【BWBP】アルジェリアのフランス政権について

現在お久しぶりの仮想歴史のお時間です。

今回の記事は、アルジェリアのフランス共和国政権についてです。

～1936

この世界線(Bitter War, Bitter Peace)のフランス共和国は1918年に社会主義者の蜂起によって大戦から離脱。内戦では社会主義者がパリ等中心地を確保し、旧共和国政府やその支持者ははじめヴィシー、そしてマルセイユに移転したのちにそれらも社会主義者に掌握されつつあると1922年にはトゥーロンから地中海を渡ってアルジェに逃れた。この際、フランスの要請に応じて駐屯していたイタリア軍が高地サヴォイ・ニースを自国領土として組み入れた。この地域は現在イタリアの主権下にありながらアルジェリア政府が任命する役人によって統治される地域として知られている。

難民を乗せて亡命する地中海艦隊(AI生成)

アルジェリア政権の最初期は文民政府が機能しいたが、難民に紛れ込んだ社会主義者のテロ、フランス支配からの脱却を望む原住民の蜂起、イギリスによる西アフリカ植民地の接収などが相次ぎ不安定であったため、ドイツ軍の夏期大攻勢を防いだフェルディナン・フォッシュ将軍を首班とした救国委員会(Comité national de sauvetage. CNdS)が組織され軍政が敷かれる。

初代救国委員会委員長　フェルディナン・フォッシュ

しかしながら、1922年11月の委員会発足直後に君主主義者の青年の手によってフォッシュは暗殺され、後任にはヴェルダンの獅子として名声のあったフィリップ・ペタンが充てられた。

第二代救国委員会委員長　フィリップ・ペタン

アルジェリア政府はペタンの時期になってようやく主要な原住民の蜂起を鎮圧し安定を得た。また、1924年からのイギリス内戦に乗じて接収された植民地を回復したほか、ドイツと共同して西アフリカの旧イギリス植民地の掌握にも成功した。この際にアルジェリア政府はドイツとの国交を回復し、伊独の講和条約締結の仲介人として国際社会の舞台へ返り咲く。

経済面ではドイツ、アメリカからの投資、農作物輸出を通して堅実に発展した。アメリカの大恐慌を経てもなお1936年時点では戦前と比較して農業生産で120%、工業生産で360%の伸びを記録しており、アルジェの人口は難民の流入などもあって50万人を数えており、フランス人比率が70%を超えるアフリカのパリとして繁栄している。

フランスからの難民、アルベール・マルケの作品『アルジェの領事館』

1936～

1936年時点でのアルジェリアは農業・工業部門での発展を通じた戦力の強化に努めており、超弩級戦艦2隻を擁して地中海の一大戦力を保有している。しかしながら、トゥーロン港に拠る人民海軍は日増しに増強されつつあり、イタリアがドイツとの対立を深めるなか地中海の制海権は時と共に危ういものへと変貌しているようだ。

また足元では救国委員会の軍政に反対し、選挙の再開を求める運動が激化しつつあり、また社会主義者の援助を受けたアルジェリア開放組織、「北アフリカの星」が勢力を増している。
伝統的な政治勢力だけではなく、あらたな政治勢力も勃興しつつあります。中でもピエ・ノワールを中心とした新たな「アフリカ・フランセ」主義を唱える大戦の復員兵ド・ラロック率いる火の十字団、フランスを多様な原住民王国の連合政体へと変貌させんとする「フランセ・アフリカ」主義を唱え、ペタンの愛弟子でありながら公然と批判を重ねるド・ゴールの存在は際立つものでありこの両者が交流を持ち始めていることは救国委員会の悩みの種となっている。