若者の「見えないホームレス化」ー仕事にも、家族にも、行政にも頼れない若者たちー（岩本菜々）
はじめに ホームレス問題はなくなっていない
厚労省は、今年１月時点の全国のホームレスの人数について、2820人と「過去最小」であったと発表した。ホームレス化の問題は解決に向かっているように見える一方で、ネットカフェや友人宅に滞在している人、虐待により家に安心していることのできない人など、国の統計にはカウントされない「見えないホームレス」が、若年層を中心に水面下で広がっている。
2023年度、POSSEには10-30代の若者世代からの相談が激増し、そのうち4割以上が広義の「ホームレス状態」であることが明らかになった。また、相談者のなかで生活保護の窓口に行ったことのある108人のうち81人、75％もの人が何らかの違法行為や問題行為を経験していた。
若者たちは「貧困ビジネス」として問題にされることもある劣悪な施設を案内されるなどの違法な窓口対応によって、生活保護の利用が困難になり、虐待の危険のある実家や、ネットカフェへの滞在を余儀なくされているのだ。
「ホームレス問題は終わっていない」。そのような問題提起をするために、2024年7月19日、NPO法人POSSEで生活相談を受けている岩本菜々（POSSEボランティア・一橋大学大学院修士課程）、目黒息吹（POSSEボランティア・東洋大学２年生）、今岡直之（POSSE生活相談スタッフ）ほか大学生ボランティアは、2023年度のPOSSE生活相談の集計結果をもとに、若者の「見えないホームレス化」についての記者会見を行った。
以下では、集計結果をまとめた報告書の内容をもとに、若年層の貧困化、「ホームレス化」の現状と、求められる対策について考えていく。
１）若年層の相談件数の急激な増加
近年、10-30代の若年層からの相談が増加傾向にある。2021年度には267件の相談中78件、2022年には509件中207件、2023年度には589件中304件と、2年前から4倍近く増加している。
・相談増加の背景①：L I N E相談の導入
POSSEでは、2021年度9月からLINE相談窓口を導入し、2023年度にはLINE相談窓口の周知を強化した。LINE相談窓口から相談につながった若年層は182件と、若年層からの相談のうち6割を占めており、相談のしやすさ、気軽さが相談を後押ししたと考えられる。
・相談増加の背景②：家族にも雇用にも頼れない若者の受け皿の少なさ
行政による「若者支援」の多くは、当事者に安定した住居が確保されていること、フルタイム就労が可能であることを前提としている。しかし、過酷な労働や虐待の経験で摩耗している若者にとって、即座にフルタイムで就労し自立することは容易でない。一方で、ホームレス状態の人が対象の民間支援は、炊き出しや夜回りなど路上生活者を対象とするものが多く、若年層に十分にアクセスできていない現状がある。
こうした中で、家族にも雇用にも頼れない若者は、さまざまな支援からこぼれ落ちている。その中で、広く困窮する若者に相談を呼びかけている当団体の窓口が、数少ない受け皿となり、相談が集中していると考えられる。
２）「ホームレス状態」の若者がおよそ半数
私たちの元に2023年度に寄せられた集計を見ると、広義の「ホームレス状態」にある若年層からの相談は、相談を寄せた304件のうち、139件と、若年層からの相談全体のうち半数近くに上っている。
以下では簡単に、この集計における「ホームレス」の定義を示した上で、集計結果を紹介する。
・国による「ホームレス」の定義は非常に狭い
厚労省は毎年、ホームレス調査を実施している。そこでのホームレスの定義は、「都市公園、河川、道路、駅舎その他の施設を故なく起居の場所とし、日常生活を営んでいる者」と定められている。つまり調査対象は「路上」に滞在している人のみである。そのため、24時間営業のネットカフェ、ファストフード店、ビデオルームなどで寝泊まりする「ネットカフェ難民」や、友人宅に居候している人、実家に暮らしているものの暴力などで安心して家に滞在できない人が調査の対象外となっている。特に、若年層の間ではホームレス化＝路上に直結しない傾向が強く、ホームレス化の実態が見えにくい状況が広がっている。
