国際学会参加のススメ
はじめに
ここ数年で、国際学会に数回参加しまして、その参加の意義について考えることがあったため自分の考えをまとめたいと思います。
国内学会の方はこちらの記事を参照ください。
国際学会参加の意義
世界を知ることで日本が見えてくる
諸外国との比較から見える日本の労働衛生・産業保健状況というのは国際学会参加の大きなメリットの一つです。日本の産業保健は、日本独特なものです（というかどこの国もそれぞれ独特の産業保健を呈しているのですが）。我々の普段の産業保健活動は、国の様々な要因に依存しているにも関わらず、日本にいるとその独特さに気がつけず、何が当たり前で何が当たり前じゃないかということかわかってないという状況に陥りがちです。法律や、国民性・文化・慣習、企業ごとの制度などが分かりやすいです。いくつか例をあげます。
健康診断
健康診断の受診を法律で規定していて、さらに高い受診率であるのは日本独特です。法律で決まっていないところや、受診率が低かったり、ましてや事後措置なんてものもなかったりします。日本では当たり前にされていますが、健康情報を企業が管理することは欧米からすればナンセンスというか発狂レベルと言えるかもしれません。海外の従業員が日本の企業で健康診断を受けることに強い抵抗感を示してトラブルになる事例も起きています。日本の安全配慮義務の概念も国際的にはがらりと変わるのです。どこまでを本人任せにして、どこまでを産業保健職が介入するべきかも、企業が責任を負うのかも、所が変わればやることも大きく変わるわけです。
労災認定
どの疾病が労働災害として認定され、公的に補償されるかどうかも国によって大きく違います。例えば、日本のようにメンタルヘルス不調（精神疾患）が労災として認定される国はそう多くはありません。日本って優しいなという単純な話ではありません。労災認定されるから、労働者が救済されるという簡単な話ではなく、それがあるから企業や労働者側の対応も変わるし、専門家の立ち位置が良くも悪くも変わってくるんですよね。そもそも、メンタルヘルス不調にせよ、脳・心血管疾患にせよ、発症と業務との関連性の証明は極めて困難です。その極めて困難な因果関係を認定基準で線引きして国が補償するというのも、ある意味では奇妙なことなのかもですよね。その話もここ20年の話では劇的な変化を遂げているという経緯も知っておくとよいと思います。
諸外国との比較についての資料です。
精神障害の労災認定に関する諸外国の状況等
https://www.mhlw.go.jp/content/11201000/000958046.pdf
https://www.mhlw.go.jp/content/11201000/000958046.pdf
厚生労働科学研究費補助金（労働安全衛生総合研究事業）「諸外国の産業精神保健法制度の背景・特徴・効果とわが国への適応可能性に関する調査研究（H23-25)」
（日本の）パブリックメンタルヘルスの歴史については、川上憲人先生の講義がとても参考になります。
休業補償やRTW
休業した際の補償制度も国によって異なります。補償割合・補償期間も様々です。休んでいる期間に補償があれば良いという話ではなく、補償があるほど人はより休む傾向があり（休むことがキャリア上デメリットにもなる）、その分のコストは国・国民・労働者・企業・保険会社・健保組合が負担したりするわけです（費用負担元も国よってまちまち）。労働者が休むという国全体の労働力、人的資本の観点（ひいては国際競争力）や、コスト的なところにもつながってきます。こうした制度が違うため、国によっては、RTW（Return to Work）に力を入れていたり、その領域の論文が多かったりします。なので、論文や海外学会の発表で、"RTW"という言葉を見てもその背景は異なるという理解が必須です。
日本では一億総活躍という号令のもと両立支援という取り組みが広がりを見せていますが、それは、少子高齢化や、労働力減少という背景があったり、休める制度が比較的普及しているからですよね。
なお、産業保健の所轄官庁は、日本では厚生労働省（Ministry of Health, Labour and Welfare）ですが（日本では労働省と厚生省が2001年に合併）、海外では、Ministry of manpower、Ministry of Health、Ministry of Labour、Ministry of Labour and Social Affairsだったりします。所轄官庁がどこかにもお国柄が出ていますよね。
