図解！原価計算基準一〇【費目別計算における原価要素の分類】

原価計算基準。制定以来、実に60年以上経った今でも、一語たりとも加筆修正されていません。 聖書が古くならないように、全47あります原価計算基準も、時代遅れの産物ではないと考えています。
で、このnote。通常は「読み物」として発信されますが、以前より「調べ物」として創作してみたいとも考えていました。原価計算基準を「一つのnote記事に一つの基準」で楽しくイラスト図解。不定期で順不同の発信となりますが、全47基準が完成した時には「試験勉強や実務のお供」として使っていただければ嬉しいです。

『図解！原価計算基準』の前書き

　基準一〇では費目別計算における「原価要素の分類」の具体例を挙げていますが、まずはこの具体例を見る前に”柱書”だけを最初に見ていきます。

費目別計算においては、原価要素を、原則として、形態別分類を基礎とし、これを直接費と間接費とに大別し、さらに必要に応じ機能別分類を加味して、たとえば次のように分類する。

『一〇　費目別計算における原価要素の分類』

　ここで形態別分類を基礎とし、これを直接費と間接費とに大別し（製品との関連における分類）、さらに必要に応じ機能別分類を加味するとしています。これらの分類は、詳しくは別途『基準八　製造原価要素の分類基準』で説明していますのでコチラをご参照頂くとして、３つのイメージ図解をご紹介します。

図①：原単位からスタートする「形態別分類」を基礎とします。

図②：直接費＝赤、間接費＝青にビジュアル化しています（「製品との関連における分類」）。

図③：原価が会社組織上、どのような機能や役割で消費されたのか「機能別分類」を加味します。

　では基準一〇に戻って、具体的な分類を見ていきましょう。

直接費
　直接材料費
　　主要材料費（原料費）
　　買入部品費
　直接労務費
　　直接賃金（必要ある場合には作業種類別に細分する。）
　直接経費
　　外注加工費
間接費
　間接材料費
　　補助材料費
　　工場消耗品費
　　消耗工具器具備品費
　間接労務費
　　間接作業賃金
　　間接工賃金
　　手待賃金
　　休業賃金
　　給料
　　従業員賞与手当
　　退職給与引当金繰入額
　　福利費（健康保険料負担金等）
　間接経費
　　福利施設負担額
　　厚生費
　　減価償却費
　　賃借料
　　保険料
　　修繕料
　　電力料
　　ガス代
　　水道料
　　租税公課
　　旅費交通費
　　通信費
　　保管料
　　たな卸減耗費
　　雑費
間接経費は、原則として形態別に分類するが、必要に応じ修繕費、運搬費等の複合費を設定することができる。

『一〇　費目別計算における原価要素の分類』

　つまり基準八で各分類の概念的な説明、基準一〇で具体例を挙げて説明していますので、基準八と基準一〇は原価を分類するためにセットで抑えておくと便利かもしれません。

＜以上となります。最後まで読んで頂き、ありがとうございました。＞