雨の日に傘を取り上げる金融機関は嫌いだ！
みなさま、こんにちは！
Global Investment Academyの両角です。
先週のGIA通信でもご紹介した
こちらのYoutube動画、
すでにご覧になっていますか？
みなさんのお陰もあって、
順調に視聴者数が伸びていますが、
どういう訳かこの動画だけ
再生数が段違いに多い・・・・
今のコロナ禍で
「海外移住」ネタは
正直スベるかな・・・
なんて思ってもいましたが、
うーん・・・
Youtubeって奥が深いっすね・・苦笑
「海外投資の教養チャンネル」では、
こうした投資教育的コンテンツを
どんどん増やしていきますし、
どの動画も気持ちを込めて
わかりやすく作っていますので
是非とも《チャンネル登録》などの
ご協力をよろしくお願いします！m(_ _)m
銀行は雨の日に傘を取り上げ
晴れの日に傘を貸す
『半沢直樹』
ちょうど今から1年ほど前に
終了したヒューマンドラマですが
「やられたら、やり返す。 倍返しだ！」
「お・し・ま・い・DEATH！」など
数々の名言を残したドラマで
日本中を熱くしたことで有名ですよね^^
その中でも投資や
金融に関しての名言と言えば、これ。
「銀行は雨の日に傘を取り上げ
晴れの日に傘を貸す」
（ま、これは何も半沢ドラマで
作られたものではないか・・苦笑）
先の言葉は
企業と銀行の関係を
天気になぞらえて表した言葉。
企業の経営が安定し
好調の時はどんどん融資してくれるのに
経営が苦境になって
本当に資金が必要な時には
資金を回収しようとするという意味です。
昨年から日本を含め
世界的規模で未曾有の財政出動が行われ
コロナ禍で苦しむ国民を助けようと
国から多額の補助金・助成金が拠出されました。
同時に金融機関も、
資金繰りに苦しむ企業に対して
好条件で融資をしているなどの話もあり
「困った時にはお互い様」の
精神が垣間見れる行為として
大変素晴らしいことだと思います。
ただ、最近目にした
いくつかのニュースにより、
先にあげた言葉がどうも頭から離れません・・・。
もしかして・・・
何かをきっかけに
いきなり態度を変えて傘を
取り上げるようなことをしないよね？
そんな不安が頭をよぎります。
米大手銀行が個人向け融資を停止！
その裏には何があるのか・・・？
今日お伝えするのは、
あくまでも米国での出来事が主ですので
すぐに日本に影響をするとは思いません。
しかしながら、
米国がこけてしまえば、
確実に世界経済へ波及します。
ですので、投資活動を
恒常的に行っているみなさんは
常にその動きには敏感になる必要があります。
少し前の記事になりますが、
米国銀行大手のウェルズファーゴ
（2018年時点での資産価値では全米第三位）が
個人向け・中小企業向けの融資を中止し、
既存の口座をすべて閉鎖することを決定した
というニュースがありました。
銀行にとって融資、
特に個人向け・中小企業向けの融資は、
大きな収入源であるはずなのですが、
なぜ今このタイミングで、
融資をやめるという決断に至ったのか？
不思議でなりません。
もともとウェルズファーゴは、
昨年大幅な赤字を計上し、
大規模な人員削減をすることを発表していました。
ですので、
経営合理化策の一環かと思われますし、
もしかすると、
自己資本比率の強化を図る目的で
設定された《バーゼルⅢ》の影響を
受けての一連の流れ・動きかもしれません。
ちなみに、バーゼルⅢとは、
世界的な金融危機の再発を防止する目的で、
国際的に事業を展開する大手銀行に対して
自己資本の強化を要求する規制のことです。
2023年3月に最終パッケージが
各国で導入・実施されていく予定ですが
すでにいくつかの国では
段階的に導入され始めているようです。
実際に欧州では6月28日から、
米国でも7月1日から導入開始されたことを受け、
欧米の銀行は今後リスクの高い融資
（＝不良債権とみなされる）を
やりにくくなることが確実視されます。
その流れもあって米国の主要銀行は、
バーゼルⅢの導入直前の6月末から
導入直後の7月初めにかけて、
民間企業や個人向けの
住宅ローンなどの融資のうち、
比較的リスクの高いものを回収して、
その資金を無リスクな米連銀に預けたようです。
日本の記事では、
個人向け融資需要の低迷は
政府の給付金が潤沢なので、
消費者の借り入れ意欲が減退した
と理由づけていますが、
果たして本当のところは
どうなのでしょうか・・・・？
米国不動産は絶好調だけど、
貸し剥がしにあったら・・・汗
現在の米国不動産市場は、
稀に見る【バブル市場】が続いており、
多くの人が低金利の住宅ローンを借りながら、
我先にと住宅の購入を急いでいます。
米S&Pが31日発表した
6月のCase Shiller住宅価格指数は268.21。
