暗号資産（仮想通貨）とは？初心者向けにわかりやすく解説
1．ビットコイン（BTC）とは暗号資産（仮想通貨）の一種
ビットコイン（BTC）とは、暗号資産（仮想通貨）と呼ばれるデジタル通貨の一種です。
暗号資産の中でも、最も流通している銘柄であり、知名度も高い銘柄がビットコイン（BTC）となります。
そのため暗号資産に馴染みのない方の中には「暗号資産=ビットコイン（BTC）」と誤解する方もいます。しかし、ビットコイン（BTC）はあくまで暗号資産の一種であるということを覚えておきましょう。
また、デジタル通貨と聞くと「電子マネー」を思い浮かべる方がいるかもしれませんが、暗号資産は電子マネーとは全く違うシステムになっています。電子マネーとの違いを把握すると、暗号資産の特徴が非常に理解しやすくなります。
2．暗号資産と電子マネーの違い
（1）暗号資産は分散管理、電子マネーは中央集権管理
ビットコイン（BTC）を含む暗号資産は分散型の管理を実現しています。分散型とは「複数の人や機関で管理する」という体制です。対して電子マネーは中央集権型で「特定の機関や会社が管理する」という体制です。ここが決定的な違いで、分散型と中央集権型がどのように異なるかは次項で説明いたします。
（2）送金や決済の際に、暗号資産は価値がそのまま移行する
電子マネーはプリペイド方式の電子的な決済手段です。発行者は利用者から法定通貨（円やドルなどの国で定めた通貨）を提供され、電子マネーを発行します。決済の際には、本当に法定通貨が動いているわけではありません。例えば、その電子マネーを決済に利用する前に、電子マネーの発行元が倒産してしまった場合には、電子マネーの価値がなくなってしまいます。
対してビットコイン（BTC）などの暗号資産は、法定通貨と交換することができる、インターネット上でやりとりされる電子データです。決済や送金の際に、実際に「価値」がそのまま動いています。そして発行元が倒産する心配もありません。なぜ暗号資産はこのような画期的なことが可能なのでしょうか。
3．暗号資産の仕組みと特徴
（1）管理する中央銀行が存在せず、取引記録は分散して保存される
ビットコイン（BTC）を含む暗号資産がここまで注目を集めることになった理由は、まさに暗号資産の画期的な仕組みにあります。
従来の法定通貨は、扱っている国や中央銀行のような組織が、責任と権限を持つ、いわゆる中央集権的な方法で管理しています。中央集権のデメリットとしては、その管理組織がずさんな場合に、情報が漏洩してしまったり、サーバーが壊れてしまって記録を損失したりする点、そして不正を働く者がいても監視が届きにくい点です。そのうえ、その中央集権者が管理する範囲内でしか、価値としての効果が認められません。例えば、日本円は日本でしか価値としての効果を発揮しない…などです。
対して暗号資産は、国や中央銀行などのような管理・制限する中央機関が存在しておらず、主にユーザー同士で取引の情報を管理する仕組みとなります。ユーザー同士が対等に管理していて、管理が分散化しているので、どこかのシステムがサーバーダウンした場合でも、システムを維持することができます。そして取引の公正性などもユーザー同士で監視しあっています。
このように、ユーザー同士で直接通信を行い、データを利用することをピア・トゥー・ピア（P2P）ネットワークと呼んでおり、分散化して台帳を管理していく方法を分散型台帳とも呼びます。そして、分散型台帳の仕組みを可能としているシステムこそが、ビットコイン（BTC）を含む暗号資産が採用しているブロックチェーンというシステムです。
（2）分散型台帳を可能にするブロックチェーンとは？
ビットコイン（BTC）を含む暗号資産を知る上で、必ず耳にする言葉。それがブロックチェーンです。ブロックチェーンとは、上述した分散型台帳を実現するためのシステムの一つです。
ある一定期間の取引記録をブロック単位でまとめ、ユーザー同士で検証しながら過去のブロックと今のブロックを鎖のように繋げていくことから、ブロックチェーンと呼ばれています。取引記録であるブロックを不特定多数のユーザー同士が確認するため、「改ざんできない」「複製できない」というメリットが生まれます。過去の取引履歴を修正したり、現在の取引を複製したり、そのような不正は一切できません。
このように、暗号資産はすでに不正を防がれた状況にあるものなので、価値としての信頼性が担保できます。
また、ビットコイン（BTC）を含む暗号資産を知る上でもう一つ重要なことがあります。それは「マイニング」という行為です。
（3）マイニングとは？
