【ビジネスパーソン必須知識】ビッグテックとオールドメディアを襲う大激流を知っておこう

既存のSNS、テレビや新聞、ネットニュースなどのメディアがことごとく淘汰される時代がやってきます。

私のTwitterは政治垢であり、数百点の証拠画像を掲載したワードプレスブログも展開しておりますが、noteは、ほぼ政治色を消してビジネスライクに徹しています。

しかし、2010年頃から始まった今回の日米を巻き込む大騒動（共産主義の台頭）は「大進化の終わりの始まりにおける最初のクライマックス」というシビアな現実も知っています。

政治色の強い記事をアップさせたのは、政治とは無関係に「Twitter、Facebook、YouTube、Apple、Google」などが、「公正性を欠くプラットフォーム」や「全体主義に支配されたIT企業」として、粛清される、或いは消滅させられる危険性をはらんでいるからです。

現実に、既に、トランプ大統領は「プラットフォームゆえに、投稿に対する責任を免除した特権」を解除する方針を公的に発信しています。

これを受けて、投稿に対する責任追及と逮捕の危険性を察知したFBのザッカーバーグ氏は、自社株や財産を売り払って「資産隠し」に奔走していることは周知の事実です。

現在、「多くのビジネスパーソンが依存している宣伝媒体やツール」が消えてなくなってしまうかもしれないということです。今回は、そのような真実の一端をTwitter画像を添付しながら紹介してみたいと思います。

プラットフォーム企業にすぎないTwitter社が「言論統制」という破滅の刃を繰り出してトランプ大統領のアカウントを永久停止にした証拠画像です。ちなみに、ツイッター社の株価は暴落しており、「自爆した模様」と伝えられています。1月9日1３時ごろの情報です。

FBもトランプ大統領のアカウントを無期限凍結しました。

直接の原因とされるのが「国会議事堂へのトランプ派の乱入とそれに伴う死傷事件」です。しかし、侵入者たちはトランプ支持者たちではなく、民主党、DS（ディープステイト）、共産主義の手下であるAnnthifa（アンティファ）やBLMのメンバーであり、しかも彼らは民主党系の警官によって招き入れられています。

しかし、証拠動画は既にTwitter社によって削除されています。なので、証拠動画や画像はすばやくスクショなどで保存しておく必要があります。

メキシコ大統領は、「アカウント凍結は検閲」とSNS各社を激しく非難しています。

AppleとGoogleはトランプ大統領とそのメンバーたちが採用しているTwitterに代わる「新しいSNS」であるparler（パーラ）を「検閲をしないSNSであれば禁止する」と恫喝しており、現実に、アプリから削除しています。「公正と中立のプラットフォーム」という存在意義を否定し、偏向報道を強制する自滅的な行為と批判されています。

これらのビッグテックには100％の確率でCCP（中共）の支配が及んでいます。アメリカ民主党、CIA、FBI、CCP、ソロス氏などの金融マフィアは反民主主義において手を組んでいる仲間たちです。メディアも同様で、自由自在にフェイクニュースを垂れ流しているのが現実です。

ほとんどのメディアは、資金提供、脅迫、恐喝、殺戮などの不当な暴力が駆使されて公正さを喪失しています。

こうした現実はTwitter界ではもはや常識です。暴力には暴力を！言論以外に、司法、行政、立法の全ても暴力で牛耳られている限り、最後の対抗手段は暴力や腕力に限られます。

これからのアメリカは不正暴露祭り、赤逮捕祭りに移行すると予測している人たちも少なからず存在しています。

トランプ大統領を支持する10万以上のアメリカ民兵組織。
トランプ大統領を支持する6割強のアメリカ軍人。
トランプ大統領を支持する数百万のデモ隊。

ビジネスパーソンは、こうした「報道されない真実」を正しく理解したうえで、これから起こりえる「超ド級のビッグウェーブ」に対応してゆく準備に備えなければならないわけです。

【おまけ】

フェイクコロナ、フェイクマスク、フェイクワクチン、国籍を明示しないしその詳細も伝えない、「簡単に捏造できるフェイク感染者数」。

これらのフェイクに踊らされている国民。フェイクは利益を生むから仕掛けられているのです。誰が不当な利益を享受しているのか、誰が不当に利益を奪い取られているのか。ここを考えない人は？

CCPの総帥：習近平国家主席を神のように崇める二階氏。

アンティファの黒幕ソロス氏を表敬訪問した小池都知事。

清華大学は中国習近平の母校。
米国「清華拠点のハッカー、スパイ行為」

片山さつき「清華が二階幹事長に名誉教授の称号を授与」
東京都「清華と自動運転や顔認証の共同研究」
小池都知事「清華の要請で医療用防護服1万着を寄贈」
トヨタ「清華と研究拠点を設立へ」

いつまでも同じ世界が続くと思っていると酷い目に遭わされます。

【追記】
Twitter社に抗議して、日米ともにTwitterのアイコンをトランプ氏にする人たちが激増しています。ちなみに、トランプ大統領のフォロワー数は8800万人です。

それでも、Twitter社が生き残れる（対抗するパーラーはまだまだ不完全）と確信している人にとっては「Twitter社の株価暴落」は株で儲けるチャンスになるかもしれません。