不動産相場はどのようにして形成されるのか、わかやすく解説します。

「相場」とは、売り手と買い手が合意する価格のことをいいます。

上場企業の株価を例に挙げると。個別銘柄の板情報には売りと買いの注文（価格と数量）が並んでいて、時々刻々と相場が形成され変化します。株の売買は、発行済株式数のうち市場に流通している株式が概ねその対象となります。

例えば、誰もが知っているNTT（日本電信電話株式会社）は2023年11月7日（火）時間内で約2億株の出来高があり、その売買代金は350億円を少し超える程度でした。決算発表があったのでいつもよりは膨らんだと思いますが、単元株数が100株なので大量の売買がわずか1日のうちに成立していることがわかります。

かたや同じ相場でも、不動産に限っていえば「一人の売主に対して、同じく一人の買主との合意で成立した取引が相場形成要因になる」ことが大きな特徴だといえるでしょう。

したがって、1つの売買事例はあくまで相場形成の一因に変わりはないのですが、そこに特別な事情が含まれていれば、参考となる度合いは薄まることを考慮しておかなければなりません。

ありがちな例でいえば、「売主の優先する条件が、売値より早期売買を望んだ」場合などがそうで、これは容易に想像できるのですが、相場より低い値段で取引される可能性が高いです。ちなみに買取再販業者が仕入れとして買う場合、相場より２割から３割程度安くなるとも言われているので、それらがそのまま事例となれば相場には自ずと下落圧力がかかることになります。

逆に「割高でも良いから、何が何でも手に入れたい」といった買主があらわれたケースでは、その事例は相場よりも高めに出ることもあり得るわけで、そのような事情を考慮せず事例に含めてしまうと上昇圧力をかけてしまうことにもなりかねません。

では、一体何を頼りに不動産の相場を把握すればよいのかというと。それはただ一つの方法しかありません。