マイホームの購入資金はどうやって用意する？予算の決め方や注意点を分かりやすく解説

「マイホームを買いたいけれどお金がない」「頭金が溜まっていないけれど、子どもが大きくなってきたから家を買いたい」

マイホームの購入を検討しているものの、さまざまな事情から、なかなか一歩を踏み出せない人は多いでしょう。

今回は、マイホームの購入資金を用意する方法や予算の決め方、注意点を分かりやすく解説します。

マイホームを購入したいと考えている人のお役に立つ内容ですので、ぜひ参考にご覧ください。

マイホームの購入資金を用意する方法

1. 賃貸に住みながら頭金を貯金する

2. 住宅ローンで購入する

多くの場合、マイホームの購入資金を用意する方法は、賃貸に住みながら頭金を貯めるか、住宅ローンを利用して購入するかの2択になります。

ひと昔前は、住宅ローンを利用するにしても頭金が必要でした。しかし現在は、頭金がなくても、物件購入費用を借りられる「フルローン」が普及しています。

例えば3,000万円の家を買うとしたら、費用をまるまる借り入れられるのです。

さらに、マイホーム購入にかかる諸費用の分も上乗せして借りられる「オーバーローン」もあります。

フルローンやオーバーローンを利用すれば、自己資金がない人でもマイホームを買えるでしょう。

住宅ローン利用と頭金が貯まるのを待つのはどちらがお得？

フルローンやオーバーローンのようなのような住宅ローンを利用する場合と、頭金が貯まるのを待つのはどちらがお得なのでしょうか？

結論からいうと、頭金が貯まるのを待つ方がお得なケースが多いです。

金利や借入額によって総返済額は変わりますが、フルローンやオーバーローンは借入期間が長くなるため、支払利息も高くなります。

しかし、フルローンやオーバーローンは他の面でメリットも多いです。

フルローンやオーバーローンのメリット

フルローンやオーバーローンを利用すると、自己資金がほとんど減らないため、手元の現金をキープできます。

例えば、結婚式を挙げる予定があったりお子さんの教育資金が必要だったりする状況では、なるべく貯金に手を付けたくないですよね。

そんなときも、フルローンやオーバーローンを利用すれば安心です。

自己資金が手元にあれば、積立NISAやiDeCoといった投資に回すこともできます。

頭金が貯まるのを待たず、欲しいとき・必要なときにマイホームを買えることもメリットです。

返済額が多くなることはデメリットですが、若い人なら借入期間を長く設定しやすいので、家計へ負担をかけずに住宅ローンを組むこともできるでしょう。

まずはマイホームの購入予算を決めよう

フルローンやオーバーローンを利用するにしても、頭金が貯まるのを待つにしても、「マイホームの適切な購入予算」を決めることが大切です。

適切な購入予算を決める際には、以下の流れで考えましょう。

1. 貯金をチェックする

2. 収入と支出をチェックする

3. 住宅ローンの金利を調べる

4. 毎月の返済可能額を試算する

まずは、貯金がどれくらいあるのか、現在の収入と支出をチェックします。

次に、住宅ローンの金利を調べ、固定金利と変動金利のどちらがいいか考えましょう。

そして借入希望額と返済期間を決めて、返済額を試算します。

一般的に、返済額は年収負担率の25％以内が適切だといわれています。

年収負担率とは、年収に対する1年間での住宅ローン返済額の割合です。

年収負担率が少ないほど、返済負担が少なくなります。

年収負担率がオーバーするようであれば、借入希望額と返済期間を見直した方がいいかもしれません。

また、自身や家族の生活スタイルや将来の変化（子どもの教育費、医療費、老後の計画など）も考慮しましょう。

ライフステージの変化によって、住宅ローンの返済が負担になるかもしれませんし、逆に繰り上げ返済できるかもしれません。

自分の経済状況と将来の目標に合った予算を設定し、無理のない範囲で家を購入しましょう。

フルローンでも必要になる初期費用

前述したとおり、マイホーム購入時にフルローンを申し込んだ場合でも、初期費用が必要です。

初期費用は以下のようなものが含まれます。

• 頭金（または手付金）

• 登記費用

• 印紙税

• 仲介手数料

• 不動産取得税

フルローンを組む場合でも、金融機関が一定の頭金を要求することがあります。頭金は物件価格の一定割合で、1割〜2割が相場です。

また、マイホームを購入すると登記手続きにも費用がかかります。不動産の所有権移転登記、金融機関で住宅ローンを組む場合は抵当権の設定登記も必要で、それぞれ5万円前後が目安です。

不動産の売買契約書には印紙を貼る必要があり、印紙税は取引価格によって異なります。例えば、1,000万円超、5,000万円以下の不動産を購入する場合、印紙税は1万円です。

不動産仲介業者を通じて物件を購入する場合、仲介手数料も発生します。仲介手数料も取引価格によって異なり、400万円超の不動産を購入する場合、「取引物件価格（税抜）×3％+ 6万円＋消費」の式で算出します。

仲介手数料は初期費用の中でも高額ですが、ハウスメーカーなどの売主から直接購入する場合はかかりません。

不動産取得税は、土地や建物を購入した人に課税される税金です。マイホーム購入後、少し経ったころに自宅へ払込用紙が郵送されます。

不動産取得税は固定資産税評価額に基づいて算出するので、購入した不動産によって差がありますが、数十万円かかるケースが多いので、資金を準備しておきましょう。

まとめ：長期的な計画を立てて自分に合った方法を選ぼう

マイホームの購入資金を用意するには、賃貸に住みながら頭金を貯める方法と、住宅ローンを利用して購入する方法があります。

それぞれメリット・デメリットがあり、収入や家族構成、ライフプランなどによってどちらが適しているかは変わってきます。

諸費用についても念頭におきながら、長期的な計画を立てて自分に合った資金の用意方法を選びましょう。

マイホームについてお悩みがある方は、愛知県のハウスメーカー「フジケン」へご相談ください。

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