がなくこれらのブロックチェーンを使って取引を行うサービスなどのエコシステムができることで、キャッシュポイントができる。つまりガス代が徴収できる。

ガス代は、パブリックチェーンを維持するためにも使われるため税金のようなものとして理解すれば良いと思っている。つまり、パブリックブロックチェーンは自動で徴税する仕組みなのだ。

自動で徴税するためには、ブロックチェーンでサービスが数多く展開される必要があるし、サービスが立ち上げやすくする仕組みを作る動機がパブリックブロックチェーンにはある。これが公共財に近づく所以であると考える。

つまり、ブロックチェーンに参加するすべてのサービスが享受できるアセットが整備される動機があり、これらが公共財となる。

この延長線上に多くのサービスが、ブロックチェーンと紐づいて取引されることで徴税ポイントが増えるので、あらゆるサービスとブロックチェーンと紐付けるブロックチェーントランスフォーメーション(BT)のような流れが出ている。

これを考えるとサイエンスもこのエコシステムに取り入れられる動機がある。

一つは、サイエンスにより効果的なファンディングを実施するため。

二つ目に、サイエンスもまた一つの公共財であるため。

分散型サイエンスの裏にはこういうシステムとしての動機があることにも思いを馳せた方が良い。