人材流動性（Turn over）
（少しずつ変わりつつありますが）日本では終身雇用がまだ一般的であり、転職する方はまだそう多くありませんよね。日本では解雇規制が強いという側面がありますのでね。一方で諸外国では、転職することは一般的な選択であり、転職しながらキャリアアップするものだったりします（インドネシア人に尋ねたところ、みんなハイサラリーを求めて転職するのが普通なんだ、って言ってました）。いわゆるジョブ型の労働市場の場合には、復職時の配置転換の議論や、就業上の配慮（Job accommodation）も全く変わってきますからね。また、健康経営（Health and. Productivity Management）の議論で従業員に投資をするといっても、すぐに従業員が辞めて変わってしまうような環境であれば、経営者サイドからすれば投資するインセンティブを感じにくいですよね。従業員サイドとしても、長期的に所属するつもりがない企業に対しては、産業保健サービスをそこまで期待しないのかもしれません。産業保健サービスが何を指すのかも国によって大きく異なりそうです（この辺りは企業の無形資源について抑えておくと良いと思います）。
最近では、日本はジョブ型に移行しようとしつつある（？）わけですので、ジョブ型になって、人材流動性が高い（＝Turn overが早い）世界線では、求められる産業保健が変わる可能性もあるといえますよね（すでに一部の外資系ではその傾向があるようですが）。
ジョブ型・メンバーシップ型の議論は、濱口桂一郎氏の記事を複数読んでおくと良いと思います（海外では、そもそもメンバーシップ型という言葉自体がないはずで、全く通じないとは思います）。
法律・規制
産業保健は、法律・規制と常にセットで考える必要があります。産業保健活動は活動根拠によって、法的要求事項（企業の義務、努力義務）や、ガイドラインやマニュアル、手引き等による推奨的な事項、自主的な取組事項に分けられます。そして、それらは国によって大きく異なります。
分かりやすい例で言えば、産業保健職の選任義務や立ち位置でしょうか。日本では、50人以上の事業所では産業医の選任が義務付けられていますが、他国ではそうではありません。産業医の立ち位置として、主に病院で産業医学の専門家がfit for workの助言を行う国と、企業の中で産業医学の専門家がfit for workの助言を行う国があったりします。国ごとの事情は次の資料に委ねますが、他国の専門家と議論する際には、一通り目を通しておくとよいと思います。最近の、産業保健看護職の選任義務の議論についても、諸外国と比較するからこそ言える意見もあるように思います。
https://www.mhlw.go.jp/stf2/shingi2/2r9852000000qmvh-att/2r9852000000ryv7.pdf
Country Reportとして国ごとのレポートも載せときます。
松田晋哉. フランスの産業医制度. Journal of UOEH. 2013;35(Special_Issue):67-72.
石丸知宏, 廣里治奈, 森貴大, et al. インドの労働衛生に関する制度および専門職育成の現状. 産業衛生学雑誌. 2020;62(3):136-145.
深井七恵, 平岡晃, 梶木繁之, et al. タイ王国の労働衛生に関する制度および専門職育成の現状－日本企業が海外拠点において適切な労働衛生管理を実施するために. Journal of UOEH. 2018;40(1):33-44.
平岡晃, 梶木繁之, 小林祐一, et al. インドネシア共和国の労働衛生に関する制度および専門職育成の現状―日本企業が海外拠点において，適切な労働衛生管理を実施するために. 産業衛生学雑誌. 2017;59(6):229-238.
岡原伸太郎, 李秉雨, 小笠原隆将, 森晃爾. 韓国における保健管理代行機関制度の背景と運用に関する調査報告. Journal of UOEH. 2014;36(3):217-226.
伊藤直人, 平岡晃, 梶木繁之, et al. 中華人民共和国の安全衛生に関するリスクマネジメントの制度と実態. 産業衛生学雑誌. 2020;62(2):72-82.
