【投資】長期投資の基本【積立投資／分散投資】
先日、投資のルールの作り方のご紹介をしました。
今回は、その中の長期投資に焦点を絞ってまとめていきます。
長期投資の概要
長期投資は、一般的に「積立投資」「分散投資」の2つの方法を用いて行います。こ2つをセットで行うことで低リスクでの投資が誰でも行うことができます。
積立投資
決められた期間・タイミングで定期的に金融商品を購入する投資方法です。積立投資を行うと時間の分散投資ができます。
分散投資
分散投資には大きく分けて３つの分散方法がある。
①金融商品の種類の分散（現金、債権、株式、投資信託、現物など）
②地域の分散（日本、米国、先進国、新興国（BRICsなど））
③時間の分散（積立投資で行う分散方法）
資産を分散することにより変動のリスクを分散することができる。
積立投資・分散投資の詳細は後述します。
先に長期投資のメリットとデメリットを見ていきましょう。
長期投資のメリット
まずは、長期投資のメリットを紹介します。
投資ルールさえ決めれば誰でも同じ結果を出すことができる
リスクを最小限に抑えることができる
投資のために費やす時間が非常に少ない
複利の効果が得られる
投資ルールさえ決めれば誰でも同じ結果を出すことができる
長期投資は、決められた金融商品を決められた周期で決められた金額を購入する投資スタイルです。
そのため事前に決めておいたルール通りに、金融商品の購入を誰でも同じ結果を出すことができます。
リスクを最小限に抑えることができる
投資では金融商品を安い値段で購入し、高い値段で売ることで得られるキャピタルゲイン（売買差益）が利益となります。
この後、値上がりするか、値下がりするかは購入時点では分かりません。
安いと思って購入したら、値下がりして大きな損失がでるというリスクは恒値あります。
しかし、長期投資では購入時期・購入商品を分散することでリスクが分散され最小限のリスクで投資をすることができます。
参考：資産を保有していることで得られる利益（株式なら配当）はインカムゲインといいます。
投資のために費やす時間が非常に少ない
決められた金融商品を定期的に決まった金額を購入するだけの作業のため投資のために使う時間が非常に少なくなります。
投資信託なら多くの証券会社で積立注文ができますので、投資のために費やす時間がゼロで
複利の効果が得られる
長期投資では複利の効果で大きな利益が得られる可能性があります。
例えば、株式の平均年利は5%くらいと言われています。
例えば20年間平均年利が5%の金融商品を持ち続けた場合は165%の利益が期待できます。
複利とは
複利法によって計算された利子のこと。複利法とは、元金（がんきん）によって生じた利子を次期の元金に組み入れる方式であり、元金だけでなく利子にも次期の利子がつく。
複利の計算をするなら下のサイトが使いやすくおすすめです。
長期投資のデメリット
次に、長期投資のデメリットを紹介します。
投資を始める時期によっては資産がプラスになるまで時間がかかる
リターンが他の投資に比べて小さい
短期間で利益が得られない
資金効率が悪い
投資を始める時期によっては資産がプラスになるまで時間がかかる
下落トレンドの時に投資を開始した場合は、下落トレンドが終わるまでは資産の評価額はマイナスが膨らみ続けます。
このマイナスがプラスになるまでに数年間マイナスが続くこともありえます。
マイナスを小さくするためには、金融商品の「種類」や「地域」を分散することも大切になります。
リターンが他の投資に比べて小さい
リスクが小さい投資のためリターンが小さなってしまいます。
しかし、投資期間が長くなれば複利の効果である程度大きなリターンも可能です。
短期間で利益が得られない
長期投資は複利により利益が大きくなるのが特徴のため、短期間では大きな利益を得ることができません。
もし、短期で利益を上げたいのならリスクは大きくなりますが短期投資する必要があります。
資金効率が悪い
長期投資は一度購入した金融商品は、基本的には売ることはありません。
一度、投資に使ったお金は眠った状態になります。
長期投資で大きな利益を得るには多額の資金が必要となります。
長期投資のメリットとデメリットが理解できたところで、長期投資の基本的な投資方法である積立投資と分散投資の解説をしていきます。
積立投資
積立投資は定期的に決められた金融商品を購入するだけなので、極端な話相場を全く見なくてもできる投資方法となります。
そのため、感情に流されることなく一定の成果を出しやすいことが最大の特徴となります。
積立投資の方法として、金融商品の購入を定量で行う方法と、定額で行う方法があります。定額購入する方法は「ドル・コスト平均法」といって、積立投資で最もよく使われる方法です。
ドル・コスト平均法
ドル・コスト平均法は定期的に定額で金融商品を購入する方法です。
この方法のメリットは、値上がりした時には少ない量しか購入できませんが、値下がりしたときには多くの量の商品を購入できます。
安い時にたくさん買うことができるため、平均購入単価を下げることが可能です。
もちろん、安値のときに一度にまとめて購入できればよいのですが、ドルコスト平均法よりも利益が多くなりますが、相場がどのように動くかを予想するのは難しく簡単にはできません。安いと思って買ったのに更に下がり続けると、大きな損失となってしまいます。
下図は6ヶ月ドルコスト平均法で商品を購入したときのシュミレーションです。
