乱立するESG情報開示基準に日本企業はいかに対応すべきか（前編）

こんにちは！ESG Journal Japan編集部です。

近年、企業によるESGへの取り組みが加速しています。背景としては、国や地域の方針・政策による後押しのほか、消費者や投資家による要請の高まりも挙げられます。また昨今では特に企業のESG格付け・スコアリングに対する投資家側の関心が高まっており、企業に対して一定の開示要求を行う流れとなっています。

一方で「何を開示すべきか」という点においては、企業も投資家も明確な指針を持っていないのが現状です。

こうした状況に対応すべく、複数の機関が様々な ESG 情報の開示基準を設定しています。しかし、開示基準が複数存在していることによって、企業はどの基準を参考にしてよいかわからない、もしくは複数基準に対応するためのコストが負担となっています。また利用者である投資家も、異なる基準を用いている企業を比較することが年々難しくなっています。

本記事の前編では乱立しているESG情報開示基準を整理し、現状を把握することを目的としています。情報の出典は、大和証券様が2021年1月21日に発表した「乱立するESG情報の開示基準とその現状」とGPIF様の委託調査研究である「ESGに関する情報開示についての調査研究」を主に参照しています。

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主要なESG情報開示基準

・GRI スタンダード（Global Reporting Initiative）
・国際統合報告フレームワーク（International Integrated Reporting Council）
・SASB スタンダード（Sustainability Accounting Standards Board）
・CDP
・CDSB フレームワーク（Climate Disclosure Standards Board）
・TCFD 提言（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）