未来を数字に

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『未来を数字に』をコンセプトに、独自の切り口で、今はまだ数値化されていない未来の価値や潜在価値などを、あれこれ数字で表現していきます

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YouTubeに特別な価値を感じて利用している割合は他のSNSと同じ4分の1

こんにちは、『未来を数字に』プロジェクトです。若者のYouTube利用についての調査結果ご報告の続きとなります。今回は、ユーザー一人一人にとってのYouTubeの価値を分析した内容です。（ちなみに前回までは、ユーザー自身が感じる価値の大きさに関係なく、YouTubeの利用イメージに関するの価値測定を行ってきた点で今回と異なります。）過去のTwitter、Facebook、Instagram、LINEでも同じ算出方法をとりましたが、念のため、その考え方や算出方法に

男性はユーチューバーを意識＆女性は視聴者としての傾向がうかがえるYouTubeの存在価値

こんにちは、『未来を数字に』プロジェクトです。前回に引き続き、若者のYouTube利用を通じた価値の充足度についてのご報告です。今回は、性別、年齢区分別、居住地別にどれくらいの違いがあるかを見ていきます。まず性別、全体的な傾向として男性よりも女性の方がやや価値の充足度が高い傾向を示していましたが、さほど大きな差ではありませんでした。参考までに、TwitterやFacebookでは男性の方が、Instagramでは女性の方が、それぞれ高い傾向を示していました。

若者のTV離れは必然！？YouTubeに「オリジナリティ、個性」の価値をみる若者

こんにちは、『未来を数字に』プロジェクトです。前回に引き続き、若者のYouTube利用についての調査結果のご報告です。今回は、当社が設定した心の豊かさにつながるであろう20項目の価値観について、YouTubeがそれぞれどれだけ満たしていると思うかについて集計整理しました。（個人的な好き嫌いなどに関係なく回答頂くようお願いしています。）結果、「オリジナリティを出す、個性を出す」が同率で最も高い傾向を示していました。ちなみに、過去のTwitterやFaceboo

社会人になるとYouTubeの定期利用者は徐々に減少

こんにちは、『未来を数字に』プロジェクトです。少し間が空いてしまいましたが、前回に引き続き、若者のYouTube利用について調査した結果をご報告します。本日は性別、年齢区分別、居住地別、いわゆる基本属性別の傾向についての内容です。結論からお伝えすると、有意差（ハッキリと違い）が確認できたのは性別と年齢区分別であり、居住地別には差が確認できませんでした。それでは具体的に見ていきましょう。まずは性別。定期利用をしている割合は、男性67.1％、女性58.2％で

目指せ人気Youtuber！？定期的に動画を投稿している15-34歳の若者は数％

こんにちは、『未来を数字に』プロジェクトです。今日からは、しばらく、若者のYouTube利用についての調査結果をお伝えしていきます。その最初となる本日は、YouTubeの利用状況についてです。まず概況として、YouTubeを定期的に利用している若者は全体の63.6％、（必要な時だけ）たまにの利用が15.7％、ほとんどあるいはまったく利用していないが20.7％となっていました。したがって調査対象属性全体の人口1180万人のうち、750万人が定期的に利用しているユ

消費増税前に購入しておくモノでも、男性は非日常的＆女性は日常的

こんにちは、『未来を数字に』プロジェクトです。前回に引き続き、消費増税に向けた事前購入計画に関する調査した結果のご報告です。本日は、どのようなモノ/コトを事前に購入しておくつもりかを、性別に整理しました。なぜ性別なのかと言えば、事前購入の計画の有無について明らかな差を確認できたためです。（念のため、年齢区分別、居住地別にも整理してみましたが、予想通り、その傾向に違いは見られませんでした。）事前購入計画の有無において男性＜女性となっていましたが、これが顕著に表

消費増税前に購入しておくモノ/コト第１位はやっぱり家電

こんにちは、『未来を数字に』プロジェクトです。前回に引き続き、消費増税に向けた事前購入計画に関する調査した結果のご報告です。本日は、どのようなモノ/コトを事前に購入しておくつもりかを整理してみました。タイトルにもある通り、その第一位は家電。第二位以下を圧倒的に引き離しています。本日の日経新聞にもありましたが、大手家電量販店でもいわゆる白物家電や大型テレビの売れ行きが好調なようです。大よそ10年前に実施したエコポイント制度の影響と、今回の消費増税が重なって

消費増税前に何かを購入しておく計画がある若者は全体の2割＆男性＜女性

こんにちは、『未来を数字に』プロジェクトです。今回は、間近に迫る消費増税に向けた事前購入計画に関して調査した結果をご報告していきます。まず、消費増税前に何かしらの事前購入の計画がある若者（首都圏ないし近畿圏在住の15-34歳の男女）は、全体の20％となっていました。新聞などのメディアでも報道されているように、これまでの増税前と比較すると消費行動は落ち着いていることが、この結果からもうかがえます。また、事前の消費行動が落ち着いている分、増税後の需要の落ち込みも大き