高橋清隆さん講演 in 大阪 11月13日

　昨年11月13日（土）、大阪にて「反ジャーナリスト」・高橋清隆さん、谷本誠一・呉市議会議員が講演会で、約４０名の参加者を前に熱弁をふるいました。高橋さんのお話を一部紹介します。
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　演題は「コロナで見えたきた人間廃止への道筋　マスメディアが誘導」。

　16年前に上京し数々の社会事件を取材するうちに大手メディアの99％が国際カルトの傀儡と気がつき、以来「反ジャーナリスト」を旗印に活動を続けている高橋さん。メディアがコロナ騒動を煽るのは、「大変だ！ なんとかしてくれ」というお茶の間の反応を利用して監視・弾圧の強化を円滑に進めるためだという。
　「コロナに関する報道には辟易しますが、もともとメディアは民衆をだますために発明されたものです。世界最初のマスメディアはフランスのアッバス通信社で、ロスチャイルドが100％出資してつくりました。政府の機密情報を仕入れて会員に高い値段で売りつけ、一般人には無料でガセネタを流していました。人間を家畜のようにコントロールしようとした古代バビロニアの手法から来ています」
　私たちが得ている新聞やテレビからの情報は、ガセネタの方だという。日本の共同通信社はロイターと業務提携し、ロイターから海外記事の提供を受ける代わりに日本の記事が検閲されていることも指摘。

「第4の権力」と呼ばれるマスメディアの解釈は日本で、「立法・行政・司法に対する4番目の権力」や「メディアこそ第一権力」などさまざまで、権力の一翼と見なされているが、「ジャーナル」という言葉はもともと「一日＝デイリー」というほどの意味で、主人が下男に「今日これこれをやっておけ」と書いて渡した紙のことを指していたという。

　また、元共同通信社記者の国際ジャーナリスト・春名幹男氏が著作「秘密のファイル」で、1985年当時、東京だけで100人のCIA要員がいて各5、6人のエージェントを抱え、アメリカ大使館職員といった肩書を名乗っている。彼らは中央官庁やテレビ局、新聞社などに送り込まれている、という元CIA東京支局長の証言を書いていることを紹介。

　もちろん、新型コロナの脅威もメディアにつくられたものであると断じた。まずは数字面から。
「2020年のコロナの死亡者は3466人で、毎年のインフルエンザの死亡者と変わりません。コロナ陽性者が約172万人に対してインフルエンザは例年1000万人もの方が罹患します。昨年の総死亡者数は8445人減っているんですよ。NHKのニュースを見て『大変だ!』と慌てる方はこういうことをご存知ない」

　出生率の低下が、特に注視すべき数字だと強調した。
「1月から8月の人口動態統計速報値によると、昨年より生まれて来る赤ちゃんが約2万5000人も減っているんです。飲み会は少なくなり、若者に出会いの場があるでしょうか。ナンパしたくても、相手はマスクをしていて顔も年齢も分かりずらいですよね。子づくりのチャンスがどんどん奪われている」
　こんな現状が数字に表れていると分析し、来年以降もっと深刻な状況になっているのではないかと危惧している。

　PCR検査の陽性者を「感染者」と報道している現状も、「報道は事実をまげないですること」と定められている放送法第４条３違反であること、「感染者」の数だけを伝え、検査数が増えている事実を報道しないことの矛盾も指摘した。

　2020年6月、フジテレビで放映された「声出しクラスター」というニュースに触れながら、ウイルス感染が存在することそのものに疑義があると掘り下げた。
　「ドイツのウイルス感染学者・ヘンドリックス・ストリークが、感染者が触ったテーブルやドアノブを検証したそうですが、病原体が感染するという事実は認められなかった。また、デーヴィッド・パーカーとドーン・レスターが書いた『本当の病気の原因ーあなたが病気について知っていると思うすべてが誤りの理由』という本で、ウイルスが人から人へ伝播することを示す科学論文が世界に一つもないことが示されています」
　知人医師に「コロナウイルスの感染はあるのか？」と質したところ、「ぶっちゃけ、そこ。近代医学はウイルスは怖い毒性を持っていて伝播するものという前提で成り立っている。それが違うと指摘するのはちゃぶ台返しになるので、怖くて誰もできない」との返答だったという。

　政府が国民に自粛を強いてきたことを「国民弾圧の3枚舌」と呼び指弾した。
　「最初は『感染者』が減るまで自粛しましょう。次は、ワクチン接種するまで自粛しましょう。それから、気の緩みを避けるために自粛しましょう。飲食店は時短営業されられ、アクリル板を立てたり消毒することを言われ、子供たちは、学校で昼休みに大勢で集まったりしゃべったりすると注意されるわけです」

　こんな感染症対策を作成しているのは、環境省に窓口のある日本版ナッジ・ユニットという部隊で、心理学の学位を持ったメンバーで構成されるイギリスのコロナ対策をデザインした組織を模してつくられたという。国民をコントロールすることが目的とのこと。

　ワクチン報道のおかしさを指摘することにも時間を割いた。ＮＨＫが２０２１年８月１０日、「“ワクチンで不妊”のデマ なぜ拡散し続けているのか」というタイトルの報道をしたことに触れ、ファイザー社が厚労省に提出した数字をもとに作成された審議結果報告書に、ワクチンの成分が卵巣に蓄積することが記載されているのにデマだと決めつけている矛盾を指摘。
　新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードの資料に、ワクチン接種回数が多い人がより高い率でコロナに感染している結果が示されているのにメディアが取り上げないことを高橋さんは、記者会見で厚労大臣に質したが、「詳細を見ていない。他に質問したい人もいるから」などと逃げられた。

　アリストテレス時代の政治を引き合いに出しながら、政治とメディアの関係にも問題提起。
「もともと市民が地元の名望家や代官の家に行って、『このままじゃうちはやっていけないから何とかしてくれ！』と陳情していた。市議会などでは直に会って候補者を選ぶという政治形態が辛うじて残っています。ところが国政においては、ほぼ面識のない人に票を入れていますよね。テレビを見たり新聞を読んで候補者を評価しているんです。民主主義がマスメディアと一体となった今の仕組みで、果たして政治に正しい声が届けられるでしょうか」

　このようなメディアの現状を変えるために求められるのは、アウトプット体制の整備だと訴えた。
　「コロナを追究するジャーナリストがいないのは、真実を報道するテレビ局や新聞社が存在しないためです。日本新聞協会等が牛耳っていて新聞社の創刊は困難、また、総務省は新しいテレビ局を認可しません。もし、受け皿をつくることができれば、例えば朝日新聞を辞めてとか、どんどん人が集まって来るはずです」