トランプ革命の真の敵は通貨マフィア
ここでは、ひとつ前の投稿「トランプ革命 今後の予想」で省略した、軍が中心となって始めたトランプ達の革命なのに、なぜ倒すべき敵が通貨マフィアであるのか、私の考えを述べてみます。
ぜひ、「トランプ革命 今後の予想」を、先にお読みになってください。
通貨マフィアがやってきたこと
まず、私が考える通貨マフィアとは、各国の中央銀行の所有者（株主）や運営者（巨大資本家）のことです。さらに、IMFや世界銀行に関わる大手金融機関も入るでしょう。（その他の銀行や証券会社、ファンドは通貨マフィアの手先、単なるフランチャイズだと見ています。）
陰謀論で出てくる世界の支配構造に、上の画像のようなピラミッド構造があります。私はこれをそのまま信じているわけではありません。
しかし、世界の経済支配に重層構造が存在し、その途中の層に中央銀行があることは疑いようのない事実です。そして、中央銀行の層の上部にも誰か（何か）がいるはずだと考えます。それを私は通貨マフィアと呼びます。しかし、具体的に誰が通貨マフィアに当たるのかが、ハッキリと判るような情報は一般には隠されています。
例えば、日銀の株式は55％が日本政府のものですが、残りの45％を誰がどれだけ持っているかは公表されていません。このことを都市銀の役員であった方に質問したことがありましたが、はっきりしたことは知らないと答えられ、調べることは大手証券会社のシンクタンクレベルでも難しいと言われました。また日銀は、現在53兆円もの日本企業の株式を保有していて、大株主の意向に逆らえない日本の産業界を間接的に支配しています。
FRBでもECBでもフロントマンの顔ぶれは見えていても、オーナーは秘密にされています。噂では英国王室、欧州貴族、バチカン教会などが出資し、ロスチャイルド家が資金運用を行っていたのではないかと囁かれていますが、確かめる術を持っていません。
シティでもウォール街でも金融市場を、オーナー達（通貨マフィア）の仕切るカジノだと考えてみましょう。そこにチップ（ドル）を持って世界から客（投資家）がやってきます。その客をもてなすディーラーが銀行や証券会社、投資ファンドです。遊び方も株式、債権、FX、先物取引といろいろあります。最近は仮想通貨も始まりました。
勝つ客も負ける客もいますが、カジノ全体では寺銭（手数料）が入ってきます。その寺銭がカジノの儲けになりますが、何もしなくとも、オーナーはディーラーが儲けた寺銭の一部を手にします。
資本主義が発展する過程で、彼らは国民にも少しだけ分け前を与えることで、この仕組みがバレないよう上手くやってきました。しかし列強が植民地を失い富を収奪することが難しくなると分け前が減り、手下どもがもっと儲けを増やすために暴走するようになったのでしょう。
では、もっと儲けるためにはどうすればよいでしょうか。イカサマをする？ もちろんそれもあるでしょう。過去に何度もやってきたはずです。しかし、ディーラーまで負けてしまっては意味がありません。
もっと良い方法は、客の数や客の使うチップを増やすことです。掛け金が増えれば寺銭も増えます。つまり管理通貨制度のもと発行額を増やし企業に借金をさせ、国が豊かになったように見せかけて、増えた分のドルができるだけ金融市場（投資）に流れ込むようにすれば良いのです。これが1970年代から始まったマネタリズムです。
規模が拡大した金融市場での株価は、実態経済とは関係ないところで大きく変動するようになり、暴騰暴落が繰り返されました。その度に、破産した会社や安売りされた土地建物を底値で買って値上がりしたら売ることで儲けていたのです。
このように通貨マフィアは経済がどう変化しようとも利益を得られます。IMFからの国家への貸付を通して政府の経済政策をコントロールし、配下の企業に利益を誘導することもできます。ですから、この特権を絶対に手放したくないのです。
フィリピンや韓国が通貨危機によってIMFから支援を受けたことで資源や企業が外資に乗っ取られたことをご存じの方もいるでしょう。
