これは絶対ノーベル賞(経済学）

バカの一つ覚え、３０年以上も、Y=C+Iについて考えてきました。

で、現代社会の問題は、常に需要が足りないということ。

ケインズ革命によって指摘され、現代では、常に、強大な供給力が需要を上回ってしまい、それが、失業という痛みを社会に与え続けています。

産業革命などによる、生産の機械化は、有効需要の不足を生み、市場を求めての、戦争、また、貧富の格差による、革命などが起こってきました。

考えてみると、人類の長い歴史の中で、供給力が需要を上回ったのは、最近のことなのです。

では、それ以前の何千年の人類の歴史はどうだったか？

生産力は需要を満たせなかった、つまり。いつも、物不足、貧乏でした。

しかし、この、物不足の社会は、いつも不幸だったのでしょうか？

いつも、もの不足ですから、作ったものは全て売れた。

労働力も商品ですから、常に、全ての人は社会から必要とされ、失業者はいなかった。

ある意味、のほほんとした社会であったのは？という仮説が生まれます。

おっとりした社会・・・・

古代中国、イスラム、インド・・・・・・

かっての世界帝国・・・・・。

つまり、現代の社会で供給を上回る、強力な有効需要を発生させれば、世界は、のほほんとした、平和な世界が生まれるのでは？

で、ではどうしたら、政府は有効需要を発生させることができるか？

ただ、公共投資をすればいいいのか？できるのか？

Y（国民所得）＝C(消費）＋I(投資）です

このYはyield（イールド）、生産物です。

つまり、政府が公共投資する時、非生産者（公務員、福祉、医療）の予算を削って、生産者（教育、建築、土木、機械、軍事）などに投資をすれば、生産物は増える、つまり、国民所得は増えるということが言えます。

で、Y=C+I  C=aYです

とすると、Y=C/a

aは一般消費性向です

消費１０、一般消費性向０.８の時国民所得１２.５　　消費１０、一般消費性向０.9の時、国民所得１１

驚いてください、ここから言えることは、人々が消費を控え、貯蓄した方が、国民所得は増えるということです。

ケインズは貯蓄は経済を貧しくする、今でも人々がお金を使った方が経済に良いという考え方がありますが、間違っています。

質素、倹約こそが経済を富ませる。

で、Y=aY+I

a=1だと投資に向かう資金はゼロになる。

つまり、貯蓄された分だけ、有効需要になる。

それ以上、貨幣を発行しても、インフレになるだけ。

つまり、一番の無駄遣いは、福祉

どうです？経済学って意外な学問で、科学でしょ？

別に、難しいこと言っているわけじゃないんです。

偉大なる経済学者サムエルソン氏のY=C+I

小室先生は、これを１００万回となえろと・・・・

そうすれば、あなたもエコノミスト・・・

それを、真に受けてやってきただけです・・・。

ですから、日本が３０年も低迷したのは福祉のせい、アメリカなどでインフレが治らないのは、過剰な消費のせい、中国が低迷しているのは、資本が外国に逃げ出したせい、などと言えるのでは？

ですから・・・・

政府は、過剰な消費を煽ってはいけません、クレジットカードなどで安易な信用供与をしてはいけません。

質素、倹約

政府は貯蓄を推奨しましょう。

で、バンバン、公共投資をする。

考えてみれば、経済はそんなに急激に成長はしない。

今、円安が続いていて、資本がアメリカに流れているようだが、FRBが急激に利下げをしたら、急に資本がアメリカから逃げ出し、アメリカ経済はクラッシュするかもしれない。

中国はこれまで、外国資本による公共投資を続けてきた、スパイ防止法などで資本が外国に逃げ出しているので、国民が貯蓄に励まなければ、低迷から抜け出せないだろう。日本も、福祉にお金かけすぎ。

あれやこれやで、今、世界経済は大変な危機に直面している。

結局、富は偏る

お金儲けの得意な人は、とことんお金を儲ける

生まれつきとしか言いようがない。

貧乏人はいつまで経っても貧乏なまま。

これは、政府が調整しなければならない。

累進課税による所得再分配は、絶対に必要である。

日本の場合は、消費税を下げ、福祉をもっと削らなければいけない、福祉を削るといっても、生活保護費のことではない。

大企業はその独占的地位、また人材獲得の面でも、中小企業に比べて圧倒的に有利である。

なので、法人税に関しても、累進課税が望ましい。