”生理”の不快な症状で社会経済負担は年間6828億円/労働損失4911億円?!
ウェルビーイング向上のための「女性健康支援とフェムテック」
~働く女性と管理職3000人に生理について実態
1. 本の概要
・日本は146か国中116位、主要7か国の中で最低順位。これなんの順位？
→ ジェンダーギャップ指数(世界経済フォーラム(WEF)発表)
→つまり、先進国の中で日本は、男女平等から最も遠い国
・女性リーダ層は増えない。でも働く女性の数は増えている。労働人口総数に占める割合で、44.3%は女性。
・なんでふえないの？
→一つの原因としては「女性特有の健康問題」。
・2019年に経産省がまとめて。「健康経営における女性の健康の取り組みについて」は「生理の不快さで社会経済負担は年間6828億円/労働損失は4911億円」と言われている。企業や社会にとても大きな損失。
・健康経営優良法人のなかで、「女性の健康支援」も必須条件になった。厚生労働省の「えるぼし認定」でも評価される
→「特に行っていない」企業は、健康経営優良法人に”不適合”。
→セミナー実施したかどうか、だけじゃなくて参加率の回答も必須
・「5年後の未来に関する調査(22年3月実施(日経BP)」では、従業員の健康対策に関連する事業の成長性は「急速に早まる(18.3%)」「早まる(56.7%)」で合計75%。
→★つまりヘルスケアサービスプロバイダーがたくさんできるという意味？？
・重要ポイントは「ただしい知識を持つ教育」「病気治療と仕事の両立支援」「女性の健康保持増進」
・とくに「女性の健康保持増進はこれから重要性が増す」は5割弱
→これから5年間に重要性が増すもの：
・メンタルヘルス対策：63.9%
★これは国から言われてる必須事項だよね
・ワークライフバランスの推進：58.8%
★メンタル×WLBはコロナを経て在宅勤務ゆえに課題がより顕在化した2点とも見える
・ヘルスリテラシー教育：54.6%
★現在実施は25%のところ、倍に上げたいと必要性が強いのはなぜ？
・職場コミュニケーションの推進：53.9%、病気治療と仕事の両立支援：53.1%、
・女性の健康保持増進：48.0%
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ということで、もはや「はじめに」だけでも情報量てんこ盛りですが、重要な課題提示と強力な数値で頭を殴られた感覚です。
この本は、健康推進を担当する人のみならず、女性/男性管理職(MGR以上)にも必読でありたい本だと感じました。
女性＝生理経験者といえども、程度や捉え方、また社会通念(世代による差異含めて)と複数の要因により「たかが生理・されど生理」と認識を変えるきっかけになるかと。
職域に至っては、女性健康支援の理解があることで「大きな損失＝改善によるパフォーマンス(と本人のQOLの)圧倒的な向上」につながることが理解が深まる一つと思いました。
「部下との1on1の仕方」「心理的安全性」「モチベーション」のうらで必須知識として持っておきたいところ。
「人間(女性)のからだには何がおきてて、”生理”・”妊活”・”更年期”等による働く障壁がいつでも起きるていることを前提で、日々のマネジメントに活かす・理解する」の一助になるかと。
自戒と学びをもってしみじみ、いや、染み入りました。