結婚という普遍的な価値観が終わりつつある社会の新たなコミュニティについて、妄想と備忘録。

約15年後、日本では独身者が人口の半分を占め、一人暮らしが4割に達すると予想されています。結婚というライフイベントが普遍的な価値だった社会は、徐々に変わりつつあります。

2035年には、15歳以上の未婚率は男性が35.1％、女性が24.4％に達し、「単身世帯」が4割弱を占め、「夫婦と子世帯」は23％になると予測されています。2010年時点で「単身世帯」は32.6％であり、「夫婦と子世帯」の28％を上回っています。

世界で「単身世帯」の数が多い国としては、中国とアメリカが日本に次いで3位です。ただし、両国は日本より人口が多いため、この結果は当然と言えます。

実際の数字を知ると驚きますが、こういった社会に向けて進むことにより、新しいコミュニティや繋がりが生まれるかもしれません。血縁や婚姻に関係ない新しい密な関係性が築かれることで、例えば、複数の家庭が子供を共同で育てる拡大家族が普及することが予想されます。週末には、一緒に夕食をとったり、子供の運動会をみんなで応援に行ったり、子供たちがお泊まりすることがあるかもしれません。これらのコミュニティは地域に根付いたものであったり、インターネット上のつながりであったりすることが考えられます。

しかし、日本では同性婚や単独親権から共同親権、夫婦別姓の推進などの議論がなかなか進まず、法整備が追い付かないまま、いびつな速度で進むことが予想されます。

日本でこれから浸透していくと考えられる特別養子縁組制度は、1982年に創設されたばかりで、まだ約40年しか経過していません。実は、この制度は一人の医師の信念に基づく闘争から生まれました。「菊田医師事件」として知られるこの出来事では、個人が不法行為のリスクを背負いながらも信念を貫き、伝統的価値観やイデオロギーに挑み、政治を巻き込んで法改正に成功しました。詳細に興味がある方は、Wikipediaで「菊田医師事件」を調べてみてください。

この事件から、個人の意思が家族の新しい形、コミュニティ、社会をアップデートする力があることを学び、勇気をもらうことができます。最近は、通学中の事業構想大学院での研究テーマをどう絞り込むか悩んでおり、読書に励んでいます。以上が、妄想と備忘録でした。

今後の日本社会は、従来の価値観や家族構造から大きく変化するかもしれませんが、その変化に対応する法整備や議論が進むことが求められています。新しい形の家族やコミュニティが生まれることで、より良い社会が築かれることを期待しつつ、私たち一人一人が変化に対応し、積極的に関与していくことが大切だと考えます。