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このまま奪われ続けるのか？

知識と実践と真実と〜知行合一〜


最近はLGBTの問題が噴出しているようでSNSや海外メデイアで取り上げています。

性差を無くすというのは世界的アジェンダでありまして、これまでのポリティカル・コレクトネスもその戦略の一部です。
スチュワーデスという言葉がキャビンアテンダントという呼称になったことや看護婦が看護師、保母が保育士といった具合です。

そのように世論形成が行われ、それに助力したのはタビストック研究所なのではと考えているところです。

タビストック研究所の設立は、ジョン・コールマン曰く、1913年のウェリントンハウスで、ドイツとの開戦に反対するイギリス大衆の翻意を目的として設立され、ロスミア卿とノースクリフ卿がそのプロジェクトを担い、資金は英国王室とロスチャイルド家が拠出しました。
主要人物に歴史学者のアーノルド・トインビー、「世論」を著したウォルター・リップマン、広報の父と言われるエドワード・バーネイズ達です。

その流れで米国にできたのがクリール委員会です。

タビストック研究所とCIAの関係は深く、MKウルトラ計画もタビストック研究所と共同で行われたことは事実です。

大衆に対する洗脳を専門とする組織ということができますが、この数十年で性差をなくすという試みは幾度となく行われてきました。時間を掛けて洗脳しようということなのでしょう。

いわゆる同性愛者の方達とは個人的にも縁があり、色々と話を聞いたことがありますが、この社会的なLGBTが大々的に取り上げられているのはうんざりしているという話をよく聞きます。要するに「こんな社会運動は求めていない」といったところです。

同性が子どもを作れないことなど言われなくても理解できるし、性的マイノリティーであることは仕方ないことであると。
世界的なアジェンダであるということは、当然利権にも関わってきます。
これは男女差別を無くそうとか、同性愛者の権利を守ろうとかそういう目的で行われていることではありません。

「差別」という言葉は部落問題をネタに金儲けをしていた歴史からわかるように、ビジネスになります。
「LGBT差別」という言葉がメディアで使われているということは部落差別問題にヤクザが関わっていたように、LGBTに裏社会の人間が入り込んでいることは言うまでもないでしょう。
これもSDGsの持続可能な開発目標の一部ということです。

性差を無くすことで文化も破壊できますし、女性はこれまで男性が行ってきた男性向きの力仕事をさせられることになります。経済テロも行われているわけですから、女性もガテン系の仕事しなくてはとならざるを得なくなりました。

果たしてそれが適切で公平なことなのかと私は思います。
人間各々に適正がありますし、性別という大きな括りでも差があるはずです。
男女でスポーツ競技が分けられている現実がそれを示しています。
性差を分けるべきところと分けてはならない基準も曖昧なまま、このような運動が行われています。
活動家は分けていると言うでしょうがこちらとしてはそうは見えないです。

そんな当たり前のことを「変える」という意味はなんなのでしょうか。私には邪な意図があると思わざるを得ません。

性差を無くす、もっと言えば「奪われる」ということは男性は男性の、女性は女性の矜持を無くされるということです。
私は私なりの女性に対する美学があります。
女性に対してはこうするとか、身だしなみとか、デートの仕方とかそういった意識を無くされることは、人類の死活問題と言えます。

「デートに気合が入らなくなる」と言えばわかりやすいでしょうか。そのときにはデートという概念も失われているでしょう。
LGBTで騒ぐ人たちはそんな世界にしたいのでしょうか。

その一方で、食糧危機が演出されて子どもたちに向けて「コオロギ食洗脳」が施されています。



コオロギは基本的に人間が食べていた歴史がありません。
中国で一部食べられていたようですが、食文化が発達していると言われる中国で「妊婦に禁忌」ということならば、食べないに越したことはありません。また、外骨格に発がん性物質があるとか、上記の問題もあるようです。

１好気性細菌数が多い。
２加熱処理後も芽胞形成菌の生存が確認される。
３昆虫由来のアレルギー源性の問題がある。
４重金属類(カドミウム等)が生物濃縮される問題がある。

人口を減らしたい、増やしたくないという支配層の優生思想から生まれる強い動機と黒い熱意が読み取れます。
よろしければ、NHKにクレームを入れていただけると幸いです。
https://cgi2.nhk.or.jp/css/mailform/mail_form.cgi

他のマスメディアでもコオロギ食を推しているようなのでCIAも関わる案件です。
他のマスメディアにも苦情をお願いいたします。

例文
「子どもを洗脳するのをやめてください。
コオロギ食に警鐘を鳴らしている学者も入れば、食品安全委員会ですら以下の危険性を訴えています。

１好気性細菌数が多い。
２加熱処理後も芽胞形成菌の生存が確認される。
３昆虫由来のアレルギー源性の問題がある。
４重金属類(カドミウム等)が生物濃縮される問題がある。

それを視聴者に知らせず、過度にコオロギ食を推進することは結論ありきのプロパガンダと認識されても仕方ありません。
とんでもないことだと思います。

早急に記事の削除と謝罪、危険の周知を要求します。」

食糧危機だと言うなら、食料自給率の向上を図り、現在の養殖規模を拡大し、そこに補助金を出せば良いはずです。
それをせずに、いきなりコオロギ食の開発に農業者認定を出して支援金や補助金を出しているということは、「どうしてもコオロギを食べさせたい意図がある」ということです。