こちらのサイトにも国際的な労働問題が掲載されています。
次の論文では、フィンランド方式の産業保健サービスが例示されています。
五十嵐千代. 産業保健における産業保健看護職の役割と展望. 産業医学レビュー. 2024;36(3):213-234.
法律・規制の話 その２
危険性が明らかになっているアスベストがいまだに禁止になっていない国や、タバコ税が安く喫煙しやすい環境で喫煙対策がほとんど進んでいない国もあったりします（日本の飲酒対策やギャンブル対策が遅れているとも言えるかもしれませんが、あまり日本では問題視されていません）。
企業で行う産業保健活動だけでは限界があるときには、国・政府を動かして、法律やガイドラインをつくる方が手っ取り早いこともありますよね。日本の既存の法律を変わらないものと捉えるのではなく、世界各国の法律を参考にして、よりよい法律をつくっていくという姿勢も国際学会に参加することの意義なのかもしれません。なお、法律をつくるのは政治家の仕事と思うかもしれませんが、専門家の立場で、良好事例をつくったり、科学的知見をつくったり、学会等で情報発信をすることも、新しい法律やガイドラインを作る際の重要な知見となりますよね。
そういえば、介入のはしごにおいても、一番インパクトがあるのは「不健康な選択の規制」となっています。
ILO条約批准
私の経験では、国際学会ではあまり話題になったことはありませんが、過去にILOの方と話をしたときに、日本のILO条約批准状況については言及されていたので、この記事で紹介しておきたいと思います。なんだかんだいって日本は外圧に弱いところがありますしね、日本の労働衛生レベルをさらに上げるためには、ILO条約批准の声を上げていくとよいのかもしれません（とは言え、この辺りは正直なところ不勉強です。日本ではほとんど話題になりませんしね）。ご興味がある方はぜひどうぞ。三者構成原則（tripartism）についても載せておきます。
濱口桂一郎. 労働立法プロセスと 三者構成原則
https://www.jil.go.jp/institute/zassi/backnumber/2008/special/pdf/012-016.pdf
労働衛生の潮流や傾向が分かる
国ごとに、労働衛生・産業保健上の課題は大きく異なります。日本ではあまり大きくは問題視されていませんが、例えば児童労働や、強制労働、インフォーマルワーカー、ギグワーカー、フリーランスワーカーの問題が挙げられます。日本の産業保健はほとんどカバーされていませんが、一次産業（農業・林業・漁業）の産業保健や、中小企業（SMEs: Small and Medium Enterprises）の産業保健の議論もちらほら盛んな印象です。そういえば、海外の産業医は、石油産業（Petroleum industry）や鉱業（Mining）に所属している人もけっこう多い印象です。
ディーセント・ワーク（働きがいのある人間らしい仕事）
「ディーセント・ワークとは、権利が保障され、十分な収入を生み出し、適切な社会的保護が与えられる生産的な仕事を意味します。それはまた、全ての人が収入を得るのに十分な仕事があることです」。言い換えれば「働きがいのある人間らしい仕事」とは、まず仕事があることが基本ですが、その仕事は、権利、社会保障、社会対話が確保されていて、自由と平等が保障され、働く人々の生活が安定する、すなわち、人間としての尊厳を保てる生産的な仕事のことです。
ディーセント・ワークという用語が国際学会で頻出かは分かりませんが、労働衛生に関わる人間としては知っておくべき概念だと思います。
世界の公衆衛生上の脅威を知る
2019年の新型コロナウイルス感染症によるパンデミックも、公衆衛生上警鐘を鳴らされ続けてきた中で起きました。そして、今後の脅威を予測しておくことも重要だと思います（この辺りは、国際学会の話とは逸れますが）
海外の人から見た日本の産業保健が見える
日本の労働衛生・産業保健は、他国からどう見えているのでしょうか？例えば、とても衛生的で礼儀正しい国であり安全衛生レベルが高いと思っている方もいるかもしれませんし、長時間労働や過労死を挙げる方がいるかもしれませんし、超高齢化社会をどう対処するのかと注視されている方もいるかもしれません。海外の研究者とコミュニケーションをとったり、プレゼンに対する質問内容を聞いていると、このあたりがぼんやりと見えてきます。じゃあそれになんの意味があるのか、というと、個人的には以下のポイントをあげたいと思います（詳細は割愛）。
