国をまたいだ最低賃金の格差
あんたはアメリカの賃金上昇がエグいことになっているなんて話を聞いていたりするかい？
この記事のタイトルにもある通り、いわゆるブルーワーカーに分類されるヒトたちの賃金がエグいくらいに上がっているらしい。
ファストフードの最低時給が20ドルって言うのが実現されるって話も出ているそうだ。
1ドル150円で計算すると時給3,000円ってことか。
実にエグい。
最低賃金でそれってことは、チップだ何だ含めれば時給5,000円だってありえない話じゃないって感じかも知らんよな。
ただ、当然ながらその時給を提示しておかないとヒトが集まらないって言う経営者側の悲鳴も聞こえてくるわけで、結果としては物価の押上ってのが置き続けているってことなんだろうな。
実際どんくらいの物価なのかと思い、ビッグマックの値段に注目したビッグマック指数なるものを眺めてみた。
これによると、日本のビッグマックは3.17ドルなのに対して、アメリカは5.58ドルとざっくり1.8倍ってところか。
対して、最低賃金で比べると東京の最低賃金は時給1,113円。
アメリカの時給20ドル(ざっくり3,000円)と比べると2.7倍か。
ビッグマックだけ食べているわけに行かないのでなんとも言えないけれど、やっぱり賃上げの方が先行しているイメージが強いね。
今回はこういう賃金の格差が広がっていく世界観の中で、これからの働き方ってのを想像してみる回だ。
ちっと俺たちのしのぎについて考えておこうぜ。
どこでもドアが欲しいとオッサンは思った
実際のところさ、最初の記事のタイトルになっているように、年収2,500万円ってのが普通の働き方をしていて獲得できるとしてだ。
10年くらいその職業で働いて、日本で慎ましく暮らしていけるなんてことが実現できたら、日々の衣食住にかかるコストに年間500万円つかったとしても、2,000万円が残る。
あ、そうか税金も考えないとな。
この記事によると、年収2,500万円もの賃金を受けるとなると、課税所得の24%＋16,290ドルの税金がかかるそうだ。
ざっくり850万円ってところかね。
そう考えると、毎年のコストはざっくり500万円の生活費と850万円の税金って考えて1,350万円。
毎年2,500万円ー1,350万円＝1,150万円の可処分所得がゲット出来るってわけだ。
おうおう、10年も働いとけば億り人コースだぜ。
それこそ、どこでもドアでもあればアメリカで働いて、日本の家賃とか物価が比較的低い地方都市部で暮らしていけば悠々自適なハッピーライフが実現できるってわけだ。
でもなぁ。無いんだよ。どこでもドア。
働き方改革は国境をまたぐのか
でもちと待てよ？
俺たちは限られた職種にはなるかもしれないが、どこでもドアに類するようなテクノロジーを手に入れているじゃんか。
ネットね。
例えば、俺みたいなシステム屋がフリーランスとしてアメリカで雇ってもらうとするじゃん。
で、成果物をネット越しに提供して、それに対する対価を給与と言う形で受け取る。
例えば英語が堪能なヒトがアメリカで発信することで利益を得る。
You Tubeとかでは既に逆パターンで日本での売上を上げている諸外国のヒトたちってのが普通にいるもんな。
もちろん、税法上のハードルとか超えないといけない要素は山程あるとは思うんだけれど、あながち方向性としてはありえなくはない話に見えるんだよな。
もう、10年以上前からオフショアの名のもとに海外の現地の労働力を使ってコストを抑えると言う経営手法が、今や日本が労働力を海外に提供する立場になるかもしれないって話だよな。
この労働環境が実現できれば、外貨を獲得して、日本で生活することになるから、ドルを売って日本円にするって動きが加速することになる。
結果として円高圧力ってのがかかるけれど、それは食料自給率が低めの日本にとっては生活費を抑えることにもつながるんだよな。
なあ、あんたはどう思う？
この新しい働き方ってのがこれから一般化する世界ってのが来ると思うかい？
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