コオロギ食の危険性も謳わずに、消費者に昆虫食を推めたり、販売したりする企業はボイコットするべきです。
これまで日本人が食べた歴史がないものを強力に推進するなんて行為は反社会的行為です。
糾弾されるべき行為です。体調を崩しても誰も責任を取りません。
私はコオロギ食を推進する企業には食品安全委員会の情報を出し、クレームをつけていくことにします。
無印良品もコオロギ食を販売しているそうでした。

今の時点でコオロギ食を推進する企業は、消費者の健康に対して無関心であり、カネのことばかり考えている無責任極まりない企業ということになります。

ろくに情報もなかった時期に新型コロナワクチンを熱烈に勧めた医者や厚労省、政府とまったくの同類です。

そう言えば昨日、北朝鮮の花火が打ち上がったという報道がありましたが、これも「戦争やむなし」という世論形成を作るためのプロパガンダです。

よくよく考えてみるとバカバカしい話ですが、北朝鮮のどこにそんなしょっちゅうミサイルをぶっ放すカネがあるのでしょうか。
北朝鮮はおカネがないという設定はどこにいったのでしょうか。自衛隊はそのミサイルを回収しないのでしょうか。

百歩譲って防衛上の問題だからといって報道されないのであれば、なぜ米国はまったく動かないのでしょうか。
日本には百を超える米軍基地と関連施設が存在し、米国人が居住し生活しているわけです。

東京が北朝鮮のミサイル射程距離なら、東京にいる米国資本や中国資本の企業がなぜ海外に脱出しないのでしょうか。

何より、軍事予算に天と地ほどの差がある米軍と自衛隊の存在する国にミサイルを放つメリットなど北朝鮮にあるのでしょうか。

地政学的なリスク、軍事的な言説には経済の視点が欠けていますのでグローバル経済が深化している現代には情報が薄すぎます。
本当にバカバカしい話です。

それと同時に漫画「はだしのゲン」が平和教育の教材として使用しないと広島市が決定したようです。

内容に多少の間違いはあったとしても、漫画という子どもが触れやすい媒体を使わないということは当然意図があるのです。
この背景にはどうやら、日本会議系の団体の長年の圧力であると推測します。地方交付税交付金も減らされるということもあったのかもしれません。

子どもに思想を叩き込むことはしてはいけませんが、子どもに戦争の一側面を漫画で教えることの何が問題なのでしょうか。

右翼は「左翼漫画だから」としか言わないでしょうがこういう偏った考えを持つ連中ほど戦争から遠い位置におり、やたらと好戦的なのです。
軍人だったら無駄に部下を死なせるタイプのです。

備前市も相変わらず、地方交付税交付金のために給食費を人質に取るマイナンバーカード発行を推進しています。

全体主義一直線です。

マスクの全体主義も終わりません。3月13日以降のマスク着用は個人の判断なのに、引き続きお願いするという企業ばかりでしょう。

ラクスル株式会社が運営するハコベルサービスでも、個人事業主であるドライバーや取引会社に引き続きマスク着用をお願いするという話を聞きました。非常に悲しく残念に思いました。

マスクを販売するラクスル株式会社としてはドライバーがマスク着用していないと不都合なのかもしれませんが、ドライバーはそのビジネスには関係ないでしょうし、マスクに感染予防効果などないことはわかっているはずです。この3年間で証明したはずです。

政府がマスク着用を「個人の判断」としているのに着用をお願いするとは、事実上の強制のようにも思えます。
というのもラクスル株式会社は資本金26億円を超える大企業です。
その企業が吹いて飛ぶような一個人ドライバーに対してお願いするということは、受け取った側はほぼ強制となるのではないでしょうか。

大企業がその強力な社会的地位を利用し、その優越的地位から感染防止対策として根拠のないマスク着用を依頼することは、取引の安全上の観点からも下請法の趣旨に反するのではないかと思うところです。

マスクを着用したくない個人のドライバーは公正取引委員会にも相談したほうがいいかもしれません。
「お願い」ですから着用は任意ですが、当局に相談したという記録は大事なことです。ハコベルは燃料費が高騰しても運賃に転嫁しないという噂も聞きますから、相談くらいはしないと自分を守りきれません。

ラクスル側にも事情があるのでしょうが、問題は、他人にマスクを着けさせようとする人たちが「マスクに感染予防効果があるという体で、社会的な体裁を保つツールとして認識、利用していること」です。

その上、厚生労働省も政府もテロ組織そのもののために、はっきりしたことを言わず、主体性のない日本人は右往左往しているのです。

マスクなどもううんざりです。
3年間も我慢し協力してきたのだからもういい加減に他人に依頼も要請もお願いもしてこないで欲しいと私はお願いしたいところです。

私はこの医療ファシズムが支配する人権侵害社会を一刻も早く終わらせたいところです。

富を失う者は多くを失い、友人を失う者はさらに多くを失う。しかし、勇気を失う者はすべてを失うことになる。

ーセルバンテス（ドン・キホーテの著者）

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