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Withコロナ時代の地域食支援と新食研
時代の転換がこのような形で、しかもこのように急激に来るとは思っていませんでした。さらに言うと、まさか感染症だったのか!というのが素直な気持ちです。
さて、間違いなく時代は変わります。皆さんご存知のように、オンラインの会議などが一気に導入され、会社に行って働くという当たり前のことが当たり前でなくなりました。もちろん、良いことばかりではありませんが、長時間の通勤ラッシュや形式だけの会議が短縮されるかもしれません。教育においては、いじめの問題などが一気に解決するかもしれません。
私たち新宿食支援研究会の活動様式も変わります。毎日のように開催されていた会議はオンラインになっていますし、勉強会もオンライン化していきます。リアルに交流できないでデメリットはありますが、「会議室に集まる」という概念はなくなりました。今でもかなり質の高いコミュニケーションはとれていますが、通信機器の性能の向上などはまだまだ続き、VRで立体的にコミュニケーションが取れるようになったりもするでしょう。
一方、大きな問題もあります。私たちの根本テーマである食支援や在宅ケア。これまで、タベマチフォーラムやタベマチ祭りを通して「ごちゃまぜ」や「地域交流」が目的達成のための手段であると考えてきました。ところが、Withコロナ時代、これらはまさに3密。大きな方向転換が迫られます。
そんな中、地域食支援の目指す方向性について考えてみました。大きな方向性としては次の3つ。1つは、地域の食支援相談窓口のオンライン化。これまで電話やファックスというところから転換することで無料サービスから有料への移行も考えていけます。2つ目は、地域の町内会レベルとのオンラインでのつながりです。町内会青年部クラスは私たち世代で、現役のサラリーマンも多い中、オンライン化はできています。こういう時だから区内各地域とオンラインで結びつく計画を考えています。そして3つ目は何といっても発信力です。オンラインでの勉強会などは新宿に集まらずとも全国に発信できます。
残念ながら高齢世帯のIT化が進んでいないので、すぐに実現できるわけではありませんが、今後の指針として考えていきたいと思います。
逆に、今、本当に考えなければならないことは「地域とは何か」という課題です。ソーシャルディスタンスという、従来のコミュニケーションと逆行するものが今後とも残るとすれば、「ご近所さん」というコミュニティが壊されかねません。オンライン化によって地域の枠を超えることが容易になった分、地域の意味について再考しなければならないでしょう。
今後コロナが収束した先に何があるのかをしっかり見極め、今後の活動について考えなければならないでしょう。まずはこの騒ぎをしっかり収束させ、その先に向かってしっかり歩んでいこうと思います。
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