6ヶ月間の1万口当りの商品価格の平均値は10000円ですが、ドルコスト平均法で商品を購入したら、平均購入価格が約8182円となっており平均値よりも下がっていることが分かります。
このように平均購入単価を下げることができるのがドルコスト平均法の一番のメリットです。
分散投資
先日したように、分散投資では３つの項目を分散して投資します。
金融商品の種類の分散
地域の分散
時間の分散
３の「時間の分散」は、積立投資によって行うことができ、その効果については先述していますので、ご確認ください。
ここでは、「金融商品の種類」と「地域」の分散を解説していきます。
金融商品の種類の分散
金融商品を分散して投資することで、リスクを抑えて投資をすることができます。
金融商品を代表的な金融商品を紹介します。
現金
債券
株式
投資信託
コモディティ
各金融商品の概要を確認しましょう。
現金
現金は基本的には元本保証となり減ることがない安全な資産です。
流動性が高く、使いたい時にいつでも使用することができます。
しかし、インフレにより物価が上昇すると、相対的に現金の価値が下がります。
現金は安全な資産と思われがちですが、現金のみではインフレリスクを回避することはできません。
利子による利益を得ることができます。（日本ではほとんどないと考えてください。利率の良い国に預金すればそれなりの金額がもらえます。）
債券
国債、地方債、事業債、外貨建債券などがある。
満期まで預け入れていれば、決められた金額を受け取れるため比較的安全な資産となります。
債券は途中解約ができますが、流動性は低めの資産となります。
途中解約をした場合は価格変動により、損失が出る場合もあります。
また、発行元の倒産や破綻により払い戻しが約束どおりに行われないというリスクもあります。
株式
株式会社が資金の調達のために発行されます。
株式は「売買益（キャピタルゲイン）」「配当金（インカムゲイン）」による利益や、「株主優待」により製品やサービスの優待を受けられます。
価格変動により購入時よりも値下がりするリスクがあります。
最悪の場合は、投資した会社の破綻や上場廃止により、株式の価値がなくなってしまう場合もあります。
逆に、株式の値上がりにより大きな利益を得ることも可能です。これが株式の大きな魅力の一つです。
市場が空いており、買い手が居ればいつでも売却できるため比較的流動性の高い資産となります。
投資信託
投資信託は、投資家から集めたお金で専門家が運用するファンドです。
国内外の債券、株式、REIT（不動産）、コモディティなどの投資信託があります。
専門家が運用するので手数料が必要となります。
種類が豊富なため色々な金融商品に間接的に投資ができます。
また、最低の購入金額が安いため、積立投資にも向いています。
投資信託には「インデックス型」と「アクティブ型」があります。
インデックス型が日経平均などの指数に連動するように運用されます。手数料が安いのが大きなメリットです。
アクティブ型は専門家が大きな利益ができることを目指して運用します。手数料はインデックス型よりも高くなります。必ず、インデックス型より利益がでることを保証しているわけではないので、最悪の場合は、利益も少なく手数料も高いということになる可能性もあります。
もちろん、運用がうまくいけば、インデックス型より大きな利益が得られることもあります。
より手数料の低い投資信託として、ETFがあります。ETFは証券取引所に上場したインデックス型の投資信託です。
コモディティ
金、原油、穀物などです。
最近では多くのコモディティが値上がりしており、投資先として注目を浴びています。
コモディティは株式や債券とも違った動きをすることも多いため、リスク分散のための投資先とする人も多くいます。
地域の分散
日本の金融商品のみに投資していると、特に円安時には資産の目減りを防ぐことができません。
また、同じ種類の金融商品でも、国によって値動きが変わってきます。
株の場合、日本株は高度経済成長後にバブルが崩壊し株価も大きく下げており、未だに1989年に付けたバブル崩壊前の最高値（3万8千円）を更新していません。しかし、米国株は過去の高値を更新し続けています。
これは日経平均とNYダウの30年間の推移を比較したグラフです。
1991年11月の終値を100として指数化しています。
日経平均は1991年から1.3倍程度にしかなっていませんが、NYダウは12.4倍程度になっています。
もし、日本株にしか投資していなければ、米国株に投資していたとすると、10倍程度の差がついてしまいます。
現金でも為替リスクや利子の違いによって、地域分散をしなければ利益に大きな差が出てきます。
ポートフォリオの作成
長期投資では資産をどのような比率で保持するか決めることがもっとも重要なことになります。
これを「ポートフォリオ」と言います。
リスクの許容度に応じたポートフォリオを作成することになります。
国内外の現金、債券、株、投資信託、コモディティをどのような比率で持つかを決めます。
この比率で期待できる利益が決まります。
利益を大きくすれば、リスクも大きくなります。
リスクを小さくしたければ、現金や債券などの比率を高くします。
利益を大きくしたければ、株、コモディティの比率を高くします。
また、運用期間が長ければ、株やコモディティの比率を高くしてもリスクは小さくできます。
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