・集計から見る広義の「ホームレス」の実態
そこで、本集計では、安心できる住居がない人を広義の「ホームレス」と定義し、集計を行なった。
海外では、いわゆる「路上生活者」でなくとも安心して住める家がなければ「ホームレス」として支援の対象となることが一般的である。例えば、イギリスの公的なホームレスの定義は以下の通りである。
占有する権利のある宿泊施設を持たない者
家はあるが、そこに住む者から暴力の恐怖にさらされている者
緊急事態のために施設に住んでいる者
いっしょに住むところがないために別々に暮らさざるをえない者
こうした定義を参照しながら、本集計では以下の状況にある人を広義の「ホームレス」と定義している。
広義の「ホームレス」
・路上生活をしている者
・友人宅に居候している者
・ネットカフェ等商業施設に滞在している者
・家賃滞納のため退去を求められている者
・無料低額宿泊所等の施設に滞在している者
・住居に住んでいるが、同居人からの暴力等で安心して暮らせない者
以下の前提を踏まえ、広義の「ホームレス」状態にある若者の割合を見ていく。
→広義のホームレス状態にある相談が139件、45.7％あることがわかる。
３）若者のホームレス化の背景 自立困難だが、家族にも頼れない
以下では、集計結果と具体的な相談内容をもとに、ホームレス化の背景を見ていく。
・具体的な相談内容
相談事例① 三重県30代女性
父が毒親で実家にいられない。しかし、市立図書館職員（非正規のフルタイム）の仕事の手取りは平均月11万円前半で、6万円まで下がる時期がある。そのため、実家を抜け出すことができない。
相談事例② 宮城県20代女性
家族から殺されると思うほどの暴力を受け、所持金も全て奪われ、友人宅に匿ってもらった。その後、実家を出るために工場の社員寮に入るもうつ病の悪化によって働けなくなり、自殺未遂も繰り返した。さらにその後に同居したパートナーからのDVで警察に保護され、実家に戻らざるを得なくなった。うつ病で働くことが困難だが、毎月10万家に入れるようにと家族から言われている。そのため、病院に行くことができず薬も飲めていないため、うつ症状が悪化している。今の家族と離れて暮らしたいと考えているが、お金がなく逃げ出すことすらできない。
相談事例③ 北海道30代女性
正社員として働きながら一人暮らしをしていたが、パニック障害を悪化させ失業。その後、コロナでアルバイト先が立て続けに休業し、生活が困難になり実家に戻った。しかし、当人のパニック障害の原因は過去に父から受けた暴力であり、実家暮らしは大きなストレスとなっている。
相談事例④ 千葉県20代女性
パワハラが原因でうつ病が酷くなり離職。その後、実家で療養していたが、昔から毒親である母親の言葉でうつ病が悪化して、オーバードーズしてしまい救急車で運ばれた。母親に怯えながら生活をしているが、お金がなく家を出ることができない。
・雇用の不安定化による自立困難と「家族による助け合い」の限界
相談からは、若年層のホームレス化の要因が、①雇用の不安定化や低収入による自立の困難 ②経済的な不安定性に起因する家族関係の悪化 によって生じていることが見えてくる。
①非正規雇用や「ブラック企業」の蔓延による自立困難性
非正規雇用労働者は、労働人口の４割を占めている。しかし、最低賃金は低く、１人暮らしで生活できるレベルに達していない。現在の最低賃金の全国加重平均は1004円であるが、この水準でフルタイム（月160時間）で働くと、月収は160,640 円となる。ここからさらに税・社会保険料が引かれると、手取りはさらに低くなる。一人暮らしの若者が普通に暮らすためには、2019年時点の物価水準で少なくとも手取り24-25万円、つまり時給換算すると1,500 円、人間らしい労働時間を加味すれば時給 1,600 円 ～ 1,700 円が必要という研究結果もある[1]が、その水準には到底達していない。そうした状況の中で、フルタイムで働いても自立できないという問題が生じている。
