世界を見渡せば投資チャンスはたくさんある！（河内勝彦氏インタビュー動画【前編】）

米国株は大きな可能性を秘めている！？なんとなくイメージはできるけど、日本株と比べてどれほどスケールが違うのか。

NYダウが初めて2万ドルに到達したのは、2017年1月のことです。そこからわずか4年で、さらに1万ドル上昇し、史上最高値の3万ドルに乗せてきました。

このブル相場を最もけん引したのは、GAFAやFANGと呼ばれる巨大IT企業です。アップル、マイクロソフト、アマゾン・ドット・コム、アルファベット、フェイスブックの時価総額合計は7.1兆ドル！わかりやすく1ドル＝100円で計算すると710兆円です。

一方、日本の株式市場は全体で約693兆円（2020年12月末）。なんと、これら米国IT企業を代表する5社だけで、日本株全体の時価総額を上回っているのです。

つまり、「米国5社＞日本総がかり」ということ。特にコロナ禍において社会全体のデジタル化が進み、これらの企業が属する業界には追い風となりました。

もちろん一部のパフォーマンスが規格外のため目立たないだけで、その他にも株価を上昇させた米国株は多数出現しています。何といっても世界一の株式市場ですからね。圧倒的に他の市場に比べて取引金額が違います。

現在、世界各国はコロナ危機を乗り越えるため、次々と金融緩和政策を打ち出していますが、そのお金が米国マーケットに流れ込んでおり、勢いのある企業群に集中する形になっています。

本来なら株価が上がることで含み益が増大すれば、消費行動に反映されてもおかしくありません。ところが、足元の実体経済を見てみると、コロナ禍で航空業界をはじめとする交通産業全般、ホテル産業も売上げが激減し苦しんでいます。

日本でも時短どころか閉店に追い込まれる飲食店、廃業や倒産というニュースも頻繁に目にしますが、感染者が世界最大の米国はさらに深刻です。

いったい金融緩和政策による便益は何処に？今の状況でもっとも恩恵を受けている一般人は、株式や投資信託を持っている投資家でしょう。

では、コロナが収束して苦境にある企業や人が徐々に回復していく状況になれば、反比例して今度は投資家たちが苦しむのか！？いいえ、経済活動が本格的に以前の状態に戻れば、もしくはそれ以上に活発に動きだすことで、なおさら恩恵を積み増していくことになります。

現状、ダウが3万ドル到達で大騒ぎしていますが、投資の神様ウォーレン・バフェットは、今後100年でダウ平均は100万ドルになると発言しています。

ちょっと言い過ぎ？いや、そうでもないかもしれません。冒頭でダウが2万ドルに乗せたのは2017年と言いましたが、100年前は大体100ドルほどでしたから。

つまり、100年間で200倍になったことになります。このまま100年後を計算すれば2117年は400万ドルに！？その4分の1の100万ドルなら達成しそうな気がしますね。

もちろん、この話は米国株に限りますけどね。バフェットの築いた莫大な資産だって、米国市場だからこそ実現できたといえます。

「日本だけというのはもったいない。世界には投資機会がいっぱいある！」これは米欧日の大手金融機関でプロの金融アドバイザーとして約25年のキャリアを持つ河内勝彦氏の言葉。

以下は、同氏に独占インタビューしたときの映像です。ご自身のプロフィール（←スゴイ経歴）とともに、ここだけでしか聞けないような興味深い内容が語られています。

＜河内勝彦氏プロフィール＞
約25年にわたりリーマン・ブラザーズ証券やメリルリンチ、ドイチェ・アセット・マネジメント、パリバ証券など米欧日の大手金融機関にて機関投資家向けの戦略・商品開発部門のヘッドを務め、市場予測・戦略業務を担当。豊富な業界経験と高度な金融知識に基づくマクロ的アプローチを重視した投資アイデアには国内外の金融機関からも定評がある。

（追記：2021/02/13）

▼河内勝彦氏インタビュー【後編】記事