未来が見える人、見えない人

世の中には2種類の人がいる。それは、「未来が見える人」と「見えない人」、ノストラダムスのような予言者じゃあるまいし、未来など見えるわけがない。そう思うのが常識だろう。しかし、現実社会では「未来が見える人」が存在する。

近未来はある程度予測できる

未来と言っても何百年も先のことではない。せいぜい10年先くらいの未来だ。昔、とある大学の教授の講演を聴いたときのこと。米国は軍事技術を計画的に民需に下ろしている。景気が低迷した場合にはその計画を前倒しにして景気回復をコントロールしているそうだ。どんな技術がどのタイミングで民需に下りてくるのかが分かれば、どの民間企業の株が上昇するのかは容易に予想できるというのである。当然、守秘義務事項であるので関係者はインサイダー取引出来ないよう縛りがかかっている。

インターネットも元々は軍事技術の研究開発から始まっている。敵国の攻撃に晒されても情報通信網が確保できる新たなネットワークを構築するために考え出されたのがインターネットによる通信技術だと言われている。

一般情報から検討できる未来

では、どのような情報から未来を予測すれば良いのだろうか。実はある程度「約束された未来」というのがある。そして、その情報は誰でも入手できる。大きな方向性は以下の情報で把握できる。

（１）国の計画

国の政策は未来に向けてどのような方向性を目指すかについて計画を持って実施されている。また、これらの多くは公開されている。内閣府や各省庁のホームページをつぶさに見てゆくとビジョンや具体的なロードマップ、その進捗状況などの情報が入手できる。

（２）大手シンクタンクの研究レポート

続いて大手シンクタンクの研究員がまとめたレポートが参考になる。これらの研究員は国の調査プロジェクトの委託を受けて、マーケットリサーチや今後の動向などの未来予測レポートを発表しており、任意の業界、産業などについて今後、どのようなことが起こるのかについてある程度把握することができる。

（３）業界関係者からの聞き取り

オフレコの話も多いが、知り合いのつてで業界内がどのように動こうとしているのか、どんな事業を進めようとしているのかなど、背景や事業性などについての情報を知ることができる。私は主に東京の知人経由で興味・関心のある分野について教えを乞うている。

未来はどのように具体化されてゆくのか

新しいビジネスやトレンドというのは、動向を素早く察知している人たちによって市場導入されてゆく。先の大手シンクタンクからの情報も少しずつリークされてくる。

並行して情勢に敏感な事業者たちは早い段階で、事業化の準備を進めている。そのうちに業界紙や専門誌などで次第に情報が公開されるようになる。

最後にマスメディアで取り上げられたころ、多くの人たちの目に触れるようになるが、この段階では既に未来に向かって走っている人たちがビジネスをスタートしている。

このように一部の関係者から次第にマスに向かって情報が広がってゆく現象を「シャワー効果」と呼ぶが、情報の受け取り手として末端にいる人たちは、「後から情報を知る」立場となる。つまり、「未来が見えない人」は末端にいる多くの人たち。である。

少し先の未来を知れば違った風景が見える

「時代の半歩先」を見据えて、これから始まる近未来を予測し、自分の生活や仕事にエッセンスを与えられれば、私たちの日常はこれまでとは少し違った風景になるだろう。

そこに求められるのは情報の収集能力や分析力、そして構想力、実行力だ。

高度情報社会は、少し先の未来を鮮明に見せてくれる。情報格差が未来が見えない人を置き去りにしてしまう可能性すらある。

情報の流れが速くて追いつけないと弱音を吐いている暇はないのだ。

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