また、「ブラック企業」の広がりにより、正社員になれたとしても、パワハラによりうつ病を発症してしまったり、長時間労働で身体を壊し、就労困難になる事例が増えている。
②家族による助け合いの限界
就労自立が困難である一方で、家族が貧困であったり虐待があったりする場合、家族に頼ることもできない。元からの虐待のリスクに加え、経済的な基盤が脆弱な中で成人した子供を養わなければならないという状況が、より家族関係を悪化させる要因になっている事例も多く見られる。そうした中で、親からの暴力から抜け出せない中でさらに精神疾患を悪化させ、さらに就労困難に陥る、という悪循環が生じているケースが多く見られる。
③生活保護の活用が必要
このように、仕事による就労自立が困難で、家族にも頼れない若者を、ネットカフェでの不安定な生活や、家族からの虐待から切り離すためには、生活保護の活用が必要となる。生活保護を活用すれば、生活扶助・住宅扶助として最低限の生活費や家賃が支給されるほか、引越しに当たっての初期費用も支給されるからである。
４）行政の対応の問題点 75%の人が違法行為を経験
相談者の中で福祉事務所に行ったことのある人108人のうち、一つでも違法行為を経験したことのある人は81人。つまり、75%の人が何らかの違法行為を経験している。
稼働能力を理由とした水際作戦
相談事例⑤ 東京都20代男性
母子家庭で育つも小学校の頃は学校に行けなくなり、2年間児童養護施設に入所していた。その施設では職員から毎日のように殴られたり怒鳴られたりしていた。地元の高校を卒業後、介護の仕事をしていたが手に根性焼きを付けられるなどのいじめに職場で遭い離職。退職後は母親から「大学に行かないのなら家にいなくていい」と言われ、東京に来る。上京後、パチンコ屋や交通整理などの仕事に就いたが、以前の職場での記憶がフラッシュバックし短期間で離職。その後はパートナーや東京にいる実父から援助を受けてきたが、パートナーに関係を切られ、実父からの援助も困難になり、生活保護の申請に行ったが「若いから働ける」と言われハローワークを勧められて、申請することができなかった。
扶養照会の誤った運用による水際作戦
→DVや虐待の経緯がある場合には、福祉事務所は扶養照会をしてはならないことになっている。
相談事例⑥ 愛知県20代男性
父が酒を飲むと怒りやすく、幼少期には皿を地面にたたきつけて追いかけてくるなどの虐待を受けた経験もあり、実家にいられない。また、家に押しかけられる恐怖心がある。そのような状況にもかかわらず、生活保護の申請に行くと、つい最近まで支援を受けていたことから扶養照会をすることは絶対条件であるかのような対応をされた。
施設入所の事実上の「強制」による水際作戦
相談事例⑦ 東京都30代男性
ネグレクトなどがあり、家族とは10年以上音信不通である。8年ほど住所不定状態で、日雇いの仕事で食いつなぎながら、ネットカフェや路上、知人宅を転々としている。都内の福祉事務所で生活保護を申請しようとしたが、「無料低額宿泊所に入らなかったらどこへ行くのか」と施設入所が申請の条件のように言われた。
相談事例⑧ 神奈川県20代男性
父親がアルコール依存症、母親がヒステリーで、幼少期から暴力を受けているため実家を出たい。高校卒業後、「家に5万円くらい入れろ」と親に言われていたため飲食店でアルバイトをしていたが、私物を盗られる、蹴られる、無視され仕事を教えてもらえない、などのいじめに職場で遭い、さらに交通事故によって仕事を覚えることが難しくなり解雇された。実家にいても食事は出されないため自分で買って食べているが、収入がなく困窮している。両親からは「家を出ていけ」と言われた。生活保護の申請に行ったら無料低額宿泊所を紹介され、それを拒否すると、「無料低額宿泊所に入らなければ住所がないからだめだ」「申請はやめた方がいい」と言われ、申請書だけをもらって帰った。
