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狂犬病ワクチンはどうなの? その5 … 過剰接種の回避 vs 抗体検査への反論

前回は、定期的な狂犬病ワクチン接種を義務とする現在の法律が「エビデンス」=科学的根拠に基づいていないとする専門家の主張をご紹介しました。主にアメリカでの話でしたが、欧州でも同様のスタンスが示されています。

「リスク・ベネフィット評価」で動物の負担を減らすことが重要

FECAVA(筆者訳:欧州愛玩動物獣医師会連合)が、2016年6月にオーストリアのウィーンで「ユーロ・コングレス」(欧州会議)を開催しました。そこでは、動物ウイルス学の権威でウィーン獣医科大学のカリン・モーストル教授が「ワクチンによる免疫の持続期間」に関する講義を行ったそうです。

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前回ご紹介したシュルツ博士の狂犬病ワクチンを含め、これまで様々な専門家が行ってきたワクチンの効果がどの位持続するのか(以下、DOI = 免疫持続期間)についての研究を振り返っています。「コアワクチン」については抗体検査の有効性についても触れながら、

あらゆるワクチン接種において、動物の1頭1頭それぞれに対してリスクとベネフィットの評価を行い、ワクチンによる負担(= 接種回数)を可能な限り少なくする判断が望ましい

と提案しています。

確率は低いがゼロにはできないワクチンのリスク

モーストル教授も、一般的にはワクチンの安全性が非常に高いことを認めています。ごくまれに起きる副反応は、ほとんどの場合一時的で時間の経過と共に解消するとしています。

でも、アナフィラキシーショックなど命に関わるモノも否定できないだけでなく、ワクチン接種が

深刻な免疫介在性疾患の引き金になる懸念

についても警鐘を鳴らしています。

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免疫介在性疾患とは、免疫機能が自分自身の組織を攻撃してしまう難病の総称です。人間の関節リウマチやバセドウ病など「自己免疫疾患」と呼ばれる病気と同じだと思います。この場合、ワクチン接種が原因でも発症までに時差があるために因果関係の確認が困難になります。

獣医療分野では、比較的新しいワクチンと免疫の関係に関する研究

モーストル教授によると、犬用ワクチンの定期的な接種が推奨され始めたのは1960年代とのことです。当時は、

十分な科学的検証は行われないまま、
毎年の接種がルーティーン化した

そうです。

副反応などのリスクはまったく想定されず、
1年に1回接種しておけば
病気予防の観点から安心だろうと考えられた

とのことです。

日本で狂犬病予防法が成立したのは1950年のこと。免疫持続期間や免疫記憶、副反応のリスクなどについては全く想定されていないでしょう。

狂犬病ワクチンに関して主流となっている考え:
抗体検査結果の陽性が免疫力を意味しない

一方で、狂犬病の場合は抗体検査での陽性結果が必ずしも病気から守られている状態である保証はないとの主張があります。定期的なワクチン接種が法的義務とされ、改正されないのもそれが大きな理由と考えられます。

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抗体値と免疫との関係に対する微妙な言い回し

NACV(筆者訳:北米獣医師コミュニティ)が発行する「TODAY'S VETERINARY PRACTICE(筆者訳:今日の臨床獣医療)」は、狂犬病ワクチンと抗体検査に関して触れています:

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検査方法に関わらず、狂犬病の抗体検査結果は防御能(= 病気から守る力)との直接的な相互関係は無い。したがって、免疫があるかどうかの法的指標と判断することはできない。狂犬病の予防には、例えば細胞性免疫など抗体以外の免疫機能も重要である。とはいえ狂犬病の抗体価が『陽性』であることは、ワクチン接種後に免疫反応が生じたことは間違いなく証明している。したがって抗体価は免疫防御能との間に相互関係があるとみることもできるが、法律上は、ワクチン再接種の代わりに使用することはできない

何だかよく分かりません… ^_^;

できるだけ正確に訳してみましたが、難解な表現があえて使われている印象を受けます。簡単に言うと、こんなことだと思います:

抗体検査で狂犬病に対して陽性になったということは、過去にワクチン接種で免疫反応が起きたのは間違いない。よって、狂犬病に対する免疫が働いているとみることも可能である。でも、法的には、それによってワクチンを打たなくていいとは認められない

アメリカ獣医師会も、定期出版物で同様の立場を表明しています:

狂犬病抗体検査について:地域によっては動物の持ち込みに狂犬病ワクチン接種と抗体検査の証明書が必要となる。狂犬病の抗体価(陽性結果)はワクチン接種または(過去の)感染によって(免疫)反応が生じたことを示すものであるが、防御能とは直接的な相関関係が無い。なぜなら、狂犬病の予防にはその他の免疫要素も役割を果たすからである。それらを測定・解析する方法は、まだ充分に開発されていない。したがって、動物の体内に狂犬病ウイルスに対する抗体があるという証明は、狂犬病予防のために行うワクチン接種の必要性を判断することには使用されるべきではない(カッコ内は筆者の追記)

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要するに、狂犬病の場合はウイルスに対する抗体があっても、病気の感染から守られているとは言えないという判断です。この根拠として同獣医師会は4本の論文を出典として提示しています。

その中の最も新しい物を検証してみると、ちょっと興味深いことを感じました(次回に続く

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