カウンセリング利用のハードルを下げるための取組み

日本におけるカウンセリング利用のハードルを下げるために必要な　　　　主な取り組みは二つ。

カウンセリングに対する正しい理解の普及
と
カウンセリング費用の削減

現状、日本において、カウンセリングに対する認知度は高くありません。

その低さこそが、カウンセリング利用のハードルになっている一つの要因です。

したがって、正しい情報を広く提供することが求められます。

悩みや相談をするにあたって、カウンセリングに対する理解を深める必要があるのです。

現在、行われている取り組み例として、
メディアやウェブサイトを通じた啓発キャンペーンがあります。

あるいは、学校や企業などでのカウンセリングの必要性や利用方法についてのセミナーなどがあります。

しかし、残念なことに、まだ有効な取り組みとまでは至っていない・・。
カウンセリングに対する正しい理解の普及は、未だ過渡期に至っていないのです。　

厚労省の情報提供サイトです。
https://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/information/dictionary/heart/yk-088.html

カウンセリングは、主に心理の専門家がクライエントや患者の話を傾聴したり受容したりしながら、クライエントや患者の心情や状況の理解に努めることによって、主体的に問題の解決を行っていけるようにサポートすることを指します。

一方で、心理療法はより医学的モデルによる要素が強く、標的となる症状や状態あるいは解決したい問題などに対しての改善や解決を目的として行われることが一般的です。

と説明されてます。

つづく