リモートワークについて！

今日のテーマは、「リモートワーク」を記事にしていきます(^-^)/


新型コロナウイルスの感染拡大に伴って、拡大の防止を目的に厚生労働省では、学校の閉鎖を敢行し、企業でも極力出勤を控えてリモートワークを実践するなどの対策がなされています。リモートワークに関しては、以前から導入を検討している企業も多く、導入することによって業績が下がることが懸念されていましたが、今回の新型コロナウイルスの一件もあり、感染対策を兼ねて実施されております。


リモートワークとは？
「リモートワーク」とは、在籍する会社のオフィスに出社せず、自宅やレンタルオフィスなど、会社から離れた（リモート）場所で業務を遂行する勤務形態。ほぼ同義のテレワークやいわゆる在宅勤務を、こう呼び替えるケースが増えています。場所や時間の制約にとらわれず、よりフレキシブルな働き方を実践できるワークスタイルが注目を集め、育児や介護と仕事の両立を支援するなどの目的
引用元：weblio辞書
https://www.weblio.jp/content/%E3%83%AA%E3%83%A2%E3%83%BC%E3%83%88%E3%83%AF%E3%83%BC%E3%82%AF


実際にリモートワークを導入している企業はまだ少ないですが、今回のコロナウイルスの影響もあり、試験的に導入している企業も多く、導入した結果、業績も安定しており普段の業務体制と変わらないことが明らかになっております。今後はOLに代表される、いわゆるデスクワークの職業はリモートワーク(在宅勤務)に代替えされ、自宅に居ながら仕事をする流れが加速していくと思います。またデスクワークの仕事に限らず、一部に仕事業務をリモートワーク化する企業も増えていき、仕事の効率化を図り、残業を削減する企業も増えていくことでしょう。


人件費のコスト削減を目的とした業務の効率化や自宅に居ながら好きな時間に仕事ができることから、労働者と経営者どちらにも良いこと尽くしのリモートワークですが、当然ながら利点だけではなく、欠点も混在しています。


●リモートワークの利点

～労働者側の利点～
①好きな時間に好きな場所で働ける
②工夫次第で仕事の生産性を上げることができる
③育児などの制約がある人でも働きやすい


労働者の利点としては、PCが使える環境であれば自宅に限らず、カフェや出先でも仕事ができる上に、オフィスワークでは業務以外にも会社の同僚や上司との世間話、人数を割くのみで重要なことが決まらない非生産的な会議、夜の接待などが少なくなり、仕事に集中できれば、生産性は遥かに向上すると思われます。また育児や介護などの理由で、フルタイムで働くことが難しい人の場合は、リモートワークの導入によって非常に働きやすくなると思います。
引用元：実はデメリットが多い!? リモートワークのメリット・デメリットを解説
https://goworkship.com/magazine/remotework-merit-demerit/

～経営者側の利点～
①オフィス関連のコスト削減
②従業員の生産性が向上する可能性がある
③優秀な人材を採用しやすい
④従業員満足度が上がる


経営者の利点としては、従業員に支払う交通費やオフィススペース代（土地代、建物代）などの経費などのコストの削減が期待できるだけでなく、労働者側のメリットでも述べた様に従業員は働きやすい時間に好きな場所で仕事に取り組めるので仕事の生産性向上が繋がり易いです。また勤務地が自宅がベースなので勤務地に縛られることがため、幅広い人材を採用きる点が大きなメリットです。


●リモートワークの欠点

～労働者側の欠点～
①スケジュール管理できないと生産性が悪くなる
②仕事がwifi環境に依存する
③成果を上げられない場合はリストラの対象になり易い。


労働者の欠点としては、作業効率を向上させれば生産性を上げることができますが、オフィスワークに比べると自由度が高いため、買い物や遊びに出かけたりなどの私用を優先してしまうと仕事のスケジュールやタスクの管理が疎かになり、仕事の生産性が悪くなる可能性があります。また好きな場所で働けますが、リモートワークの多くはパソコンを使う仕事なので仕事環境はwifiが必須であり、インターネットが活用できない環境では仕事ができないのが大きな欠点です。また当然ながらリモートワークでは、企業側の評価尺度が完全な能力値や成果評価になってしまうため、仕事の成果を上げられない場合はリストラ対象になり易いのが最大のデメリットです。


～経営者側の欠点～
①従業員の生産性が管理できない
②直接コミュニケーションの減少
③人材の評価が難しい


経営者側の欠点としては、リモートワークによって労働者側の自由度が増えますが、スケジュールやタスク管理ができない労働者を量産してしまう恐れがあり、企業側としては、コミュニケーションツールの導入や、共通目標を設定するなど、働き手の生産性が上がるよう工夫する必要があります。また直性的なコミュニケーションを取ることがほとんど無いため、個性や人間性を把握することが難しく、信頼関係を築きにくい点や人材を評価する際の尺度が仕事に対しての「成果」を基準に評価するしか無いため、完全な成果・能力値評価になってしまうため、結果以外の評価尺度がなく、成果を上げられない従業員のリストラ判断は難しい。


今後の働き方に関しては、従来の「デスクワーク」から「リモートワーク」にシフトしていく流れは加速していくと僕自身は確信しており、リモートワーク導入によって仕事の多様化や作業の効率化が進む、人によっては働き易い労働環境になると思います。しかし、従来通りのデスクワーク業務とは違い、仕事の能力値よりも労働時間に対して支払われる労働報酬から仕事の成果に対して報酬を支払う、完全な成果報酬に移行してしまうため、仕事の能力値が低い労働者はリストラの対象になり易く、仕事ができない労働者は今後は淘汰されていく恐れが高いです。そうならい為にも個人個人で自分のスキル磨きをしていく必要があります。