・日本の労働衛生・産業保健の強みと弱みが分かる
・今後取り組むべきポイントが見えてくる
・日本の当たり前を疑える
・研究の切り口、アイディアに繋がる
・専門家としての視座が高まる
日本の過去と未来
日本の産業保健の歴史は、すごい大雑把にいえば、徴兵制度としての健康診断や、軍医から工場医への転向、結核や赤痢といった感染症への対応、SHP(
Silver Health Promotion）やTHP（Total Health Promotion）、作業関連疾患としての生活習慣病、脳・心血管疾患の予防、過労死予防、メンタルヘルス対策、ストレスチェック、健康経営、最近ではSDGsといった流れがあります。他国では、その先をいっていたり、その手前部分であったりします。国の産業保健そのものを進んでいる・遅れているという評価をすることは困難ですが、部分的には、対策がうまくいってたり、うまくいってなかったりしますので、参考にできる点は多いですよね。例えば、喫煙対策や、塩分対策、肥満対策といった点は、取り組みが参考になりやすいように思います。
日本の産業保健の歴史を知っておくことも、非常に重要です。海外の研究者らとコミュニケーションを図る際には、「なぜ日本ではそういうことになっているのか」という説明ができると良いからです。どうであれば、海外の研究者からは、日本の専門家・研究者🇯🇵とみられますので、それなりに日本を語ることが求められます。「なんで日本がそうなっているか分からない」では、ちょっと会話が物足りなくなりますよね。
日本のガチオブガチが集まる
国際学会に来る日本人たちのガチ率は非常に高いです。日本の労働衛生・産業保健を背負って立つ方々ばかりです。ガチ産業医よりガチのさらにガチです。20年、30年、40年と日本の労働衛生・産業保健に関わってきている方もいますしね。日本国内学会では、恐れ多くて声もかけられないような人たちばかりです。そんな方々とも少人数で交流しやすいのも国際学会ならではです。「あ〜、ICOHで会った＊＊さんですね」と印象付けて覚えてもらいやすくもなると思います。
なお、ICOH@Moroccoでは、日本人会が60人ほど集まりました。お偉い方々ばかりで、恐縮しすぎてお酒が喉を通りませんでした（大嘘）。
参加メンバーで熱い話ができる
とても感覚的な話ですが、国際学会ならではの熱い話ができることがよくあります。海外ならでは高揚感がなせるわざだと思います。私も国際学会では、普段よりもテンションが少し高くなっているような気がします（笑）。例えば、国際学会では、謎のダンスの時間や音楽の時間、えたいの知れない食事やお菓子が出てきたりします。そのような非日常空間では、えらい人たちの普段は見せることのない一面を垣間見ることができるかもしれません。
教育的な意味で言えば、国際学会に参加することで、その後の教育・指導がしやすくなる・受けやすくなるように思います。これは、人となりが分かる、相互理解、同じ釜の飯を食べる経験や、非日常を共に経験すること、自己開示しやすくなる感覚、心的距離が近くなること、コミュニケーションコストが下がることが影響していると思っています。ビジネス領域でいうところの「オフサイトミーティング」に近い役割があるように思っています。
こちらの音声コンテンツもおすすめです。
がんばろうと思える
人は怠惰な生き物です。だからこそ、外部刺激が必要だと思うのです。世界の一流の研究者たちと交流し、刺激をもらうことで、明日からもがんばろうと思えるのではないでしょうか。世界中で、労働衛生・産業保健についてこんなに一生懸命取り組んでいる人がいるんだ、と思うだけで、専門家としては身が引き締まるような気がします。日本でも学会に参加することで、こんなに仲間がいるんだと、とても心強くなる感覚が得られますが、国際学会に参加することで、世界中にこんなに仲間がいるんだと嬉しくなりますよね。労働衛生・産業保健はどの国でもそうメジャーな領域ではありませんしね。ニッチな領域で、普段は孤独が強いこそ、この世界に仲間がいる、という感覚はとても重要だと思います。
視座を高める