相談事例⑨ 東京都30代女性
父親から過度に自立を迫られ、家から追い出された。その後、「生活保護は最後の手段」「障害者手帳がないと申請できない」「家を先に借りろ」「施設に入れ」などと言われ、2度にわたって都内の生活保護の窓口で水際作戦にあった。
相談事例⑩ 東京都30代女性
夫からの暴言などのモラハラで別居し友人宅に居候している。以前に都内の無料低額宿泊所に入所していた経験から、生活保護の申請時に無料低額宿泊所に入ることを拒否したが、「無料低額宿泊所入れ」と言われた。
相談事例⑪ 東京都20代男性
幼少期に両親に養育を放棄され、児童養護施設に入所した。施設内で上級生から性的虐待を受け、うつ病・PTSDを発症。その後、交通事故に遭い、就労が困難に。生活保護の申請の2週間前には居候していた知人宅も追い出され、公園のトイレに籠り、缶コーヒー1本で1日をしのぐような路上生活をしている。生活保護の申請に行ったものの、住所不定(ホームレス)の場合、無料低額宿泊所への入所が受給の条件であると説明をされた。過去の虐待により集団生活を送ることが困難な当人はその旨を話すと、「それだったら受けられない、ここ以外で受けろ」などと言われ、申請を諦めざるを得なかった。
行政の紹介により施設に入所したが、環境が劣悪
→施設入所の「強制」により生活保護の利用を諦めざるを得ない背景には、行政によって紹介される施設が非常に劣悪な環境にある場合が多いことが挙げられる。
相談事例⑫ 東京都30代男性
都内の簡易宿泊所からアパート転宅をしたい。門限が決まっており、お風呂も共同で自由が制限されている。また、部屋は3畳と狭く、空調設備がないため冬は施設にいられないほど厳しい寒さとなる。転宅のための書類を準備したが、行政手続き後しか確定することができない入居日が書いていないという不当な理由で受理されなかった。
相談事例⑬ 埼玉県30代
埼玉県内の無料低額宿泊所に住んでいるが、空調設備がなく夏は室温が40℃を超えることがある。また、管理者に通帳と印鑑を奪われており、保護費は2万円のみが管理者から渡される。部屋の窓が当初から壊れており、野良猫が入ってきて室内で繁殖している。猫が死ぬと管理者に暴言を吐かれるため、エサ代等を少ない保護費のなかから自腹で支払っている。食費は月3万9000円であるが、毎日揚げ物が出てくるうえに、値段に見合わない質素な内容である。
相談事例⑭ 東京都20代男性
親からの暴言等で家にいられず、家から逃げ出し都内で生活保護の申請をした。しかし、申請地から程遠い茨城県の障がい者施設に入所させられた。管理者に通帳を奪われており、保護費は月初めに1万円のみ渡される。また、空調設備は設置されているがリモコンが部屋になく使うことができない。食費も580円徴収されているが、カップ麺のみの日もある。
・水際作戦は今も起こっている
安心した家を持たない若者たちが生活基盤を取り戻すには、生活保護の活用が不可欠である。しかし、生活保護の窓口では、水際作戦や劣悪な施設への入所の強要など、違法な対応が横行しており、生活保護が受給できない、あるいは受給後も権利が守られない事態が生じている。
特に、近年は住居のない人に対して、居候状態やネットカフェからの申請を認めず、生活保護受給の条件として無料低額宿泊所などの施設への入所を強要する事例が多く見られる。
５）求められる対策 生活保護で安心した住居が確保できるようにすることが重要だ
厚労省に向けた提言 劣悪な施設ではなく、安心できるアパートの提供を
・「居宅保護」の徹底
