エンジニアメインの会社が英語の学習を支援する理由

普段働いていると福利厚生や社内の制度ってあって当たり前のものになっていると思います。

それは制度が文化として馴染んだということなので、制度を作る側としては非常に嬉しい状態です。

ただ、一つ一つの制度にはその裏に結構いろんな思いがあったりするので、その辺を社内制度の話として書いていこうと思います。

今回は第2回。前回は書籍購入制度について書いたのでよかったら、そちらもどうぞ。

英語学習支援制度の概要

この制度、なんとなく内容は想像出来ますよね。

dottのサイトに記載されている説明を引用すると、

希望者はオンライン英会話レッスンのネイティヴキャンプの利用料を会社で負担します。なんだかんだ言っても技術に関する１次ソースは英語がほとんど。英語ができるだけの人をdottは評価しませんが、英語ができると出来る人になりやすいと言えるでしょう。

という制度です。

数あるオンライン英会話レッスンのサービスの中からネイティブキャンプを選んだのはシステムが一番洗練されていると感じたからです。

最後まで悩んだのはDMM英会話。

こちらも素晴らしいサービスだと思います。

DMMは色々なサービスを展開していて面白いですよね。

制度の狙い

英語力の向上ってよく聞きますが、具体的に目指すのはどこでしょうか。

個人的にはどこの国に旅行に行ってもホテルやレストランで簡単な意思の疎通ができる英語力は欲しいと思っています。

ただ、会社として、この制度を作ったのは

なんだかんだ言っても技術に関する１次ソースは英語がほとんど。

これが一番の理由。

英語のドキュメントを読むことに対して苦手意識や拒否反応を持って欲しく無いんです。

基本的にほとんどの技術は英語圏で最初にドキュメントが作られます。

それを誰かが翻訳してくれたり、それを見た人が実践して日本語で記事を書いてくれたりもします。

その日本語になった情報は、もうその時点で少し古くなっているんです。

他にも、Stack OverflowのようなQAサイトってあるじゃないですか。

あれも日本語でのやりとりの量と英語でのを比べるとその差は圧倒的です。

要するに質の高い情報にアクセスするために使うツールとして日本語より英語の方が圧倒的に優れているんです。

別に英語ペラペラにならなくても良いので苦手意識を持たないようになって欲しいなと思って作ったのがこの制度です。

実際使われてるの？

で、この制度がどれくらい使われているかというと使っているのは４人。

１０人ちょいの会社なので多くもなく、少なくもなく、って感じでしょうか。

実は僕自身も使っているんですが、オンラインの英会話レッスンの課題も感じています。

何が課題かっていうと、続かないんですよ笑

モチベーションの管理が出来ないってのは甘えと言われるかもしれませんが、1人で黙々とってのは（講師がいるから黙々じゃないけど）なかなかしんどい。

今後は希望する人は一緒に勉強できるクラブ制度とか、あるいは部活支援みたいなそんな感じのチーム形成も考えたいな、と思っています。

英語部とか筋トレ部とか麻雀部とか。

そういう個人の興味をほんのりと支援できる会社にしたいなと。

制度の発展

上で述べたクラブ制度や部活支援ってのも発展の方向性の一つですが、他にも多言語展開は考えています。

まだdottには日本人しかいないのですが、将来的には多分、外国人雇用もするので、その時には日本語学習の支援制度が生まれるんだろうなあ、と。

もしかしたら、国外向けのサービスを作ることもあるでしょう。

その時に、対象国の言葉が少しでもわかると、なんとなくそのサービスの開発プロジェクトに積極的に関わりたいという気持ちになるんじゃないかと思います。

多分、会社レベルで考えると一人だけその国の言葉が少しわかるって人がいてもそこまで影響はありません。

ただ、プロジェクトに対して熱量が高い人が一人いるということは大きな意味を持ちます。

言語がその熱量のきっかけになるのだったら、利用者は少なくても制度として用意する価値はきっとあることでしょう。

今後、dottに英語以外の学習支援制度が出来たら、そんなことを考えていたのかな、と思ってください。

その辺の情報はFacebookページで毎週漫画になっているので見てくださいね！という宣伝をして本稿は〆させていただきます。