保険適用となっても貯えがなければ不妊治療を続けることはできない ─とにかく費用がかかる─

不妊治療ってかなりの費用がかかります。
でも、保険適用されたでしょ？
確かに、その通りです。
それでも、治療を続けるためには貯えが必要になるんです。

2022年4月から不妊治療が保険適用

2022年4月から高度生殖補助医療（ART）も保険適用となりました。

保険適用となったことで、不妊治療で高額療養費制度も利用できるようになりました。

私たち夫婦が不妊治療を受けていた時にもこのような制度があったら、と正直思います。

保険適用される対象年齢や回数に制限はありますが、すごいことです。

私たちの通ったクリニックでの自費治療の料金
1 採卵1回目：214,500円
2 受精数1個：44,000円
3 胚盤胞培養：55,000円
4 受精卵凍結処理1個：55,000円
5 凍結融解胚移植：110,300円
計　478,800円

これらの費用に加え、体外受精までの診察・検査・薬剤等がさらにかかります。

私たちが通ったクリニックでは、1回の採卵から移植までに、少なくとも50万円以上の費用がかかることになります。

保険適用されても15～20万円の実費

不妊治療と言っても、それぞれの夫婦により治療内容は変わります。

特に高度生殖補助医療（ART）では、それぞれの夫婦の状況に合わせた治療により、妊娠の可能性を高めています。

私たち夫婦の場合、採卵1回で凍結できる受精卵は1つというパターンがほとんどでした。

私たちの選択したのは、妻の身体への影響をできる限り少なくする治療です。

したがって、1回の採卵で妻の卵巣から採取できる卵胞は少なくなります。

たとえ複数の卵胞が採取できても、受精後の培養で複数がうまく育つことはほとんどありませんでした。

結果、1回の採卵で1個の受精卵。

受精卵1個に50万円です。

もし保険適用されていたとしても1回15～20万の実費。

やはり、高額です。

40歳未満で6回の保険適用、43歳未満で3回の保険適用。

この上限回数に達しても子どもに恵まれなかったら、1回50万円の自費治療。

諦めずに続ければ続けるほど、高額です。

それなりの貯えがないと続けることは難しい

私たち夫婦は、入籍したときにすでに高齢出産の対象年齢でした。

だから、お互いにそれなりの貯えがありました。

不妊治療にかなりの費用がかかりましたが、幸運にも2人の子どもに恵まれました。

もし貯えがほとんどなかったら、子どもを持つことを諦めてしまっていたかもしれません。

治療を始める前には、ただ漠然とそれなりに費用がかかるよなと思っていました。

治療を続ければ、いつかは子どもが持てるという確証はありません。

子どもを持つまでに、どれぐらいの費用が必要になるのか、だれにも分かりませんし、計画も立てられないのです。

保険適用されたからと言って、近所のかかりつけの内科にかかるような感覚で、不妊治療が受けられるわけではありません。

いくら保険適用されても、それなりの貯えがなければ、不妊治療を続けらないと思うのです。