改めて、感染症を『正しく恐れる』ことの大切さ

 小田玄紀です

 本日、尾身会長が感染症対策として「行動制限だけに頼るのではなく、科学技術での解決を考えていくべき」という発言をされたようです。

 まさに、これは非常に大事なことであり去年から当社としても提言をしてきたことです。

 リミックスポイントは2年前から防災・減災などレジリエンス対策の一環として感染症対策について取り組んできました。昨年になり新型コロナウイルス感染拡大をしたこともあり、全国および国外から様々な感染症対策に効果があるとされる商品やソリューションが集まってきています。

 紫外線照射装置「エアロシールド」や光触媒空気清浄機「CureAir」や「すごい水」に配合されているMA-Tや抗菌コーティングなどは新型コロナウイルスをはじめとした様々なウイルスに対する不活化効果が科学的に確認されています。

 スカラ社と順天堂大学と共同研究開発をしているスカラ映像法(仮)もスマホで感染症判定がわずか5秒で出来るものであり、こうした様々なソリューションが日本では開発されています。

 もちろん、こうした機器を導入しても感染リスクを0にすることは出来ません。ただ、クラスター発生リスクを抑制することは出来ますし、一定程度のウイルス量を削減することは出来ます。

 それでもこうした感染症対策機器への補助金導入は限定的であり、店舗に対する休業要請などが中心とした政策が講じられてきました。

 誤解を恐れずに言うと、これから夏にかけて「感染症」よりも「熱中症」の方が日本では問題になってくると考えています。屋外でマスクをつけたまま移動することは熱中症リスクが高まります。

 適切な感染対策ケアをすることで、最低限屋外ではマスクを外しても感染拡大には繋がらないことも科学的にも検証されています。むしろ屋外ではマスクを外すことが健康のためにも求められてくると考えています(これは、感染症対策をある程度理解した者としての発言です。我々のミッションは「新型コロナに感染させない」ことではなく「人々が健康で幸せな生活を送れるようにする」ことであり、その観点からもこれから夏にかけて屋外でのマスクはリスクの方が高いです)。

 現在、様々な優れた感染症対策機器があり、以前試算したところでは病院・老健施設・学校・保育園/幼稚園・官公庁・飲食店・宿泊施設・公共交通機関など全国に最低限必要な感染症対策機器を導入するのにかかるコストはたったの2.8兆円です。

 国民一人あたりに10万円を配布するのにかかる税金は12兆円です。持続化給付金や様々な休業補償金で毎月1兆円近い税金がかかってもなお、店舗側は減収となり感染者数も減らないのであれば、今からでも遅くないので、気合や気持ちで感染症対策をするのではなく、科学的根拠に基づいた感染症対策が求められてくると考えています。

 ちなみにこれは去年の投稿ですが、繰り返し言い続けます。感染症対策は『正しく恐れる』これが全ての基本です。

2021年7月15日 小田玄紀


追伸:昔の投稿を探していたらこんな投稿もしていました。まさに最も現実性が高いといっていたことに今なっている訳です。その上で、今からでも遅くないので何をするかが重要です。



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