素晴らしき外資系テック企業の福利厚生

すっかり更新が滞っていましたが、前回の予告通り、今回は外資系テック企業の福利厚生を取り上げます。

みなさんは外資系の福利厚生についてどのようなイメージを持っているでしょうか？　「外資系は給与は良いが福利厚生は日本企業に劣る」というイメージを持っている人も多いのではないかと思いますが、全くそんなことはありません。むしろ、かなり手厚い福利厚生が用意されています。そして、コロナ以降、福利厚生はさらに手厚くなっているように思います。

では、外資系における福利厚生（「Perks」と呼ぶことが多いです）には具体的にどういうものがあるのでしょうか？　会社によって違いはあると思いますが、大体次のような内容かと思います。

昼食代
スナック・ドリンク
自己啓発（Personal Development）
健康
リモートワーク

昼食補助は会社によっては自社で食堂を持っていたり、ケータリングだったり、金銭補助が出たり様々ですが、いずれにせよ無償で昼食を食べることができます。仮に一食1000円だとしても、20日で2万円、1年で24万円ということになり、馬鹿にできない金額です。（もちろんこういう補助が出ない会社もあります。というか多分そういう会社の方が多い）

スナック・ドリンクは、会社に無料で食べられるお菓子や飲み物（アルコール含め）が常備されていることを指しています。こうした仕組みがある会社だと、会社にいるときには飲み物も含めてまったくお金を使わなくなります。

自己啓発は、資格試験だったり、書籍購入だったり、英会話スクールの授業だったり、自己啓発に自由に使える補助です。年間当たりで支給上限が決まっていて、その金額の範囲内であれば使途も含めて自由に決めることができます。年間10万円以上出してくれるところもあります。

同様に健康についての補助がある会社もあります。マッサージとか、ジム費用とか、ランニングのためのグッズとかですね。これも年間数万円支給される会社があり、あらかじめ決められている用途の範囲で自由に購入することができたりします。

コロナ以降は、リモートワークについての補助が増えた会社もあるかと思います。モニターとか、椅子とか、備品とかに使える補助ですね。これも年間数万円くらい支給される会社もあります。

アメリカに本拠を置くテック系企業の多くは、コロナ終息以降もリモートワークを推進する予定で、サンフランシスコなどのオフィス費用が極めて高いロケーションを引き払って、もっと安価な地域に移転したり、オフィススペースを縮小したりしています。結果、削減できたコストを、こうした福利厚生に充てはじめた結果、コロナ以前より福利厚生は充実してきているというのが私の印象です。

実際の福利厚生のレベルは会社によって様々なので、転職を検討している人は、福利厚生の内容を聞くのも良いと思います。ほとんど0円の企業もあれば、年間100万円近い福利厚生が用意される企業もあるので、OTEやRSUというDirect Compensationに加えて、福利厚生の金額を加味することで、より正しい比較ができるはずです。