あるいは、国家指導者が通貨マフィアに逆らうと、戦争を起こされ殺害されたり（カダフィ、フセイン）、「ならず者国家」と汚名を着せられ（北朝鮮、イラン）経済制裁を科されたりしました。もちろんそれは、政府紙幣を発行した自国の大統領（リンカーン、JFK）でも同じでした。
この文章で、私があえて「マフィア」と表現したのは、従わない者を、暴力、言いがかり、殺人など力づくで排除するやり方が、ヤクザと同じだからです。
現在の基軸通貨であるドルの支配は、アメリカ一国に留まらず世界の支配に繋がります。まさに、初代ロスチャイルドが言った「我に通貨発行権と管理権を与えよ。そうすれば誰が法律を作ろうとも、かまわない。」です。そして、通貨覇権を揺るがす者が現れた時、どんな手を使っても阻止してきたのが通貨マフィアのやり方です。
ここまでで、ドルの通貨覇権を崩壊させなければ、金融マフィアによる世界の支配構造は打破できないことをご説明しました。
軍人の苦悩
次は、なぜ軍が主導して通貨マフィアを潰そうとしているかです。
本来軍人は、家族や同朋の命や財産を守るために戦うことが本分でした。しかし彼らは、それとは無関係に資本家の金儲けのために戦場に駆り出されるようになってしまったのです。紛争によって金儲けを企む金融マフィアは、手先である政治家やマスコミを使い危機を煽り、情報機関（CIA）には裏で敵となるイスラム過激派やネオナチを育てさせました。ですから、金儲けのために犬死させられる彼らにとって最も憎むべき相手は敵兵士ではなく、資本家やネオコンだと判断したのでしょう。
どんな理由であれ同朋の安全が脅かされているのならば、命を懸けて守ることが軍人の務めです。資本家の金儲けのためとは言え、紛争地域にいる同朋に罪はありません。ですから、彼らは資本家の搾取に抵抗する現地の兵士と戦うことを拒否するわけにはゆかないのです。その場合、特に職業軍人としての意識が高ければ高いほど、ジレンマに陥ることでしょう。しかも、それを表立って表明することは彼らには許されていなかったのです。
ニクソンショック以降ゴールドの裏付けが無くなったドルはペトロダラーとして延命してきましたが、通貨マフィアはFRBに通貨発行量を増加させることで作られた富を、金融市場を使って自分たちに還流させ、国民には税金として債務だけを押し付けました。そして、ドル支配から抜け出そうとする指導者が現れると、戦争を仕掛けたり暗殺をして利権を守り続けたのです。これはパパ・ブッシュ政権から顕著になりました。このシステムが続く限り、アメリカ軍はヤクザの用心棒でしかありません。
政府紙幣を発行したJFKは、1963年に暗殺されました。真犯人がオズワルドではなく通貨マフィアに命令された組織（CIA？）であったことを知った者たちの中に愛国者がいたとすれば、彼らは何を思ったのでしょうか。通貨マフィアを排除しなければ、自分たちが理想とするアメリカ建国の理念は失われ、アメリカは悪の手先に落ちぶれることを恐れたはずです。
最初がいつでメンバーが誰なのかは解りませんが、アメリカを再生させようとするグループが出来て、その中で軍人が中心的な役割を担うようになったことは間違いありません。同じ志を持つ者のチームを結成し、通貨マフィアの正体を明らかにし、彼らを排除する手段を検討し、具体的な計画を作成し、実行に当たる適任者を見つけ出すまでには、長い年月が必要だったのでしょう。
そして革命の顔として愛国者たちが担ぎ出したのが、金の力に屈しない大富豪のトランプだったのです。
この話は、近代以降の戦争の多くが金儲けのために行われてきた歴史を知っている方なら、単なる空想以上に受け取っていただけるはずです。
先日、メローニ首相がフランスを批判したとおり、ニジェールのクーデターもCFAフランを使った通貨支配によって貧困を解消できないことが根本原因です。
ニジェールは天然資源が豊富であるのにもかかわらず、通貨価値が実勢より高いことで輸出競争力を持てず国内産業が育たないことに加え、中央銀行の資産の半分をフランスが持って行ってしまうわけですから、幾重にも経済的に自立することを困難にさせられているのです。