Googleビジネスプロフィールの基本情報の修正の仕方

Googleビジネスプロフィールに関して　登録方法を先の記事で紹介させていただきました。次に　オーナー確認後、登録段階で足らなかった情報の追加・修正について　お話させていただきたいと思います。

表示されているGoogleビジネスプロフィールから　修正する。

まずは　自分のアカウントで　ログインします。
GoogleMAPや　Google 検索で　自分のビジネスプロフィールを表示させ、そこから修正・追加ができます。

Googleビジネスプロフィールのアイコンをクリックすると、複数個ビジネスが登録されている場合は、管理画面がでてきます。

編集したいビジネスを選択　クリックすると、Google 検索で　自分のビジネスプロフィールを表示させたのと同じ展開がはじまりますので、次の記事を　参考にしてください。

選択アカウントで　登録ビジネスが一つの場合は、そのビジネスプロフィールが表示されますので、結果的に　修正画面は同じになります。

検索をかけても　特に　ローカルビジネスの場合、最初は　なかなか表示されません。
「自分のビジネス名　対象地域（市や区）」で検索をかけてください。
ビジネスプロフィールが表示されます。
（オーナー確認が取れていない場合は表示されない時もあります。その場合は、ビジネスプロフィールアイコンから入り、オーナー確認を優先してください）

MAPでプロフィール

検索でプロフィ-ル編集

ポップアップで　下記の画面が表示されます。

ビジネスプロフィール修正用画面

変更したい項目までスライダーやタブを使って　移動します。

情報の追加・修正を行うと　保存ボタンが出ますので、クリックしてください。情報が更新されます。

ビジネスカテゴリの選択について

ビジネスカテゴリーは、ユーザーが検索時に適切な結果を得られるための情報として　最優先されるものです。
しかし、自由に言葉を選べないため、不自由に感じる方もいると思います。

わたしの場合も、「ITコンサルタント」とメイン表示されていますが、最初は「ITアドバイザー」もしくは「ITインストラクター」という　言葉をさがしていました。
しかし、「IT」という言葉をいれても、「講師」「インストラクター」という言葉で探してみても、自分にぴったりのビジネスカテゴリーが見つからなかったのです。
そこで　一番　あっているだろうと思うものを　現在登録しています。

最初は　１つしか登録していませんでしたが、よく見ると、カテゴリーの追加　メニュー「別のカテゴリーを追加」があります。

調べてみると、Googleビジネスプロフィールでは、主要なビジネスカテゴリーを1つ選択することが基本となりますが、その他の関連するカテゴリーも追加することができ、MAX１０個までの登録が可能なようです。

この機能より、より深い意味で　自分のビジネスに沿った機能を紹介していくようにしていきましょう。

ただし、ビジネスの実際の活動やサービスに基づいて関連するカテゴリを選択することが推奨されます。不適切なカテゴリの使用や、実際の業務に関係のないカテゴリの追加は、Googleのポリシー違反となる可能性があります。

主要なカテゴリーを正確に設定し、追加のカテゴリもビジネスの実態に合わせて選択するよう心掛けてください。

営業時間

Googleビジネスプロフィールの「営業時間」は、お店や事業所が開いている時間や休業日を人々に知らせるためのものです。これにより、お客さんが無駄なく訪れることができ、店が閉まっている時間に来ることを避けられます。

「営業時間」では、一週間の各曜日ごとに開店時間と閉店時間を設定します。（不定期をせんたくすると、設定画面はでてきません）
例えば、「月曜日: 9:00～18:00」のように。また、定休日や特別な休みの日（例: 大型連休や祭日など）も設定できます。
また　「テイクアウト」「注文可能時間」なども登録できますので、お客さんに対して正確な情報を提供することで、混乱や不満を防ぐことができます。

その他ビジネス所有者提供情報

「ビジネス所有者提供情報」は、自分のビジネスの特色や独自性を強調し、お客様に対して追加の価値を提供するためのセクションです。
お客様は、具体的なサービスや特徴、提供内容などの詳しい情報を知りたいと考えることが多いものです。このセクションを活用することは、お客様の疑問や不明点を解消する手助けとなるでしょう。
また、競合社に対しての、独自のサービスや特徴を強調することができます。
これを適切に活用することで、お客様との信頼関係の構築や新しい顧客の獲得に繋げることができるでしょう。

ビジネスの種類により追加できる属性が異なるため、お持ちのアカウントでは表示されない属性があるかもしれません。また、新たな属性が追加されることもあるので、個々の対応が必要です。

[サービスオプション例]