外資転職に英語力は必要ない？？

こんにちは。
キャリアコーチの田治です。

キャリア相談で、よく聞かれる質問があります。
それは、外資転職にどれくらい英語力が必要かどうか。

「外資＝英語力必要」と考えている人が多いので、必然的にどれくらい英語力が必要か考えてしまうのでしょう。
ただ、本当に外資転職に英語は必要なのでしょうか。

そこで今回は、実際に外資転職では、どれくらい英語力が必要なのか説明していきます。

この記事を読んで頂くと、

①外資転職で必要な英語力が分かる
②なぜ外資転職で英語力が必要か分かる
③英語力ゼロで外資に転職出来る

外資系とは？

まず前提として、外資系といっても英語力は必ずしも必要とは限りません。

なぜなら、外資系で働いている社員は、ほとんどが日本人であり、社内のミーティングやお客さんとの商談も多くが日本語で行われているからです。

そこで気になるのが、そもそもの外資系の定義。
簡単にいうと、外国資本会社の日本法人。それが外資系です。

なので、外資系と一括りにまとめてもいろんな会社が存在します。

ただ共通しているのは、日本支社ということ。
であれば、もちろん顧客は日本のお客さんになり、日本の商慣習に合わせて、各社ビジネスをしています。

なので、外資系といっても、日本のお客さんに対してサービスを提供しているので、業務内容は日系とあまり変わりません。

では、実際に外資企業と面接において、どの場面で英語を喋る必要があるか説明していきます。

英語面接って実際にあるの？

英語面接自体は、私も何回か経験したことがあり、
これから皆さんも外資転職をする中で遭遇することはあるかと思います。

大前提ですが、外国人との面接の際には、必然的に英語での面接になり、外資面接で英語が必要なケースは主に外国人との面接になります。

ただ大きく分けて、英語面接が必要な3つのケースを説明していきます。

英語面接があるケース1：採用担当者（人事）

日系で働いている方には、あまり想像出来ないと思いますが、
外資ITの会社では、採用担当者が外国人なことはよくあることです。

その中でも、シンガポール在住の採用担当者が日本の求人も担当していることがあり、その際には100%英語での面接になります。
このようなケースでは、日本の文化にも馴染みがなく、全く日本語が話せない外国人と面接になるので、そもそも英語を喋らないとコミュニケーションが成立しません。

しかしながら、採用担当者が日本在住のこともあります。
このケースの方がより一般的ですが、このような場合でも外国人によって、日本語力が変わってきます。
日本語が全く喋れない人もいますし、日本語を流暢で喋れる人もいます。

前者であれば、必然的に英語面接になってしまいます。
ただ英語力が必要のないポジションであれば、ここでの英語力はあまり合否には関係ないです。

英語面接があるケース2：上司が外国人

「外資系=日本支社」といっても、外国人が上司になることも稀にあります。
その場合は、日本語を喋れるケースが多いですが、社内のミーティングなどは英語も交えてコミュニケーションになります。

上記の場合は、上司も日本支社に所属しているケースですが、
直属の上司が日本支社に所属しているのではなく、APJ(Asia Pacific Japan)所属のこともあります。
そのような場合は、多国籍なチームで、それぞれが異なる国のマーケットを担当しています。

APJ所属の上司であれば、もちろん業務上でも英語でのコミュニケーションを求められますし、面接も全て英語で行われます。

なので、上司が外国人であった場合は、高確率で英語面接になります。

英語面接があるケース3：部署統括が外国人

ケース2との違いが分かりづらいですが、
簡単にいうと上司の上司が外国人の場合には、英語面接を行う可能性があります。

というのも、直属の上司が日本人であった場合でも、部署の統括は外国人の為、最終決裁者である部署のDirectorと面接をすることがあります。

このようなケースでは、本社のシニアマネージャーレベルが出てくることもありますし、APJのDirectorレベルが出てくることもあります。

いずれにしろ、このようなケースでは英語面接が必須になります。

まとめ

外資系とはいえ、必ずしも英語面接があるわけではないです。
ただ上記の3つのケースの場合、英語面接は発生してしまいます。

実際に外資系に転職する際に、希望先が英語の面接が必要がどうか知りたい方はご連絡ください。

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