【LMS導入】導入時に検討すべきことを6W1Hで解説！ Part2
こんにちは！
Revot編集部です！
前回に引き続きeラーニングの導入計画を立てるために検討しておくべき情報を6W1H形式で解説します！
1. システムの利用方法と端末を確認する（Where）
eラーニングを利用するには、LMSを置いておくサーバーが必要です。
外部通信が可能な環境であれば、eラーニングベンダーのサーバー上のLMSをクラウドサービスで利用することができます。一方、受講者のアクセス先が社内のイントラネットに限られる場合は、自社のサーバー上にLMSをインストールする必要があります（オンプレミス）。
自社の場合いずれの方法がよいか、事前に情報セキュリティ部門に相談し、検討しておくと良いでしょう。
配信方法の次に検討が必要なのは、受信方法（端末）です。
想定される端末としては、従業員に会社から支給されているパソコン、タブレット、スマートフォンなどが考えられます。
個人が所有している端末を考慮に入れる必要が生じる場合もあるでしょう。
個人端末を使用する場合、情報のセキュリティに関しても考える必要があります。
クラウドサービスを利用する場合と、社内に閉じられたイントラネットを利用する場合では、eラーニングを利用できる場所や端末が異なります。
また、社外での受講を可とするか不可とするかといった判断によっても、利用できる端末は変わってくるでしょう。
利用したい端末を明確にし、それに対応している教材やLMSを選ぶ必要があるのです。
また、会社のセキュリティポリシーや教材の内容の秘匿性により、eラーニングの利用にアクセス制限をかける必要が出てくる場合もあります。このあたりについても整理しておくとよいでしょう。
2. 利用開始時期を想定する（When）
eラーニングは、明日からポンと始められるものではありません。導入に際してはおおまかに以下のような準備が必要です。
・LMSのセットアップ
・教材の準備、登録
・ユーザの登録
・公開設定
・運用テスト
・マニュアル準備
・社内告知
意思決定と契約締結後、ベンダーの支援を受けつつこれらのステップを進める必要があります。運用の規模や要件によりますが、準備に必要な期間としてクラウドサービスの場合は1～3ヶ月、オンプレミスの場合はそれ以上を見込んでおきましょう。教育施策を開始する時期から逆算して、システムを選定し、契約を結ぶ必要があるということになります。
3. 管理・運用体制を整備する（Who）
前項で挙げたeラーニングの導入ステップの遂行とその後の運用のためには、しっかりとした管理・運用体制が必要です。部門を横断したタスクチームを作り、安定した運用と着実な教育施策の実施を目指しましょう。
なお、導入、運用、万が一のトラブル対応、いずれにおいても、eラーニングベンダーのサポートは欠かせません。
担当営業へのアクセス、運用相談窓口の活用、場合によっては運用代行サービスの利用など、自社の事情に応じて最適なサポートを受けられるよう、事前に運用体制の全体像を整理し、タスクチーム内で共有しておきましょう。
4. 学習履歴の活用方法をイメージする（How）
eラーニングの選定段階で意外と見過ごされがちなのが、将来的に生まれる学習履歴の存在です。
学習履歴は、LMSに登録されているユーザIDに紐付く形でサーバーに保存されるログ情報です。LMSの管理者は、そのユーザが、いつ、どの教材のどのパートを受講したのか。テストを受けた場合は何点取得し、合格したのか、不合格だったのか。このような情報を随時確認することができます。
eラーニングの選定段階では、教育施策の開始、すなわちeラーニングの配信を開始することに集中しがちなので、無理もありません。
しかし、中長期的に考えた場合、eラーニングを利用した教育施策においてはこの学習履歴が非常に重要な情報となります。
具体的なイメージを持っていただくために、学習履歴の活用例を見てみましょう。
・「教育のエビデンス」として
学習履歴は、会社が従業員にどのような教育を提供し、誰が実際に受けたか、というエビデンスになります。例えばコンプライアンス教育や情報セキュリティ教育、派遣法で定められている派遣スタッフの法定教育等、対外的に実施状況を報告・公表する必要がある場合、LMSに記録される学習履歴は定量データとして役立ちます。
・従業員の能力の把握のために
特にテストを行った場合、その成績を確認することで、当該従業員が有する知識や能力を確認することができます。
テストの点数だけでなく、個々の設問の採点結果や回答内容も確認することができるので、理解が不足している分野の確認や、回答の傾向等を把握することができます。
これらのデータを、個人＜チーム＜部門と集計していくことで、全体的な苦手分野の特定や、次の施策で強化すべきポイントの確認が可能になります。
・進捗管理のために
あるeラーニングを1ヶ月間100人に公開したとします。この場合、日が経つにつれて、着手状況や進捗状況にバラツキが生じてくるでしょう。学習履歴を定期的に確認することで、ゴール（全員修了）に対して全体の受講状況がどのように推移しているか、把握することができます。
例えば、1週間目は100人中50人が受講を開始し、更にそのうち10人が進捗率100％、すなわちその教材を修了しました。
2週目になると、受講開始は80人に、修了者は30人に増えました。このタイミングで、受講を開始していない20人に対し、受講を開始するよう、メールで通達を出すなどの対策が可能です。
これを繰り返すことで、1ヶ月後に100人全員が修了できれば、その教育施策は、ひとまず実施段階としては成功したと言えるでしょう。
学習履歴はこのように、結果の確認だけでなく、施策の遂行そのものに役立ちます。
・施策の評価、効果検証のために
教育施策の実施段階が終わったら、次に求められるのは評価です。
全体の修了率は何パーセントだったか、受講状況はどのように推移したか、そして、この施策を行ったことで得られた効果は何か。
効果検証方法の例としては、アンケートの実施が考えられます（アンケートもLMSで行えます）。
学習履歴とアンケートの結果を分析することで、教育の内容はどうだったか、それによって受講者の意識がどのように変わったか、次に求められる施策はどんなものか、確認と検討が可能になります。
これを行うことによりコンテンツの充実に対するPDCAを回しやすくなるでしょう。
また、効果検証の最高峰とされるのは、業績への影響の確認です。
施策の内容にもよりますが、例えば販売スタッフに対する商品教育とセールストーク教育を行った場合、個々のスタッフの学習履歴と売上の推移を分析することで、相関が見えてくる可能性があります。
実際に、eラーニングによる教育施策を通じて業績をアップさせた事例は存在しますので、こちらについては別の記事でご紹介したいと思います。
このように、学習履歴は、単なる結果確認に留まらず、次回施策の決定や目標の設定、会社の業績や対外的な評価等、未来につながる形で様々に活用できるデータです。
いかがでしたか？
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