前年同月比では+19.08％となり、
17ヵ月連続で過去最高を更新。
このコロナ禍でも
この数字を叩き出していますから、
まさに「凄い！」の一言です。
ただ、どうでしょう・・・。
ひょっとして、
銀行が現在の米国における
裏の(=本当の)経済状況を知っていて、
リスクの高い融資事業から
一斉に手を引き始めたとしたら、
今のヒートアップした株式市場や
不動産市場はどうなってしまうでしょう？
特に米国は
他の国より借り入れに頼って
生活していることは有名な話です。
自宅購入のための
住宅ローンもそうですが
自動車ローンも教育ローンも然り、
はたまた日常の生活にしても
フリーローンのような形で
融資を受けているケースは多いです。
そんな彼らの前に
いきなり銀行員が現れ、
「オタクにはもう融資はできません」
なんて言われたら・・・？
そんな貸し渋りだけではなく、
「融資金を返済してもらいます！」
という《貸し剥がし》までやられたら・・・？
銀行はある意味、
お金のプロフェッショナルです。
お金や経済のことは
我々一般人よりもよく知っています。
そんな銀行が一斉に
融資を厳格化しているということは、
それだけ危機が近いと言っているのと
同じだと私は考えてしまいますが、
みなさんはどう思いますか？
インフレ進行中の米国の
本当の物価上昇率は15％!?
しかも、です。
すでに多く報道されている通り、
米国では物価上昇がかなり進行しています。
7月の消費者物価指数（CPI）は
約13年ぶりに大きな伸びを示した
6月の5.4%と変わらず高い数字に。
これは変動の激しい食品と
エネルギーを除くと
ほぼ30年ぶりの上昇率で、
中古車価格は
半導体不足が新車生産に響き、
記録的水準に高騰しています。
お金の調整弁を担っているFRBは、
先日のジャクソンホール会議でも、
特にテーパリングを急ぐことは
考えていないとする姿勢を貫いてます。
しかしながら、
米・ミシガン大学が出している
1年後のインフレ予測の数字ですが、
足元で4.7%とこちらも
過去10年間でも最も高くなっています。
このミシガン大学だけではなく、
ウォール・ストリートジャーナルを始め、
CBO(Congress of Budget Office)や
SPF(Survey of Professional Forecasters)
などの専門機関も、
今後のCPIの予測値は
年々上昇していくという
見立てを立てています。
そしてここに来て、
IMFもこのように警告しています。
さらには、
米国の民間調査会社であり、
政府経済統計の分析と代替手段を提供する
ShadowStatusが発表しているデータによれば、
すでに15%弱程度の
インフレ率となっているようです。
一体どちらが真実を
表したものなのでしょうか・・・汗
全ての資産は中央銀行のものに!?
2歩も3歩も先をみて動くのが投資家
インフレは
真綿で首をしめる感じで、
ジワジワと国民生活を苦しめていきます。
しかも生活が困った時に
頼りになるはずの銀行融資は、
先ほど見たように今後ますます
厳しいスタンスをとって来そう。。
もしそんなことになれば、
資金繰りに行き詰まって
不動産や自動車を手放すことになる
ケースが続出すると考えられます。
元々のお金の貸し手は、
FRBをはじめとする中央銀行ですし、
国民が生活に窮して手放した資産を
手にするのも、彼らです。
ですので、
うがった見方をするならば、
バブルを膨らませるだけ膨らませておき、
意図的にインフレを起こして、
国の借金も帳消しにしつつ、
経済的に破綻をさせて
国民から一気に資産を奪ってしまう。
そんなストーリーが
水面下で展開されている・・・
なんて少し考えすぎでしょうか？苦笑
市場では楽観論が
大半を占めているようですが、
個人的にはそう遠くないタイミングで
大きな危機が来るようにも思います。
たとえ過去何度か経験した
「ハイパーインフレ」という
悲劇にならないとしても、
年間10%以上で
物価が上昇していくことは
現実的にはあり得る話かと思います。
そういう経済環境になった時に、
我々が困らないために、
今から出来る事とは一体？
正直今の日本で生活していると
なかなか実感が沸くお話では
ないかもしれませんが
投資家として成功したいのであれば、
常に人よりも二歩も三歩も先をみて
行動していくようにしましょう！
信じるか信じないかは
あなた次第・・・。ナンチテｗ
今回のGIA通信はいかがでしたか？
感想・ご意見などございましたら、こちらからお気軽にお寄せください。
以上、今回も最後までお読みいただき、誠にありがとうございました。
それでは、次回のアカデミー通信でまたお会いしましょう！
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