「アバター近藤が解説する業界史～逆タイムマシン経営論869」

皆さん　こんにちは　アバター近藤です。
「逆タイムマシン経営論」として、業界唯一の経営情報誌であるフィットネスビジネス誌のバックナンバーを引用しながら、それぞれの年のトピックスや記事について、示唆することは何かをアバター近藤なりに解説していきます。
「歴史に学ぶ」とは良く使われる言葉ではありますが、フィットネス業界史について、詳細に検証した文献は恐らくないと思いますので、これから良い歴史を作るために何かしらのお役立てになれば大変うれしく思います。

～Fitness Business通巻第44号（2009.9.25発行）「生き残るだけでなく、力強く成長するクラブの戦略」1～※名称等は当時、一部文章省略

景気後退局面においては、付帯収入の強化が収益の維持と向上に直結する

IHRSAが今年1月に実施したクラブ企業の業績推移調査において、回答した企業の3分の2近くが、総売上高、総売上高に占める会費外収入の割合、会費外収入の絶対額といった項目において、前年のレベルを維持、もしくは前年よりも改善したと答えた。
本稿では、このような目覚ましい業績を挙げ続けている企業の成功要因を探っていきたい。

こうしたクラブ企業の多くは、入会金の割引を行い、顧客サービスの向上に努め、短期入会や有料プログラム、非会員を対象としたサービスに力を入れることで、付帯収入を強化している。
メリーランド州で約2千坪、会員数6千名のクラブを運営するマイケル・ミーハン氏は以下のように語る。
「1月の会費収入は前年比で5％増加しました。退会率は横ばいです。今はお客さまとの約束を守る、という基本に徹しています。また、お客様はコストを上回る価値を見出せば、有料サービスを利用してくださるということも実感しています。我々のクラブの付帯収入は現在、総売上の29％を占めており、会員・非会員両方を対象とした有料スイムレッスンの売上は、年間2500万円に上っています」。

クラブ業界コンサルタントのウィル・フィリップス氏は、長年に渡りクラブ企業に対して付帯収入を強化することの重要性を説き続けてきた。
「成熟期にあるクラブが、いかなる景気局面においても反映し続けるためには、潤沢な付帯収入が必須です。会費収入とコストコントロールだけでビジネスを成長させることは不可能です。ビジネスが成長しなければ、設備に再投資することも、スタッフに成長の機会を与えることもできません。フィットネス部門の強いクラブは、多様な付帯収入の流れを作ることができるはずで、総売上の半分以上を付帯収入から得ることも可能でしょう」と同氏は語る。
実際、売上の50％以上を付帯収入から得ているクラブは存在する。

～ここまで～

「今はお客さまとの約束を守る、という基本に徹しています。また、お客様はコストを上回る価値を見出せば、有料サービスを利用してくださるということも実感しています。」という文言は、まさに当社クラブの運営姿勢と合致します。

そして付帯収入比率も直営小型クラブでは、30％前後となっており、もしそれが無ければ、赤字ということですので、その重要性を最も体感している国内クラブ企業と言えるかもしれません。

同業他社も恐らくパンデミック以降の会員数減少で、付帯収入を向上させよとの号令が下っていると思われますが、基本的な顧客対応姿勢を省みることなく売ろうとしても、その結果はあまり見込めないとアバター近藤は考えます。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

お読みいただきありがとうございました。