産業保健専門職として視座を高めることは極めて重要なのではないかと思っています。それは、産業保健専門職が、単にいち個人をみるということだけではなく、いち企業をみるということだけでもなく、より大きな集団、組織、コミュニティを俯瞰的に見て、時間軸の先を見通し、幅広い層とのコミュニケーションが求められるからだと思っています。（まだこの辺は言語化不足です、すいません）。
私が考える視座を高めるためのムーブは、以下の通りで、その中の一つとして国際学会への参加が含まれると思っています。
・視座の高い専門職と議論する
・幅広いコミュニティに参加する（特に異業種・他流試合がおすすめ）
・幅広い書籍を読む（専門書というよりも、リベラル・アーツ）
・高い視座での思考を試みる
説明力がつく
海外の研究者とコミュニケーションする際に、日本の状況を知っていなければ説明することができません。「ジャパニーズシチュエーション・・・？アイドンノー🤷」とか連発していたら、ちょっと恥ずかしいというか悲しいですよね。どうであれ、日の丸を背負っているとも言えるわけですしね（さすがに大袈裟ですが）。日本語でも難しい説明を英語でする場面もあります。
度胸がつく
国際学会に来れば（発表すれば）、なんだかんだ度胸がつきます。自分をストレッチさせる経験は重要ですよね。フライトを逃しそうになったり、ロストバゲージしたり、言葉の通じない国であがく経験の積み重ねが、専門家としても人間としても度胸をつけるんじゃないかと思います、たぶん。
英語を勉強しようと思う
自分は何十回も何百回も、何千回も英語を勉強しようと固く誓っては挫折した経験がありますが、それでも、まあやっぱり英語は大事ですよね。そろそろまじで英語勉強しましょう。自戒を込めて。
国際学会での学びを深めるために
国際学会に参加する際に、その学びを深めるために、最大化するためにどうすればいいのか。まだ私自身もにわかの身ですが、上から目線で説明します笑
日本の産業保健のなぜを追求する
日本のさまざまな産業保健事情をある程度は喋れるようにしておくとよいと思います。「なぜ日本ではそうなっているのか」ということを普段から意識して知るように努力すると良いと思います。ストレスチェック、過重労働、健康診断、健康経営、化学物質管理などなど
海外の事情を知る、アンテナを張る
海外の産業保健に限らず、海外の事情を普段から知ろうとすることがよいと思います。産業保健を海外の国々と比較する意識を持ったり、例えば、フランスでストライキがあったり、アメリカでウーバー労働者が従業員と認定されたり、とかそういったニュースです。
積極性をもつ
参加時には、積極性こそ全てです。誰とも喋らずに国際学会を終えることもできますが、それではもったいないですよね。発表する、質問する、議論する（そういうプログラムに参加する）、食事に一緒にいく、などなど。国内学会でも同じですけどね。
英語を勉強する
いわずもがな
次の産業保健関連の国際学会
ACOH: Asian Congress of Occupational Health
2026年8月5日〜8日@マレーシア, クチン
ICOH: International Conference of Occupational Health
2027年2月14日-2月19日@インド、ムンバイ
（2027年のバレンタインデーです）
AOHC: The American Occupational Health Conference
AOHC 2025
2025年4月27日〜30日
JW Marriott Austin, Austin, TX
https://acoem.org/American-Occupational-Health-Conference-(AOHC)/Future-Conferences
学会参加ススメのブログ・記事等
おまけの有料部分
ここから先は、おまけです。ガチ産業医がこれまで参加した学会と、産業保健的国際学会の紹介をしているだけです。プライベートの写真も含まれているので有料化していますが、特に読む価値もない部分です。投げ銭程度に購入いただくか、酔狂にもご興味があればご購入ください笑
ガチ産業医がこれまで参加した学会
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