2024/04/23の日経新聞を読んで

国内家電の価格が二極化している。白物家電では、洗濯機1台当たりの価格は10年で3割、冷蔵庫は15%上昇した。共働き世帯が増え、家事の負担を減らす「時短需要」が後押しする。テレビ価格は大型サイズで4割前後下がった。スマートフォンでの動画視聴が広がり、需要が低迷する。家事向けか娯楽向けかで家電の明暗が分かれた格好だ。記事を要約する共に所感を述べたい。

白物家電は価格が上昇

• 国内の人口減少などで家電市場全体は縮小しているが、食事の支度や洗濯など家事の負担を軽減できる製品が下支え役となっている。

• 洗濯機の価格上昇が10年で32%と大きかった。けん引役は洗濯機市場の3割弱を占めるようになったドラム式の洗濯機だ。

• 平均単価は18万4000円と、縦型よりも高価格帯となる。

• パナソニックや日立製作所など大手メーカーが製品の販売価格を決める「指定価格制度」を導入したことも白物家電の平均単価を押し上げる。

• 家電は一般的に小売店が価格の決定権を持つが、指定価格制度ではメーカーが売れ残った在庫の返品に応じることを条件に販売価格を決められる。

• その結果、値引きが防げ、価格を維持できる。

• 一方、娯楽向け家電の代表格となるテレビの価格は下落が続き、40型では10年前と比較して価格が43%下落し、55型は38%安くなった。

• 背景にあるのはテレビ需要の低迷だ。動画配信サービスのコンテンツをスマートフォンやタブレットで視聴する消費者が増え、若年の単身層を中心にテレビを持たない世帯も増えている。

• ハイセンスやTCLなど中国メーカーの台頭もテレビの価格を押し下げる。

• ビックカメラ有楽町店の担当者は「中国メーカーの認知度が高くなってきており海外メーカーへの抵抗を持つ人は少なくなってきている」と話す。

• 液晶パネルなど部材の汎用化も進み「画面技術は人の目には分からない水準に達してしまった」との声もある。

一昔前前まではそれこそ50型のTVなんて高嶺の花であったが、今やそう感じることも無くなった。私は年末にAmazonブラックフライデーでハイセンスの65型TVを購入したが、なんと78,000円である。確かにSONYやSHARPの日本ブランドは欲しかったが、日本ブランドは価格は下がっているものの、依然として高価である。記事にもある様に液晶パネルの汎用化も進み、家電量販店で見たとき感じだが、もう人間の目にはほとんど差は分からなかった。

一方で価格上昇しているのが、洗濯機である。最近は乾燥機付洗濯機は三種の神器とも呼ばれ、私も昨年の引越を機にPanasonicの最新型をこうに。モデルチェンジのタイミングでグレードが一番低くても、189,000円であった。Panasonicは指定価格制度適応のため、小売店が値下げは出来なかったが、モデルチェンジのタイミングの為、Panasonicが値下げをしてくれたいいタイミングで購入できた。乾燥機付洗濯機の価格上昇は需要が続けば、今後も続くと見込まれる。購入して後悔した日は1日もない。