マイニングとは簡単に言えば、ブロックチェーンのブロックを増やす作業です。例えば、AさんがBさんにビットコイン（BTC）を送金する場合、Cさんがその計算処理を行い、取引を承認、データを記録するという作業をすることにより一つのブロックが生み出されます。この時、Cさんのことをマイナーと呼びます。
これだけを見ると「マイナーのメリットはなんだろう？」と感じますよね。どこかに雇われて、マイニングを行っているわけではありません。実はビットコイン（BTC）ではマイニングの報酬として、マイナーがビットコイン（BTC）を貰える仕組みになっています。
マイナーは報酬を得るために、他のマイナーと計算処理で競っています。そして勝ち抜いたマイナーがマイニングの権利を与えられ、報酬を受け取ることができるのです。マイニングを行うには、膨大な計算処理ができるサーバーや、機器が必要となります。
ここまで読まれた方は、暗号資産の仕組みが徐々にわかってきたと思います。最後に、形のない暗号資産がなぜ「価値」を持つようになったか。それは金のように発行部数が限られていて、その発行部数はブロックチェーンによって必ず守られると裏打ちされているからです。
（4）暗号資産の発行枚数は決まっている
法定通貨の場合、その国の経済状況によって中央銀行が通貨の流通量を増減させています。しかし、暗号資産は非中央集権のため、発行を決める中央管理者が存在していません。
ビットコイン（BTC）を含む暗号資産はあらかじめ発行枚数が決まっており、これを変更することはできません。金が人々の中で価値として扱われているのは、金の埋蔵量が限られているからです。
ビットコイン（BTC）の場合は、発行枚数が約2,100万枚と決まっています。
※ただし、アルトコインの中には発行枚数が定まっていない暗号資産も存在しています
4．暗号資産のメリット・デメリット
メリット1 金融機関を介さずに送金ができるため手数料が安い
従来、法定通貨を送金する場合、基本的には銀行を介すため、仲介手数料が必要となっていました。対して暗号資産は銀行を介さずに送金が可能となるため、銀行よりも安価な手数料で手軽な送金が可能となります。
メリット2 暗号資産は世界中に手早く送金できる
従来の銀行を介した海外送金には、送金までに数日の時間を要し、時間がかかり過ぎるというデメリットが存在しました。対して暗号資産はブロックチェーンを活用することで、24時間、世界中のどこにでも手早く送金できるといったメリットがあります。
メリット3 換金の必要がない
ビットコイン（BTC）をはじめとする暗号資産は、世界中で共通する銘柄です。通常、海外に行くのであれば、法定通貨を日本の銀行で事前に両替したり、現地の空港で両替したりする必要がありますが、暗号資産の場合、その必要がありません。両替の手間と同時に両替時の手数料もかからないため、大変便利な銘柄となりつつあります。
デメリット1 暗号資産は価格変動が大きい
ビットコイン（BTC）を含む暗号資産は徐々に流動性が上がっているものの、やはり円やユーロ、ドルなどの法定通貨と比べると流通量は小さなものとなっています。そのため価格変動が大きく、安定した価値を示すことができていません。
デメリット2 国内ではまだまだ使える場所が少ない
徐々に有名になりつつある暗号資産ですが、日本ではまだまだ使える場所が少ないのが現状です。ビットコイン（BTC）を利用できる決済サービスやECサイトも、徐々に増えつつはあるものの、普及が拡大しなければ日本では使いにくいという点は、今後の課題となるでしょう。
5．暗号資産の用途とは？
（1）送金・決済
ビットコイン（BTC）を含む暗号資産は、送金・決済手段として活用できます。日本ではまだまだ暗号資産を利用できる決済サービスは少ないものの、海外では徐々に暗号資産を使った決済サービスが増えています。
海外への送金に時間がかからない、手数料が安いことを活かして、海外マーケットへの参入も容易となっていくでしょう。
（2）投資
暗号資産は、法定通貨と比較するとまだまだ流通性が小さく、価格の変動が大きいです。そのため、価格の変動を利用して、暗号資産証拠金取引のように差額で利益を得る人や、今後さらに価値が上がることを見越して長期的な目線で暗号資産を保有している投資家も多くいます。
6．ビットコイン（BTC）の今後の展望は？
ビットコイン（BTC）の価格は、2021年に特に大きく上昇しました。2020年までは最高値も200万円未満で推移していましたが、2021年4月には600万円を超える価格帯へ到達しました。世界で注目が集まっているビットコイン（BTC）は、決済サービスの拡大、ビットコインETFの承認など、今後さらに価値を高めるであろうニュースが多数出てきています。しかし、市場と価格というものはアンコントローラブルですので、投資の際は十分に気を付けてください。