生活保護には「生活扶助は、被保護者の居宅において行うものとする」という「居宅保護の原則」があり、本人の意に反して施設に入所させることはできないことになっている。しかし福祉事務所では、住居がない人に対し「生活保護を受ける場合は必ず施設に入ってもらうことになる」「住所がないと申請できないため、まず施設に入ってくれ」などの虚偽の説明をする事例が多く見られる。 これでは、施設入所の事実上「強制」だ。こうした間違った対応により、住居を失った多くの若者が申請を諦めている。
ネットカフェなど住居不定状態からの申請であっても認めること、生活保護決定後は「居宅保護の原則」を守り速やかにアパートへ移れるよう支援することを、改めて全国の福祉事務所に周知するべきだ。
東京都に向けた提言 プロジェクションマッピングよりも貧困対策を
東京都は、24年度予算案に、プロジェクションマッピング事業として庁舎分9億5000万円、その他約10億円を計上している。[2] その一方で、都内のネットカフェには家を失った若年層が数千人滞在している。１９年の調査では、東京都内に１日あたり４０００人のネットカフェ難民がいることが明らかになっている。
プロジェクションマッピングの今年度予算約１９億５０００万円があれば、およそ４３００人に対し、３ヶ月分のビジネスホテルが確保できる計算となる。（一泊５０００円で計算した場合）。いま、ホームレス状態の人が生活保護を受けた場合、適法に生活保護制度が運用されたとしても、アパートが見つかるまではネットカフェに泊まるか施設に入所するかの二択を迫られている。ビジネスホテルに数ヶ月泊まりながらアパートを探せる形が整えば、安心して生活保護を受けられる人が増えるはずだ。東京都は、インバウンド向けの観光需要に予算を割くのではなく、足元の貧困対策に舵を切るべきだ。
さいごに 「ホームレス」となった人の命を守り、違法行為をなくすボランティアを募集中
集計からは、福祉事務所に行った人のうち75%が何らかの違法行為を経験していることがわかった。水際作戦にあってしまい申請ができなかった人、意に反する形で劣悪な施設に入れられてしまった人は、私たちの相談窓口に繋がった人以外にも多くいるはずだ。
7月から9月にかけては、気温が35℃以上を超える猛暑日が連日続くと推測されている。空調が設置されていない施設への収容や、路上とネットカフェを行き来しての生活は、命の危険にも繋がる。しかし、福祉事務所の対応の違法性に当事者が気がつくのは難しく、泣き寝入りしている人が多くいると考えられる。そこで、市役所前でチラシを配ったり、食料配布を行ったりすることを通じ、問題を抱えている人に直接アクセスし、生活保護の利用をサポートする。
日程は以下の通り。
市役所前でのアウトリーチ
７月３１日・８月１・２・５日
９月２・３・４日
食料配布
８月３０・３１日
９月７・８日
ボランティアを希望する人は、以下から連絡してほしい。
筆者：岩本菜々（いわもと なな）。
1999年生まれ。一橋大学大学院社会学研究科修士課程在籍。外国人労働者がコロナ禍で解雇され困窮しているという報道を目にしたことがきっかけで2020年にNPO法人POSSEに参加。奨学金返済者の実態調査および政策提言、困窮者支援活動などを通じて労働・貧困問題に取り組んでいる。NHK『日曜討論』TBS『news23』『報道特集』などのメディアに出演。
【問い合わせ先】generationleft.platform@gmail.com
・言論プラットフォーム「ジェネレーション・レフト」では、プラットフォームの運営や自身の記事の掲載、議論への参加に関心がある若者からのお問合せも随時募集しています！
・様々なテーマで学習会も企画しています。例）優生保護法・優生思想、気候危機、労働・貧困問題など。 関心のある方はどうぞご気軽にご連絡ください。
[1] https://www.tokyo-np.co.jp/article/312074
[2] https://www.jstage.jst.go.jp/article/jjsci/58/12/58_42/_pdf/-char/ja
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