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大よそ5人に1人の若者がLINEを利用していない

こんにちは、『未来を数字に』プロジェクトです。
Instagramに続いて、今や国民的インフラともいえる存在感を示しているLINEについての調査結果をお伝えしていきます。

まずは、LINEの利用状況です。

公表されているLINEユーザー数は最新で7900万人、単純計算で、国内人口1.2億人超の約6割が利用していることになります。

さて、これを首都圏、近畿圏に居住する15-34歳の若者に限定した場合はどうでしょうか?
もうおわかりかと思いますが、利用率が6割よりも高い傾向を示していました。

具体的には、LINEを定期的に利用している若者は全体の約73%、(必要な時だけ)たまにの利用が約7%、ほとんどあるいはまったく利用していないが約20%でした。

調査対象属性全体の人口推計値が1180万人であることから、この73%となる861万人が定期的に利用しているユーザーとなります。
さらに、仮にもし同年代なら、居住エリアに関係なくこの程度の利用状況とするならば、15-34歳人口約2540万人のうち、1854万人が定期利用していることになります。

また定期的な利用者のうち、連絡ツールとしての利用が中心の方が62%、それ以外の利用中心が5%、連絡ツールとそれ以外の半々程度の利用の方が6%となっていました。
大半のユーザーが、連絡ツールとしてLINE利用しているということがハッキリと確認できる結果となっています。

少々意外だったのは、未利用が20%もあったことです。

これが中高年層やシニア層なら何となくわかるのですが、正直、ネットネイティブ世代である若者層でこの数値は、大きいなぁという印象を受けました。
(10人のうち2人は、LINEを使っていないということになりますから。。。)

ただこのあたりはもう少し、性別や年齢区分別などをみなければ何もわかりませんので、次回は性別や年齢区分別、居住エリア別などでみていきます。

気になる方のため、以下に、今回実施した調査の概要についてメモしておきます。

調査対象は15-34歳の若者で、首都圏もしくは近畿圏在住の方へ2018年5月10日~13日にインターネット調査を実施しました。

結果、全件で1744サンプルを得ましたが、より分析精度を高めるために、自由に使えるお金への回答結果から外れ値を検出、これを除くサンプルを有効としています。

また有効サンプルについても、政府統計の2018年10月1日現在の人口推計値に従うべく、適宜無作為に間引きし、できるだけ実態に近いサンプル構成として集計を行いました。

*本調査結果の詳細についてのお問い合わせは、矢野経済研究所 未来企画室までお願いします。

今春、矢野経済研究所 未来企画室は新プロジェクトを始動しました。 『未来を数字に』をコンセプトに、独自の切り口で、今はまだ数値化されていない未来の価値や潜在価値などを、あれこれ数字で表現していきます。