世界に恥をふりまくオリンピックから収益を得る欺瞞

オリンピック憲章、オリンピズムの根本原則6は、「オリンピック憲章の定める権利および自由は人種、肌の色、性別、性的指向、言語、宗教、政治的またはその他の意見、 国あるいは社会的な出身、財産、出自やその他の身分などの理由による、いかなる種類の差別も受けることなく、確実に享受されなければならない」（The enjoyment of the rights and freedoms set forth in this Olympic Charter shall be secured without discrimination of any kind, such as race, colour, sex, sexual orientation,language, religion, political or other opinion, national or social origin, property, birth or other status.）と謳う。東京2020オリンピック競技大会組織委員会会長、森喜朗氏が、この原則を踏みにじる発言をしたとして、批判に晒されている。朝日新聞は、社説で、「こんなゆがんだ考えを持つトップの下で開催される五輪とはいったい何なのか。（中略）巨費をかけて世界に恥をふりまくだけではないのか」と言い切り、森氏の即時辞任を求めた。その一方で、オリンピックオフィシャルパートナーを降りる様子はない。「世界に恥をふりまく」オリンピックから、収益を得ようというのである。欺瞞ともいえる言動、そこからは、経営難に苦しみ、ジャーナリズムよりもコマーシャリズムを優先せざるをえない、新聞社の実情が見えてくる。（続きは以下のリンクで）